DXには日本の生き残りがかかっている──確実に訪れる変化への対応に必要なもの

＜日本全体のDXの必要性を訴えるデジタルホールディングス代表取締役会長の鉢嶺登氏が語る「コストゼロ時代」の生き残り戦略＞ ※この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載です。 近い将来、確実に起きるのが「ゼロ・インパクト」。テクノロジーの進化によって、あらゆる領域でコストゼロ化が進んでいきます。 特に影響度が大きいのは「モビリティー」「通信コミュニケーション」「エネルギー」の3つのインフラで起きるゼロ・インパクトです。また、GAFAの脅威が差し迫るなか、日本企業も既存のビジネスを根本から見直し、デジタルトランスフォーメーション(DX)を進める必要が出てきます。 ゼロ・インパクトの社会で日本企業が生き残るためにはどうしたらいいのか？ その戦略や必要な人材像をわかりやすく解説したのが、『ZERO IMPACT』(日経BP)です。 著者は、2020年7月に商号を変更し、これ