人工知能とIoTで切り開く、新たな社会貢献――NEC遠藤社長

特にAIについては、全社的な事業強化を掲げており、2020年までに累計売上高2500億円を目指す。データ分析エンジニアなどの事業要員も500人から1000人に倍増させる計画だ（関連記事）。 遠藤氏は講演で「機械学習技術の広がりによって第3次AIブームが来ている。コンピューティングパワーが高まり、分析にリアルタイム性が加わったことで実用に耐え得るようになった」と強調。データを整理し、規則を見いだすことで、人が物事を判断するための傾向や知見を得られる人工知能は、「“知識”を生み出すレベルに達した」という。 「さらにリアルタイム性の高い分析を取り入れることで、近未来の予測が可能となり、価値ある行動やシナリオを判断できるようになる。この段階に達すればAIは“知性”を持ったと言え、機械自身が価値を生む新しい発想ができるようになるだろう。ゆくゆくは、実行するプログラム自体が刻々と変化する“非ノイマン”