住友ゴム・米社の提携解消交渉から透ける、タイヤ世界市場の構造変化と、高まる再編機運

世界3位のタイヤメーカー、米グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバーは、国内2位で世界5位の住友ゴム工業に対して資本・業務提携の解消を申し入れるとともに、国際商業会議所に提携解消に向けた仲裁を申し立てた。グッドイヤーが提携解消を申し入れたのは「（住友ゴムが）反トラスト法に違反する反競争的な行為を行っていた」ことが理由だと説明している。ただ、具体的に住友ゴムがどのような行為を行ったのかについては明らかにされていない。 これを受け住友ゴムは声明で、「グッドイヤーと当社に見解の相違がある」とし、「極めて遺憾で到底看過することはできない」と反論。都内で会見した住友ゴムの池田育嗣社長は「グッドイヤーが強く望むのであれば、解消交渉に応じる用意はある」と述べた。 両社は1999年、日米欧のタイヤ事業で提携。グッドイヤーは住友ゴムに1.3％出資した。欧米は「グッドイヤー」、日本は「ダンロップ」とブランドの棲み