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ボランティアのデータベース化やアプリ開発も 東京五輪:朝日新聞デジタル
東京五輪でスポーツに触れた人に、その後のイベントにも関わっていってもらいたい――。2020年東京五... 東京五輪でスポーツに触れた人に、その後のイベントにも関わっていってもらいたい――。2020年東京五輪・パラリンピックの大会組織委員会は、運営に関わった職員やボランティア、観戦希望者などの情報をデータベース化することを検討している。大会後は競技団体などが引き継いで使えるようにする予定だ。 「国内では体系的なデータベースは少ない」と大会関係者が話すように、日本では競技団体を超えた情報共有は少ない。「東京五輪で育った人材が、大会後のスポーツイベントの運営で活躍したり、競技人口の拡大につながったりすれば、良いレガシー(遺産)になる」と関係者は語る。 参考にするのはロンドン。12年ロンドン五輪の組織委は、ボランティア応募者や観戦希望者ら500万人以上のメールアドレスなどをデータベース化。大会後は官民が共同事業体を設立して、管理している。15年のラグビーワールドカップや昨年の陸上の世界選手権などでボラ
2018/02/19 リンク