ウナギは祟（たた）りをなす魚。 江戸時代の人たちは、そう考えていた。 人間に祟る魚はめずらしい。池の水替えで捕らえた大ゴイを面白半分にのこぎりでひいた男が狂い死にしたという話が伝わるくらいだろうか。 上田秋成（１７３４～１８０９年）の「夢応の鯉魚（りぎょ）」も不思議だが、臨死体験の僧がコイになった夢を見るだけで、人を脅かすわけではない。 ◇ 現代のウナギは国際案件として気をもませる存在だ。 ９月１７日には日本、中国、韓国、台湾の間で、養殖に使うニホンウナギの稚魚（シラスウナギ）の量を今冬から２０％減らす合意が成立した。減りゆく資源への対応策だ。 グアム島西方のマリアナ海嶺で生まれたニホンウナギの幼生は、黒潮などに乗って上記の国や地域にやってくる。 爪楊枝（つまようじ）サイズのシラスウナギは各地の河口で採捕され、養殖用に使われる。 このシラスウナギが激減し、ニホンウナギの絶滅が心配される状況

産業技術総合研究所（茨城県つくば市）は15日、過去に津波に襲われた痕跡を見つけるために、全国各地で堆積物を調べた結果を公開するインターネットサイトを開設した。結果だけでなく、継続中の調査のデータも公表し、地元自治体の防災計画などに反映させるとともに、防災への意識を高めてもらう狙いだ。産総研によると、東日本大震災前の2004～10年に実施した仙台平野の堆積物調査では、東北地方で869年に起きた貞

北極圏のノルウェー領スバルバル諸島ニーオルスンの沖合に設置された、海洋酸性化に関する実験装置＝２０１０年７月（共同） 【平昌（韓国）共同】大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）濃度が急増して起きる海洋酸性化によって、２１００年までに年１兆ドル（約１０７兆円）超の経済損失が出る恐れがあるとする報告書を、国連の生物多様性条約事務局が１５日までにまとめ、韓国・平昌で開催中の同条約締約国会議に提出した。　水産資源や観光資源を供給し、約４億人の生活を支えているサンゴ礁が大打撃を受けるためで、報告書は「（サンゴ礁以外の）海岸などでの被害を加えれば損失額はさらに大きくなる」と指摘した。「被害の全容と解決策の解明を進めるべきだ」としており、水産資源依存度が高い日本もＣＯ２排出量削減が急務となる。

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ペルーのアンチョベータ（カタクチイワシ科）は世界最大級の水産資源だ。この資源は、沿岸域の小規模な零細漁業と沖合で大規模に操業する商業漁業によって利用されている。2つの漁業のうち商業漁業には、2009年に個別漁獲枠方式が導入された。その経緯と後の変化に注目しよう。 かつてペルーでは、15年もの間、アンチョベータ漁業が低迷したことがあった。環境要因で急減した資源を獲り続け、資源の回復を妨げたことが原因だ。このような経験を基に、ペルーは資源を守ることに取り組むようになった。未成魚は獲らないようにし、科学的根拠に基づいて漁獲量に上限（TAC）を設けたのだ。水揚げに占める未成魚の割合が増えた10年には、漁期を途中で打ち切った（下グラフ参照）。資源悪化の兆候が表れた12年には、前年比68％減という大幅なTACの削減を実施し、資源の早期回復をうながした（下のグラフ参照）。これらの取り組みに対する国際的な

【ロンドン共同】中世ヨーロッパで海賊行為を繰り返していたとされるバイキングの宝石やつぼといった１００点以上の財宝が英北部スコットランドの教会で見つかった。千年以上前、９～１０世紀のものとみられる。英ガーディアン紙などが１４日までに報じた。　財宝は金の装飾品や銀塊、腕輪、キリスト教の十字架など。安全に保管するために埋められたとみられるという。教会の敷地内で９月、地中の金属探索をしていた男性が発見し、スコットランド国立博物館が調査した。　専門家は「バイキングとスコットランドが、歴史的に関連があるとの見方に影響を与えるかもしれない」と指摘。

１４日午前１０時４５分ごろ、福岡市西区の小呂島（おろのしま）から北東約１４キロの沖合を航行中の漁船第１５福寿丸（７５トン）で、煙が発生し爆発音があったと１１８番通報があった。福岡海上保安部の巡視船が乗組員１１人全員を救助した。けが人はいない。　福岡海上保安部によると、エンジン室で煙が発生した後、爆発音が１回あり、船を所有する水産会社「野本水産」（愛媛県八幡浜市）を通じて通報があった。エンジン機器の不具合で火災が発生した可能性もあるとみて原因を調べる。

□法政大学大学院政策創造研究科教授　アタックスグループ顧問・坂本光司 宮城県気仙沼市に阿部長商店という企業がある。主事業は水産物の加工・販売やホテルの経営などである。 創業は現社長である阿部泰浩氏の父親が１９６１（昭和３６）年、気仙沼港で水揚げされた魚の仕入れ販売業としてスタートしている。時代の変化を予測し、外食事業やホテル事業に進出するとともに、水産業も単に仕入れ小売りではなく、水産物加工にまで事業を展開し、今や地域最大級の企業にまで成長発展している。 幾多の危機が同社を襲ったが、最大の危機はなんといってもあの忌まわしい３・１１（東日本大震災）だ。メーンの水産事業部は９工場中８工場が全壊。そればかりか観光事業部も中核のホテルが半壊、物販店も２店舗が全壊という甚大な被災だった。被害総額はなんと数十億円だったという。 同社を知る多くの関係者は、全壊した事業所を目の当たりにして、気の毒だが今度