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コロナ禍収束後もテレワークを行いたいという回答が80.4%と過去最高 | 労務ドットコム
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コロナ禍収束後もテレワークを行いたいという回答が80.4%と過去最高 | 労務ドットコム
オミクロン株による感染拡大が続いており、改めてテレワークの重要性が高まっています。テレワークに関... オミクロン株による感染拡大が続いており、改めてテレワークの重要性が高まっています。テレワークに関しては、最初の緊急事態宣言の際に多くの企業で導入されましたが、十分な準備なく踏み切った企業が多いことから、生産性低下など様々な問題が発生し、その後、取りやめる事例が続出しています。一方で、これを新しい働き方の選択肢として継続・充実させる企業もあり、その対応は二極化しているのが現状です。 そのようにコロナがいくらか落ち着いた時期であってもテレワークを継続している企業では、徐々に生産性低下の問題は解消してきており、社員の満足度も高まっています。本日は日本生産性本部の「第8回 働く人の意識調査」から、そうしたテレワークのいまを見ていきたいと思います。 以下では様々な指標について、2022年1月と1年前の2021年1月の調査結果を比較してみます。 (1)テレワークの実施率 22.0%→18.5%(△3.