POW研究会 POW Research Network Japan | 研究報告 | 本土空襲の墜落米軍機と捕虜飛行士

第二次大戦末期、日本本土は米軍の激しい空襲にさらされた。日本側の防空態勢は弱体で、なすすべがないという状況に追い込まれたが、それでも、かなりの数の米軍機（少数の英軍機を含む）が撃墜され、パラシュート降下した飛行士が日本側の捕虜になるという事件も発生した。 その結果、日本本土と周辺の海域で約５７０人の連合国飛行士が捕まった。 しかし、日本政府・軍は、彼らが国際法に定められた捕虜ではなく、無差別爆撃を行った戦争犯罪人であると見なした。その結果、半数近くが処刑、傷病死、あるいは空襲や原爆で死亡するなどにより、本国へ帰還することができなかった。 このような事件は、日本の敗戦後、横浜で行われた米軍によるＢＣ級戦犯裁判で大きな問題としてとりあげられ、飛行士の処刑や虐待に関わった多数の日本軍関係者が死刑を含む有罪とされた。 ＧＨＱ法務局は、この戦犯裁判のために、日本本土空襲で失われた米軍機と搭乗員の運命

[sumicom]

“本土空襲の墜落米軍機と捕虜飛行士”

[maangie]

福林徹。