再エネ大量導入が「地産地消」ではなくなる理由

電力需要が小さく、他地域との連系線の容量も限られている北海道や九州等では、再生可能エネルギーの系統接続に制約が生じつつある。 太陽光発電（PV）急増による電力品質への影響として、電力系統全体の問題（（1）周波数、（2）下げ代（しろ）の制約）、局所的な問題（（3）電圧や送電線容量の制約）に大別される。電力系統を水道にたとえると、蛇口は発電設備、水の流入量は供給力、流出量は需要である（図参照）。周波数（Hz）、需給が一致すると、周波数は基準値となる（東日本は50Hz、西日本は60Hz）。周波数は基準値の範囲内（北海道では±0.3Hz）に保たれるように、発電機の1秒間の回転数が調整されている。 （1）周波数の制約とは、周波数のズレが一定の範囲内に収まる程度に、PV等の系統接続量を制限することだ。PV等の設備（蛇口）が増加すると、気象条件で供給力（水の流入量）が増減するため、周波数（水の重量）のズ

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　重要なことは、需要規模（水槽）が小さいほど、PV等の急増による周波数や電圧の変動影響が大きく、基幹系統につなぐ送電線容量（パイプの太さ）が不可欠となることだ。