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大和総研/ ITが環境危機の救世主となるために
地球温暖化対策が待ったなしの局面を迎えつつある。産業革命以後における人類のエネルギー消費活動が、... 地球温暖化対策が待ったなしの局面を迎えつつある。産業革命以後における人類のエネルギー消費活動が、海面水位の上昇、異常気象の頻発、生態系の破壊などをもたらしていると言われて久しい。このような地球環境の危機に歯止めをかけるべく、各国の温室効果ガス排出量の削減義務を定めた京都議定書であるが、日本は6%の削減義務(1990年比)に対して、2007年の実績では、逆に基準を8.7%上回っているのが現状である(11月12日環境省発表の速報値)。 このことは全ての人類、国家、産業が力を合わせて取り組むべき課題であるが、中でもIT産業にとっては抜本的な対策が求められる大きな課題と言えよう。経済産業省によると、インターネット上に流れるデータ量は、2025年には現在の200倍になるという試算が出されており、IT機器による国内電力消費量も、2025年には総消費量の20%を占めるとされている(現在は約5%)。このま