プライバシーへの配慮が企業価値になる。データ活用に関する生活者の意識調査 | ウェブ電通報
ユーザープライバシー保護の潮流の中で、法律の変化やブラウザ事業者によるCookieをはじめとした識別子の制限により、企業はお客さまのパーソナルデータを活用することが求められています。しかし、生活者から見ると、自身のデータが企業に活用されていることに抵抗を感じる方も多いでしょう。 「どうすれば生活者に安心してデータを提供してもらえるのか？」 データ活用の時代、これはあらゆる企業にとって共通の悩みではないでしょうか。法令順守はもちろん大前提ですが、それだけでは足りません。新しいデジタル広告技術の理解、生活者のインサイトの把握、そしてPIA（プライバシー影響評価）をはじめとしたリスク評価やガバナンスなど、さまざまな要素を統合的に考慮する必要があります。 電通グループ各社でも、データプライバシーの専門チームを結成し、企業のデータ活用ニーズと生活者のプライバシー保護の両立を目指しています。 本連載で
ケータイ・スマホと生活行動。20年間の追跡調査で分かったこと | ウェブ電通報
「未来事業創研」(※)のファウンダーで、「電通モバイルプロジェクト」リーダーの吉田健太郎です。 ※未来事業創研＝未来を可視化して企業の事業創造・変革の実現を支援する、電通グループ横断組織。https://dentsumirai.com/ この連載では電通が20年間、合計120回にわたって実施してきたモバイル市場のトラッキング調査と、そこから見えてきた生活者の意識・行動変化についてご紹介します。 ケータイ（ここではスマートフォンではない旧来の携帯電話のこと）市場、スマホ市場の実態を把握する電通のトラッキング調査は、2003年11月に始まり、毎年6回、一度も欠かすことなく実施。2023年秋には20周年を迎えました。120回の調査から、モバイル市場の動向のみならず、ケータイ、スマホの普及による生活者の変化も見てきました。 今回は調査が始まった2003年11月の状況を起点とし、ケータイからスマホへ
日本型リテールメディアの成功は、アメリカの模倣にはない。電通グループが考える未来 | ウェブ電通報
日本型リテールメディアの成功は、アメリカの模倣にはない。電通グループが考える未来2024/02/08 IGP（Integrated Growth Partner）を標榜し顧客企業と社会の持続的成長にコミットするパートナーを目指す電通グループ。大手小売業がリテールメディア開発への取り組みを始める中、リテールメディアの立ち上げを支援する社内横断プロジェクト｢dentsu retail unit｣を発足した。 ｢生活者の買い物体験を豊かにしてクライアント企業の商品購入を促進し、小売業の売り上げ拡大に貢献する、という三方良しの実現はわれわれのミッションそのもの｣というdentsu Japanの松永久グロースオフィサーが、リテールメディアを取り巻く現状と同社の取り組みを語る。 大手小売業がリテールメディア開発に取り組み始めた理由 小売業者が自社で独自に収集した顧客の購買データや行動データ（ファースト
SNS投稿で話題をつくる！ OOHのバズを解明 | ウェブ電通報
SNS上でのバズを狙って、OOH（Out Of Home：交通広告や屋外広告、商業施設での広告など、自宅以外の場所で接触する広告媒体の総称）を出稿する企業が増えています。本連載でOOHのバズに関する記事「新たな価値の指標に！「OOHのバズ」を可視化する」を執筆したところ、大きな反響がありました。 記事では ・SNSでのバズがOOHの価値になること ・バズの定義 ・バズに影響する要素 ・キャンペーンの成功率を上げる「バズ予測モデル」 について紹介しました（記事は、こちら）。 本稿では、OOHをSNSでバズらせるために必要なことやそこで生まれる反響など、一歩踏み込んだ知見をお届けします。 OOHオリジナルのクリエイティブがSNSでバズを生む 広告キャンペーンにおいてOOHは目を引く存在です。視覚的なインパクトを見る人に与え、商品やサービスについて友人や家族と話をするきっかけにもなります。さらに
新たな価値の指標に！「OOHのバズ」を可視化する | ウェブ電通報
街で見かけた面白い広告。思わずスマホで撮って友人に送ったり、SNSに「こんなものを見つけたよ」と投稿したりしたことはありませんか？もしくは、Ｘ（Twitter）上でOOH（Out Of Home：屋外広告・交通広告）についての投稿を見たことがある方も多いでしょう。 電通アウト・オブ・ホーム・メディア局には、データ・テクノロジーセンター、グループ会社CARTA COMMUNICATIONSの社員も加わった「OOHバズ研究チーム」があります。このチームでは、ソーシャルリスニングツールを使って、数々のOOHキャンペーンの効果測定を行い、報告書を作成しています。 近年、商品やサービスなどの話題化を目的としてOOH媒体が選ばれるケースが増えるにつれ、バズが起きるには何か条件があるのではないか、と考えるようになりました。その条件が分かれば低予算のキャンペーンやタレントを使わないクリエイティブでも話題化
LTV思考で取り組む、サントリーの「絆ドリブンマーケティング」 | ウェブ電通報
馬：私はDCRを含め、クライアントの課題解決のためのデータ利活用サポートや、ソリューション開発を担当しています。KDMの基盤となるヤフー、LINEのようなプラットフォーム事業者や、データホルダーの方々と一緒に、「どういうデータがあると、よりクライアントの役に立てるか」を考え、クライアントの目的に応じて新しいデータ基盤、活用軸もご提案しています。 直近では、これまで活用してきたヤフーと電通のデータを活用した共同分析プロジェクトHAKONIWA基盤でのファンマネジメントを、LINE DATA SOLUTIONに“拡張”することをしています。拡張することで、サントリーと生活者との顧客接点をより広くとらえて関係構築ができるようになります。 ※ヤフー、LINEが取得・活用できるデータは、全てユーザー許諾取得済みの情報となります。 ──顧客関係管理（CRM）にはさまざまなツールや手法があると思いますが
リテールメディアは日本で独自の進化を遂げる | ウェブ電通報
リテールメディアとは、リテール（小売店）が運営するメディアのこと。店舗に設置されたサイネージ広告やECサイト上のオンライン広告が代表的です。連載第1回では、リテールメディアの概要を解説しました。第2回に引き続き、第3回もリテールメディアの最前線に身を置く3人による座談会。北米で急成長したリテールメディアは、日本でどのような進化を遂げるのか。最新の知見をもとに意見を交わしました。（座談会は2022年12月8日実施） ＜目次＞ ▼ROIからインサイトへ ▼フランチャイズの強みを生かす ▼データからは見えないものに価値がある ▼顧客理解に始まり、日本ならではのリテールメディアへ ROIからインサイトへ 八木：前回に引き続き、セブン‐イレブン・ジャパンでリテールメディア事業を推進する杉浦さん、アメリカや日本のリテールの最新状況や技術に詳しいIBAカンパニーの射場さん、そして、リテールメディア事業立
北米に見るリテールメディアの成長と変容 | ウェブ電通報
リテールメディアとは、リテール（小売店）が運営するメディアのこと。店舗に設置されたサイネージ広告やECサイト上のオンライン広告が代表的です。連載第1回では、リテールメディアの概要を解説しました。第2回は、リテールメディアの最前線に身を置く3人による座談会。北米で急成長するリテールメディアの概況から、リテールメディアの本質とは何かについてまで、最新の知見をもとに意見を交わしました。（座談会は2022年12月8日実施） ＜目次＞ ▼リテールメディアの本質とは ▼重要顧客の体験価値を高める ▼まだ誰も正解を持っていない リテールメディアの本質とは 八木：アメリカでリテールメディアが活況を呈しています。Walmartがリテールメディア広告費を発表するようになり、他社も追随する動きが広がっています。 今日は、2022年9月にセブン‐イレブン・ジャパンでリテールメディア推進部を立ち上げた杉浦さん、自身
今注目のリテールメディアとは | ウェブ電通報
最近、「リテールメディア」という言葉を耳にする機会が増えてきました。アメリカのWalmartなどの成功事例で注目されるリテールメディア、その波が日本にも到来しようとしています。そもそもリテールメディアとは何なのか？リテールメディアの登場でマーケティングはどう変わるのか？電通でクライアントのリテールメディア立ち上げ事業に関わるデータ・テクノロジーセンターの濱口さん、山崎さんが解説します。 ＜目次＞ ▼リテールメディアってそもそも何？ ▼なぜ今リテールメディアが注目されるのか？ ▼リテールメディアがマーケティングを高度化する ▼セブン-イレブン・ジャパン×電通グループの挑戦 リテールメディアってそもそも何？ リテールメディアの定義にはさまざまありますが、ごく一般的にいえば、リテールメディアとは小売店が運営するECサイト上の各種オンライン広告や小売店の店舗に設置されたサイネージ広告などに見られる
サイバーエージェント・藤田晋社長に聞く、広告の今。「2022年 日本の広告費」特別対談 | ウェブ電通報
2022年日本の広告費は、前年比104.4%、過去最高の7兆1021億円を記録しました（概要はこちら）。そのうち、３兆912 億円がインターネット広告費です。 今後インターネットメディアと広告はどうなっていくのか？ 2022年の振り返りと、今後の展望について、サイバーエージェント代表取締役社長の藤田晋氏に、電通メディアイノベーションラボの奥律哉がお話を伺いました。 ＜目次＞ ▼伸長を続けるインターネット広告だが、核となる広告モデルは？ ▼「コネクテッドTV」普及にインターネット広告の新たな可能性を見る ▼ABEMA×サッカーワールドカップで見えたライブ配信時代の未来 ▼広告モデルの確立には「受け身視聴」の実現が不可欠 関連記事 「2022年 日本の広告費」解説――過去最高を15年ぶりに更新する7兆円超え。インターネット広告は3兆円を突破 「2022年インターネット広告媒体費」解説。記録を更
【参加者募集】電通インターンシップ2022「メディアビジネス塾」11月15・29日開催 | ウェブ電通報
電通は、11月15日（火）と29日（火）に開催する電通インターンシップ2022「メディアビジネス塾」の参加者を募集している。 メディアビジネスの第一線で活躍する社員を講師に迎え、参加者はメディアの仕事の現場をリアルに体験することができる。 「記憶に残る仕事」「時代を代表する仕事」を志す人や、「誰も想像していないような新しい価値を創りたい」「多くの人の心を動かしたい」といった思いを持つ人に向けて、世の中に大きな“うねり”を生みだすメディアビジネスのダイナミズムを体感できる場を提供する。 【概要】 応募資格：2022年4月1日時点で28歳未満の方（高卒以上） ※電通の他インターンシップとの併願応募は可能です ※過去に電通のインターンシップに参加された方は応募ができません 参加人数：100名（予定) エントリー締め切り：10月31日（月）12：00（正午） 選考方法：書類選考のみ（1回） 実施日
「2021年インターネット広告媒体費」解説。ビデオ（動画）広告、ソーシャル広告、現在のトレンドは？ | ウェブ電通報
CARTA COMMUNICATIONS（CCI）、D2C、電通、電通デジタルの4社は共同で「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（以下、本調査）を発表しました。CARTA HOLDINGSの梶原理加が解説します。 ※ニュースリリース「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」 インターネット広告費が、マスコミ四媒体広告費の総計を初めて上回る 2021年日本の総広告費は、6兆7998億円。そのうちインターネット広告費の総計は、前年比121.4％の2兆7052億円に到達。マスコミ四媒体広告費(※)の総計2兆4538億円を初めて上回りました。広告費全体に占める割合は39.8％と、伸長しています。 ※マスコミ四媒体広告費＝「新聞」「雑誌」「ラジオ」「テレビメディア（地上波テレビ＋衛星メディア関連）」の媒体費と制作費の合算。 「インターネット広告費」か
「2021年日本の広告費」特別対談。DXの時代と、広告の社会的責任 | ウェブ電通報
※関連記事 「2021年 日本の広告費」解説－広告市場は大きく回復。インターネット広告費がマスコミ四媒体の総計を初めて上回る 日本の広告費は、新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の影響を受け大幅に落ち込んだ2020年から、2021年は広告市場全体が大きく回復しました。 中でもインターネット広告費の総計が2兆7052億円となり、調査開始以来、初めてマスコミ四媒体(※)広告費の総計を上回ったことが注目を集めています。 通信・放送セクターの経営戦略や事業開発などのコンサルティングを手掛け、総務省などの政府委員も歴任するクロサカタツヤ氏をゲストに招き、電通メディアイノベーションラボの奥律哉氏と共に、データの利活用やメディアの信頼性など今後の広告の在り方を考えました。 ＜目次＞ ▼全てがデジタル化する時代に、「広告の社会的責任」は高まる ▼ユーザーデータを持つECプラットフォームが、新しい「
データクリーンルームの可能性と活用法 | ウェブ電通報
「Cookieフリー時代」に企業はこれからどう対峙していくのか、マーケティングやデジタル広告はどう変わっていくのか。 企業にCDP（カスタマーデータプラットフォーム）を提供するトレジャーデータと電通グループが、企業のDXについて情報発信する本連載。 今回のテーマはプライバシー保護とマーケティング課題の解決を両立すべく生まれたソリューション、「データクリーンルーム」です。 前回に続き、データクリーンルームの現在地を電通の前川駿氏が深掘りしていきます。 ＜目次＞ ▼“人単位”のアプローチを進化させる「データクリーンルーム」 ▼データクリーンルームの活用で、Cookieフリーに対応した高度なマーケティングが可能に ▼デジタル販促の課題である「スケールとコストのバランス」への解決策とは？ “人単位”のアプローチを進化させる「データクリーンルーム」 ──前回は、「個人情報とプライバシー保護の新たな潮
コネクテッドTV利用者像とこれからの利活用の課題とは | ウェブ電通報
近年急速に普及が進んでいる「コネクテッドTV」。本連載では、その利用実態や広告に与える効果に関する独自調査の結果を交えながら、企業や放送局が今後「コネクテッドTV」をどのように捉え、付き合っていけばよいのかを考察していきます。 前回記事では、従来のテレビ放送の視聴時とは異なる動画配信サービスの視聴スタイルの特徴などについてお伝えしました。 第2回は、コネクテッドTV利用者の特徴やユーザー像について、電通グループ独自のソリューションを活用した分析結果を、電通ラジオテレビビジネスプロデュース局・データ推進部の松友隆幸がご紹介します。また、今後ますますニーズが高まると思われるコネクテッドTVのマーケティングでの利活用における課題についても触れていきたいと思います。 コネクテッドTV利用者ってどんな人？ 1月から2月にかけて TBSテレビのご協力の下、コネクテッドTVで利用が可能な民放公式テレビポ
デュアルファネルの「外」の世界 | ウェブ電通報
<目次> ▼「人はどういうふうに物を買うのか」を見直す ▼「関心のない人たち」が売り上げに占める割合 ▼口コミと会話の購買への影響 ▼デュアルファネル、アウトサイドファネル、近接者集団 「人はどういうふうに物を買うのか」を見直す 電通ではクライアントの売り上げ拡大・顧客理解に貢献するために、「デュアルファネル(※1)」を意識した効率的なマーケティングを実践しています。 この考え方を土台に、電通社内横断の「SNプロジェクトチーム(※2)」では「売り上げ全体のマネジメント」と「広告・ＰＲ活動の価値の新しい可視化」という視点から、「人はどういうふうに物を買うのか」を行動経済学的視点で見直す研究を進めていました。 ※2＝SNプロジェクトチーム 電通社内のマーケティング部門・データソリューション部門・メディア部門の専門家による社内横断研究チームです。「SN」は研究成果の要点である「広告のシグナル作用
「2021年 日本の広告費」解説－広告市場は大きく回復。インターネット広告費がマスコミ四媒体の総計を初めて上回る | ウェブ電通報
2月24日、「2021年 日本の広告費」が発表されました。マスコミ四媒体、インターネット、プロモーションメディアの各広告市場の変化について、電通メディアイノベーションラボの北原利行が解説します。 「2021年 日本の広告費」の概要──人流や経済の回復とともに、広告市場全体に明るい兆し 2021年（1～12月）における日本の総広告費は、6兆7998億円でした。新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の影響を受け大幅に落ち込んだ2020年比で、110.4％。広告市場全体が大きく回復しました。 中でも例年好調のインターネット広告費の総計は、前年比121.4％の2兆7052億円に到達。マスコミ四媒体広告費の総計2兆4538億円を上回りました。 インターネット広告費がマスコミ四媒体広告費を上回ったのは、1996年の実績について1997年に推定を開始して以来 、初となります。 なお、マスコミ四媒体
テレビの役割に変化！？「コネクテッドTV」の利用実態に迫る | ウェブ電通報
ひとくくりに動画配信サービスといっても、サービスによって傾向は異なります。「Amazonプライム・ビデオ」「Netflix」「Hulu」で約30～40%、「YouTube」「TVer」「ABEMA」「GYAO!」で約10-20%がテレビ受像機（テレビ機器）での視聴という結果でした。 この差は、視聴コンテンツの内容によるものと考えられます。映画などの長尺コンテンツがメインの「Amazonプライム・ビデオ」「Netflix」「Hulu」は大画面で視聴しやすいテレビ受像機での視聴割合が高くなっています。他の動画配信サービスは、PC／スマートデバイス（以降SD）に比べてテレビ受像機での視聴割合はまだ低く、普及途上といえそうです。 続いて、下図は動画配信サービス・視聴デバイスごとの視聴スタイルについて聞いた結果です。 いわゆるテレビ放送は“ながら視聴”の割合が高いことが特徴ですが、動画配信サービスは
テレワーク時代は、文章ベタは生き残れない時代だ。 | ウェブ電通報
「時代なんかパッと変わる」 …という名コピーがありましたが、本当にパッとテレワークの時代がやってきてしまいました。社会が落ち着いても、この変化が後戻りすることはないでしょう。私たちの働き方は、テレワークを前提にしたものにシフトしていきます。 テレワーク時代では、話し言葉以上に、書き言葉が重要になります。この記事を見ているみなさんも、メールやTeams、Slackでのやりとりの激増を痛感されていることと思います。 こんな中、 もろもろ悩ましいところですが、ご確認・ご検討のお願いをご相談させていただきたければ幸いです。 みたいなダラダラとした文章が送られてきたら、それだけで生産性が落ちますよね。 プレゼンテーションでも、「細かい部分は口頭で説明する」やり方が通じなくなります。筆者も、企画書を先方にメールで送り、フィードバックもメールで受ける、というプレゼンを経験しました。 イノベーティブなコン
CMヒットメーカーは、今のテレビをどう見ている？ | ウェブ電通報
テレビCMか。いや、もうインターネット広告でしょう。 広告主のメディア選定において、テレビとインターネットが比較される時代。 広告のつくり手はテレビCMをどう捉えているのか。メディアの多様化でキャンペーン設計が複雑になる今、企業や広告制作者が持つべき視点とは。 5年連続CM好感度1位を獲得したau「三太郎シリーズ」や、トヨタ自動車「トヨタイムズ」など、視聴者が共感するテレビCMを多数手がけている、クリエイティブディレクター(CD）の篠原誠さんに話を聞きました。 「テレビは万能」の時代は過ぎ去ったけど… 四半世紀にわたり、私はテレビCM制作に携わってきました。ひと昔前まで、テレビCMさえ流しておけばマスにリーチできる時代でした。企業はテレビCMにあらゆることを期待していました。 思い出すのは、あるクライアントの広告制作のオリエンテーション…。 新しい商品が出て、15秒のテレビCMを制作するこ
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