エントリーの編集
![loading...](https://b.st-hatena.com/bdefb8944296a0957e54cebcfefc25c4dcff9f5f/images/v4/public/common/loading@2x.gif)
エントリーの編集は全ユーザーに共通の機能です。
必ずガイドラインを一読の上ご利用ください。
記事へのコメント1件
- 注目コメント
- 新着コメント
注目コメント算出アルゴリズムの一部にLINEヤフー株式会社の「建設的コメント順位付けモデルAPI」を使用しています
![アプリのスクリーンショット](https://b.st-hatena.com/bdefb8944296a0957e54cebcfefc25c4dcff9f5f/images/v4/public/entry/app-screenshot.png)
- バナー広告なし
- ミュート機能あり
- ダークモード搭載
関連記事
いよいよ始まった水素戦略の大競争時代 日本よ、出遅れるな
米国、欧州連合(EU)、カナダ、英国、日本などの主要国が、2050年に温室効果ガス実質排出量ゼロを宣言... 米国、欧州連合(EU)、カナダ、英国、日本などの主要国が、2050年に温室効果ガス実質排出量ゼロを宣言している。実現のため各国が注力しているのは、電源の脱炭素化と水素の利用だ。 温室効果ガスの大半を占める化石燃料の燃焼から発生する二酸化炭素(CO2)の世界の分野別排出量は、発電・熱部門が44%、自動車主体の輸送部門26%、産業部門19%(図-1左図)だ。発電を再生可能エネルギーと原子力に変えれば、大きな比率を占める発電部門の脱炭素は可能だ。 輸送部門でも乗用車の脱炭素は電気を利用することで可能になるが、重い電池を搭載できない航空機、長距離トラックの電動化には蓄電池の大きなイノベーションが必要になる。輸送部門で電動化が難しい場合に利用されるのは水素になる。水素を利用する燃料電池、あるいは水素と大気中から吸着したCO2から製造されるe燃料が利用される。さらに、化石燃料を利用する産業部門でも電動
2022/01/08 リンク