「思想の自由市場」論の前提変容 マスメディアの役割再強化を - 曽我部真裕｜論座アーカイブ

はじめに 2021年8月に公表された総務省の調査によると、2020年度の10代男性の平日1日あたりの新聞閲読時間の平均は2.5分、10代女性に至っては0.3分であり、いずれもラジオ聴取時間よりも短い（注1）。同じく、テレビ（リアルタイム）視聴時間は、10代男性69.7分、10代女性76.6分であった。新聞に関しては、60代が突出して長く（男女併せた平均は23.2分）、50代がそれに次ぎ（同11.9分）、40代以下は10代と大差ない状況であるのに対し、テレビでは10代と似た傾向にあるのは20代（同88.0分）だけで、30代（135.4分）以上はそれ未満よりも大幅に長い。 新聞の閲読習慣の減少は継続的に進行してきたのに対し、テレビ離れは動画共有系のSNSが急成長したこの10年足らずの間に急速に進んできたのかもしれない。いずれにしても、マスメディアの危機的な状況はますます明白になっている。 本稿

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"思想の自由市場の理想に近い姿が現実のものとなった結果[…]自由市場論の前提のゆらぎ、あるいは楽観性が顕になってきていると言える。"