「DX人材育成プログラム」がデジタル変革の起爆剤に Zoho×船井総研の協業で脱却する「DX途上国・日本」

「世界デジタル競争力ランキング2021」で、日本は64カ国中の28位。1位のアメリカやシンガポール、スウェーデンなどから、デジタル化で大きく差をつけられている。同ランキングでは、各国のデジタル競争力をナレッジ（知識）、テクノロジー（技術）、Future readiness（変化対応力）の観点から分析している。この3つの観点において、日本はデジタル人材の不足とレガシーシステムの多さ、そして変化への適応力の弱さで、低い評価となっている。こうした課題を克服し、日本の産業を支える中堅・中小企業のDX（デジタル変革）を推進するために、どのような取り組みが求められているのか。先進的なクラウド型コラボレーションサービス「Zoho」を日本で提供するゾーホージャパンのManikandan Thangaraj氏が、その解決策について語ってくれた。 日本企業でDXが進まぬ理由はクラウド化への遅れと人材不足にある