ECにおける食品・産直品、生活雑貨、アパレルの伸びが大きい<br /> 通販・EC（物販）の国内市場を調査 ｜ プレスリリース ｜ 富士経済グループ

−2019年市場予測（2017年見込比）− EC（物販）8兆8,537億円（13.5%増）スマートフォン利用が大きく伸びる 通販（物販）10兆7,833億円（10.9%増）ECは大きく伸びるが、カタログ、ラジオなどは縮小 総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋 清口正夫 代表取締役）は、利便性の高さや取り扱い品目数の多さにより他通販業態からの需要流入が進むEC（e-コマース：電子商取引）がけん引して拡大を続ける一方、再配達や人手不足といった配送に関連する問題が顕在化し配送サービスの見直しなどの課題が浮上している国内の通販市場（BtoCの物販）を調査、分析し、その結果を「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2018」にまとめた。 この調査では国内通販市場を、EC、カタログ通販、テレビ通販、ラジオ通販、その他の通販形態別、食品・産直品、健康食品・医薬品、ビューティ