トヨタが“ビッグデータセンター”新設、車両データの活用を推進

トヨタがIoT時代を見据え、クルマの「つながる」化を推進。車載通信機の搭載率を高め、仕様もグローバルで統一する。膨大なデータ処理やサービス展開に注力するため、ITインフラを強化し、専門機関を新設する。 トヨタ自動車は1月4日、車載通信機の搭載率を高め、クルマの「つながる」化を推進していく取り組みを発表した。車から送信される膨大なデータを処理し、新たなサービスを提供するため「トヨタ・ビッグデータ・センター」を構築するという。 同社は2017年以降のモデル切り替えから、米国市場を皮切りに車載通信機（DCM：データコミュニケーションモジュール）の搭載率を高めるとしている。現状では「レクサス」など高級車を中心に搭載されているが、これをより多くの車種へと展開していく。現在、国や地域ごとに異なる仕様を、2019年までにグローバルで共通化する予定だ。 DCMで収集したデータは製品開発やアフターサービスに