電通、新型コロナウイルス日米定点生活者意識調査第3回目を実施 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト

日本では外出の危険を感じて「行楽・レジャー」「運動」などの自粛ムードは継続も、全体的には収束の兆しが見え、気持ちは前向きに。 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）は、2020年5月下旬、全国20～69歳の男女1,000名を対象に「COVID-19生活者意識ナビゲーター（第3回日米比較編）」を実施しました。 本調査は、（株）電通グループの海外連結子会社で米国事業を統括するDentsu Aegis Network US Holdings, Inc.が米国において、新型コロナウイルスによる生活者意識の変化を今年3月 下旬から5月にかけて6回にわたり調査したものと同じ内容を日本国内でも調査したもので、前回の5月中旬に引き続き、日本での第3回目の調査を全国で緊急事態宣言が解除された数日後である5月下旬に行いました。 今後も、日本では隔週で6月末まで定期的に調査を実施し、その結果を随時お