「習う」企業と「学ぶ」企業 | 大和総研

2017年度入社の大学卒業予定者について、6月1日から公式に採用選考活動をはじめる企業も多い（※１）。社会の急速な変化が予想される中、各企業がこれからどのように人的資源を構築していくのか、その戦略は企業の将来性を知る上でも注目されよう。近年の大学（学部）新卒者の就職状況をみると（※２）、社会の高度化や複雑化に伴って、専門的な知識や技術に対するニーズが高まっているためか、工学や保健などの理系分野を中心に、専門的・技術的職業従事者としての就職者数が増加している（※３）。社会科学や人文科学などの文系分野からも、情報通信関連の技術者として就職する者などが増えている。 一方、文系分野全体でみると、15年3月の新卒就職者のおよそ２/３は、事務や販売の従事者として就職している。日本では、職業の内容を固定せず、いわゆるメンバーシップ型で新卒者を採用し、社内で人材育成を図る傾向も根強い。「能力開発基本調査（

[high190]

"自ら「学ぶ」ことの重要性はさらに高まるであろう"