アップル株、強気派優勢の構図崩壊－iPhone登場以降初めて

アップルを象徴する製品である「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の登場以降で初めて、同社株の購入を避けるべきとの見方がウォール街のコンセンサスとして浮上した。 ブルームバーグのデータ分析によると、アップルにかつて強気な見方を示していた金融機関はここ数週間で見通しを弱めており、同社が約20年ぶりに売上高見通しを下方修正したのをきっかけに、３日にはアナリストの投資判断引き下げが相次いだ。 アップル株の投資判断を現時点で「買い」と評価しているアナリストはわずか23人に減少。全体に占める割合は48％と、2004年以来の低水準となった。昨年初め時点では「買い」としていたアナリストは36人だった。投資判断を「ホールド」としている金融機関は過去最多の23社で、18年初め以来３倍近くに増加した。ジェフリーズやマッコーリー、ループ・キャピタルなども投資判断を引き下げた。 一方で、アップル株に懐疑的なアナリストは