Marketoはこれからどこに向かうのか？ Adobeによる買収後初の年次イベントで示されたこと (1/2) - ITmedia マーケティング
Marketoはこれからどこに向かうのか？ Adobeによる買収後初の年次イベントで示されたこと：「The Marketing Nation Summit 2018」開催（1/2 ページ） Adobe Systemsによる電撃的な買収で注目されるMarketoの年次イベントが日本で開催された。本稿ではそこで語られたMarketoの今後の戦略を、製品アップデートを軸に紹介する。 2018年11月2日、Marketo日本法人であるマルケトは年次イベント「The Marketing Nation Summit 2018」を開催した。 その前日（米国では10月31日）にはAdobe Systems（以下、Adobe）による買収手続きが完了したばかりとあって、CEOのスティーブ・ルーカス氏の来日はかなわなかったが、会場に届けられたビデオメッセージでルーカス氏は「AdobeとMarketoはマーケター
AIベースのマーケティングオートメーションでデータが不十分な企業でも勝てる――Appier CEOに聞く (1/2) - ITmedia マーケティング
AIベースのマーケティングオートメーションでデータが不十分な企業でも勝てる――Appier CEOに聞く：台湾発の注目AI企業が打ち出す新たな一手（1/2 ページ） 台湾発のAIテクノロジー企業Appierが満を持してマーケティングオートメーションプラットフォームをローンチした。その狙いとは何か。CEO兼共同創業者のチハン・ユー氏に話を聞いた。 スタートアップの動向を調査・分析する米CB Insightsが「The AI 100」というレポートを発表している。ここにおいて、2000を超える企業の中から革新的なAI技術に取り組んでいる100社として2年連続で選出されているのが、台湾に本籍をおくAppier（エイピア）だ。同社は2018年6月には「NetworkWorld Asia（NWA） Information Management Awards 2018」において、APAC（アジア太平洋
マーケティングのサイロ化をどう乗り越えるか――「データの透明性」が会社を救う
マーケティングのサイロ化をどう乗り越えるか――「データの透明性」が会社を救う：「Domo Japan Launch」開催（1/2 ページ） 「Domo Japan Launch」の基調講演およびDomoでCMOを務めるシェーン・アッチソン氏のインタビューから、レポーティングツールを超えた経営の武器としてのBIの意義を考える。 2017年10月12日、Domoは「Domo Japan Launch」を開催した。 Domoは、Omniture創業者のジャシュ・ジェイムズ氏が同社を2009 年に18億ドルでAdobe Systemsへ売却した後、2010年に新たに設立したBIベンダーである。 現在のBI市場には、従来型の製品とセルフサービス型の製品の2通りがある。前者は、IT部門がビジネス部門の要望を聞き、必要なデータを集めて画面設計を行い、ビジネス部門に提供するものだ。 クラウドサービスとして
「b→dash」が大規模アップデート、月額5万円から使える中小企業向け新製品も発表
関連記事 データマーケティングの請負人が語る：横浜DeNAベイスターズが5年間で来場者数を76％増やすためにやったこと ホームゲームの観客動員数が急伸する横浜DeNAベイスターズ。長年の人気低迷期を乗り越えてここに至るまでのマーケティング戦略について担当者が語った。 来場者・グッズ購入情報などのビッグデータを活用：イベント来場者へのワンツーワンマーケティング実現へ「b→dash」と「Quick Ticket」が機能連携 フロムスクラッチは、同社が開発・提供するマーケティングプラットフォーム「b→dash」とplaygroundのコミュニケーション型電子チケット発券サービス「Quick Ticket」が機能連携を開始したと発表した。 システム知識のないマーケターでもOK：フロムスクラッチ、「b→dash」にGUIで自由にデータマートを作成できる新機能を追加 フロムスクラッチは、マーケティング
シナラ、博報堂DYグループのオフライン行動データベースと位置情報を掛け合わせた「ACTAG」セグメントを提供
シナラ、博報堂DYグループのオフライン行動データベースと位置情報を掛け合わせた「ACTAG」セグメントを提供：ロケーションからユーザーペルソナを定義 シナラシステムズジャパンは、同社が保有する位置情報と博報堂DYグループが保有するオフライン行動データを組み合わせ、ロケーションに基づくユーザーペルソナを定義した「ACTAG」セグメントを正式に提供開始した。 シナラシステムズジャパン（以下、シナラ）は、シナラが保有している膨大な位置情報と博報堂DYグループが保有しているオフライン行動データを組み合わせ、ロケーションに基づくユーザーペルソナを定義した「ACTAG」セグメントを提供開始した。 シナラは、高精度な位置情報を通じて生活者のリアル行動データに基づく分析や広告配信を実現するマーケティングプラットフォームを提供するCinarra Systemsの日本法人。 シナラが保有している、通信事業者の
AdRoll、B2B専門の新ブランド「RollWorks」を設立
パフォーマンス広告テクノロジー企業のAdRollは、新たにB2Bマーケティング向けのツールを開発し、「RollWorks」という新たなブランドとして立ち上げると発表した。これに伴い、組織構造も変更される。「AdRoll」はB2C向けに特化したブランドとなり、AdRollとRollWorks全体を統括する企業名は「AdRoll Group」へ変更される。 関連記事 【連載】フルファネルで考える広告運用 最終回：「継続的に購買を繰り返す」顧客を増やすために何ができるか 未知のユーザーを見込み客へ、見込み客を顧客へ、そして顧客を優良顧客へ。最終回はフルファネルマーケティングの仕上げとなる「拡大」のステージ、そしてB2Bでの考え方について説明します。 【連載】フルファネルで考える広告運用 第3回：フルファネルマーケティングと9つのKPI 1人のユーザーが購買に至るまでの各ステージで適切なキャンペー
B2Bでもやはり「動画」、日本HPとHDEのマーケティング責任者が語る活用事例
ブライトコーブは、同社が本社を置くボストンで毎年動画マーケティングに関するカンファレンス「PLAY」を開催している。その日本版である「PLAY 2017 Tokyo」が2017年7月14日に開催された。今回はその中から「B2B 動画マーケティング最前線」と題したパネルディスカッションの内容を紹介する。 B2B領域においても動画マーケティングへの注目が高まりつつある一方で、企業サイドからは「自社の製品を動画でアピールするにはどうすればよいのか」「自社が持っているコンテンツには価値がないのではないか」「動画マーケティングはコストと手間がかかるのではないか」といった不安や懸念の声も聞かれる。 今回のセッションでは、日本HPパーソナルシステムズ事業統括パーソナルシステムズ・マーケティング部 甲斐博一氏とHDE Cloud Sales & Marketing Division Inside Sale
マーケティング×営業支援×CRM――HubSpotの各製品に根付くインバウンドマーケティングの思想
マーケティング×営業支援×CRM――HubSpotの各製品に根付くインバウンドマーケティングの思想：【連載】HubSpotに学ぶ「働き方改革」 第2回（1/2 ページ） 中小企業向けのマーケティングオートメーション（MA）ツールとして多くの企業に支持される「HubSpot」。市場で存在感を増している理由を、さまざまな観点から紹介する。 「HubSpot」というとマーケティング支援ツールというイメージが強いかもしれない。もちろん、HubSpotはもともとマーケターが1人でインバウンドマーケティング業務を効率的に運用できることを目指して作られている製品なので、その認識は間違いではない（インバウンドマーケティングについては後述）。 しかし、2014年にはマーケティング機能に加えて営業支援（SFA）や顧客管理（CRM）の機能も加わった。これにより、マーケティングで獲得したリードを育成して商談化し、
Oracle、IBM、Adobeが語るデジタルマーケティングの新潮流
2017年11月9日、「Japan IT Week 秋」の特別講演に「デジタルマーケティング最新動向」と題し、日本オラクル、日本アイ・ビー・エム 、アドビ システムズの幹部が登壇した。 マーケター向けにテクノロジーを提供する主要ベンダーである3社の講演で浮き彫りになったのは、現代のマーケティングでは、「アートとサイエンスの融合」「顧客を理解した質の高い体験の提供」「データと顧客インサイトを得るためのデータ基盤」の重要性が高まっていることだ。 Oracleはデータベース、IBMはメインフレームコンピュータ、Adobeはクリエイター向けアプリケーションと、出自を異にしながらも、それぞれがビジネスを発展させる中で同じ領域で競合し、同じ課題に向き合っている点は興味深い。 各社が考えるこれからのマーケティング、そしてそれを動かす注目のテクノロジーとは何かを探る。 セールスとマーケティングが融合する「
「Pinterest」のマーケティング活用、実は意外と進んでいるってご存じでした？
「Pinterest」はお気に入りの写真や動画を自分が作成した「ボード」に「Pin」してコレクションできるWebサービスだ。2010年に米国でスタートし、2012年ごろに日本でも感度の高いアーリーアダプター層の間で大流行した。同年には楽天からの出資を受け、2013年には日本法人を設立して日本語版をスタートしている。 当時FacebookやTwitterに続く「Next Big Thing」の候補の1つと注目されたPinterestだが、その後の動向をよく知らないという人も多いだろう。一方で、同じ画像共有型サービスとして比較されることも多いFacebook傘下の「Instagram」は、2017年に「インスタ映え」が流行語大賞に選ばれるなど大ブレークしている。それと比較してしまえば、Pinterestに動きが少ないように感じられるのは否めない。 日本企業との協業が着々と実現 しかし、実際には
データの少ない若い企業が「データドリブン」への変革を遂げるには？――住信SBIネット銀行の事例
本稿では、米国アナハイムで10月25日（現地時間）に開かれた「Teradata PARTNERS Conference 2017」のブレイクアウトセッション「How Did a Japanese Digital Only Bank Evolve into a Data Driven Company?」の内容から、設立から比較的若いネット専業銀行がどのように顧客データをそろえ、AIをマーケティングに活用しているかを紹介したい。講演は、住信SBIネット銀行 マーケティング部 デジタルマーケティンググループ 兼 ビッグデータ部 マネージャー 吉田直樹氏が行った。 提携先であるFinTech企業のデータに注目 住信SBIネット銀行は、2007年に創業したネット専業銀行であるが、メガバンクと同様のサービスを提供することを重視しているという特色がある。特に力を入れているサービスは住宅ローンであり、20
「Adobe Analytics」がプライベートDMPとの連携を強化、何が変わるのか？
アドビ システムズ（以下、アドビ）は2017年11月22日、「Adobe Analytics Cloud」の新機能とDMP最新動向に関する記者説明会を実施した。ここでは、同社グローバル サービス統括本部 プロダクトエバンジェリスト兼シニアコンサルタントの安西敬介氏が、「Adobe Analytics」とおよび「Adobe Audience Manager」という2つの製品の位置付けをあらためて紹介し、機能強化の方向性について解説した。 Adobe Analytics Cloudの注力ポイント アドビは2017年3月に製品体系を再編し、「Adobe Experience Cloud」の傘下でAdobe Analytics Cloudと「Adobe Marketing Cloud」「Adobe Advertising Cloud」の3つのクラウド製品を提供するようになった。この内のAnalyt
オムニバス、「セゾンDMP」を活用したターゲティング広告を提供
クレディセゾンの100％子会社オムニバスは、クレディセゾンが保有するクレジットカードの実購買データを活用したターゲティング広告の提供を開始した。 クレディセゾンの100％子会社で、アドテクノロジーを活用したマーケティング支援事業を展開するオムニバスは2017年11月16日、クレディセゾンが保有するクレジットカードの実購買データを活用したターゲティング広告の提供を開始した。 提供するターゲティング広告は、Googleが提供するDSP「doubleclick bid manager」とクレディセゾンのビッグデータ基盤を連携した運用型広告で、静止画、動画の両フォーマットに対応する。クレディセゾンが保有する約1400万のネット会員の購買データを基に推計・作成した500以上の想定購買層カテゴリーを活用することで、実際の購買につながりやすいターゲティング広告の配信が可能になる。 実購買データに基づいた
資生堂ジャパン 音部大輔氏と語る「なぜ顧客視点の企業戦略で差がつくのか」
2017年9月7日、アジャイルメディア・ネットワークは東京・港区の虎ノ門ヒルズにおいて、「アンバサダーカンファレンス 2017」を開催した。 アドフラウド（広告不正）、ビューアビリティー（視認率）、ブランドセーフティーといった課題が注目され、ネット広告の信頼性が問われる中で、ブランドと顧客の関係作りも双方向のコミュニケーションが求められている。 ブランドのファン（アンバサダー）を育てていくためには顧客視点の企業戦略が不可欠だ。しかし、そもそも良い戦略とは何なのか。出発点が曖昧なままになっていないだろうか。 本稿では2017年3月に『なぜ「戦略」で差がつくのか。』（宣伝会議）を上梓した資生堂 CMLO（Chief Marketing Learning Officer）の音部大輔氏による基調講演と講演後に行われたパネルディスカッションから、成功のヒントを探る。 ビジネスの文書に「ポエム」はいら
ジーニー、マーケティングオートメーション「MAJIN」にAIを活用したスコアリング機能を搭載
関連記事 MAが自動化する範囲をAIDMAで理解する 今回は、MAツールの運用に入る前に、自社のマーケティングや営業活動の何を自動化すればよいのか、AIDMAモデルを使って理解する方法を紹介する。 B2BマーケティングにおけるMA導入、「脱Excel」のために留意すべき4つのポイントとは マーケティングオートメーション導入でB2B企業は何に留意すべきか。セゾン情報システムズの事例からヒントを探る B2BとB2C、マーケティングオートメーションと相性の良い商品を理解する グリードナーチャリング 永井俊輔氏の新刊からマーケティングオートメーション活用のポイントを抜粋して紹介する本連載。今回は、MAと相性の良い商材について解説します。 MA導入の目的は何？ 最も重要な「ゴール設定」が案外軽視されがちな理由 導入決定に立ちはだかる「予算の壁」と「人間の壁」をどう乗り越えるか。今回と次回で、マーケテ
ユーザベース、「SPEEDA」のABM支援機能を正式製品版として提供
法人向け企業・業界情報プラットフォーム「SPEEDA」を提供するユーザベースは2017年5月29日、新サービス「FORCAS（フォーカス）」を提供開始したと発表した。 これは同社がセールスフォース・ドットコムおよびSansanと連携して2016年9月1日からα版で提供してきたSPEEDAの「自動ターゲティング」機能を正式製品版としてリリースしたもの。SPEEDAが格納する国内企業データからターゲットアカウントを絞り込み、ユーザー企業のアカウントベースドマーケティング（ABM）を支援する。 当面はSPEEDAのユーザー（現在約600社）に向けた有料オプションとして提供するが、2017年秋以降にFORCAS単独での提供も視野に入れているという。また、外部パートナーとして東京商工リサーチ、マルケト、セールスフォース・ドットコム、Sansanと連携。今後もマーケティングオートメーション（MA）ベン
「SPEEDA」の急成長を支えるユーザベース自身のABM戦略とは
関連記事 営業候補先を自動的にリストアップ：ユーザベース、「SPEEDA」のABM支援機能を正式製品版として提供 ユーザベースは法人向け企業・業界情報プラットフォーム「SPEEDA」のユーザー向けに試験的に提供していた「自動ターゲティング」機能を正式に製品化すると発表した。 リード研所長が聞く：法人向け企業・業界情報プラットフォーム「SPEEDA」がABMを視野に入れる理由――佐久間 衡氏（ユーザベース） 企業・業界情報プラットフォーム「SPEEDA」で、マーケティング領域での活用を視野に入れたサービスが始まっている。同社の狙いを事業責任者に聞いた。 セミナーレポート：日本企業のインサイドセールスはどうあるべきか？ 2017年1月20日にアイティメディアとSCSKサービスウェアが共催したセミナー「デジタル＋アナログで攻める 日本企業に最適なB2Bマーケティング手法とは」の内容をダイジェスト
「SPEEDA」の急成長を支えるユーザベース自身のABM戦略とは
アイティメディアとユーザベースが「ABM時代のデジタルマーケティングとは」をテーマに共催したセミナーの内容を、ダイジェストで紹介する。 アイティメディアは、ユーザベースと共同で「ターゲット企業との接点を開拓する ABM時代のデジタルマーケティングとは」と題したセミナーを開催した。今回のセミナーでは、アイティメディア リード研究所所長の小柴 豊が、B2Bマーケティングの課題を整理しながらABMの概要および導入のポイントを解説。続いて、ユーザベース 日本事業統括執行役員の佐久間 衡氏が、自社製品である企業・業界分析のオンライン情報プラットフォーム「SPEEDA（スピーダ）」を活用してABMに取り組み、成果を挙げた軌跡を紹介した。 ABMにおける3つのフェーズ 小柴は冒頭、昨今のB2Bマーケティングの課題と、その解決手段としてのアカウントベースドマーケティング（ABM）の意義を説明した。 リード
製造業のための“すべらない”コンテンツマーケティング、成果を挙げるポイントは？
製造業のための“すべらない”コンテンツマーケティング、成果を挙げるポイントは？：セミナーレポート（1/2 ページ） 2017年5月18日、アイティメディアとALUHAが共催した「製造業におけるコンテンツマーケティング」をテーマにしたセミナーの内容をダイジェストで紹介する。 アイティメディアは2017年5月18日、ALUHAと共同で「製造業におけるコンテンツマーケティング」をテーマとするセミナーを開催した。 B2Bの領域において情報収集から商品選定、決定に至る顧客の一連の購買活動が変化し、営業やマーケティングの在り方にも変化が求められていることは、今や共通認識となっているだろう。リード（見込み客）を獲得し、育成しながら案件化していくというプロセスを効率的に運用していくことがマーケティング部門に求められる中、そのキーとなるのがコンテンツだ。適切なターゲットに適切なタイミングで適切なコンテンツを
製造業のデジタルマーケティングはなぜ成果が出ないのか
「デジタルマーケティングを実施している企業で成果を実感しているのは37％。中でも製造業についてはB2Cで20％、B2Bで22％と、平均に比べて一段と低い」。富士通総研でICTに関するリサーチやデジタルマーケティングの導入支援を手掛ける田中氏は、同社が2016年9月に実施した調査からショッキングな数字を紹介した。 年商上位1万社のマーケティング担当者を対象にデジタル化への認識とデジタルマーケティングの実態を聞いたこの調査結果のポイントは、以下の3点だ。 デジタル化により、B2CだけでなくB2Bの営業現場でも変化が見られ、多くの企業が今後の変化を予想している デジタルマーケティングは外食・小売業などが先行しているが、製造業でも3割以上が取り組んでいる デジタルマーケティングで成果を挙げているのは導入企業のうちわずか37％で、製造業においてはその数はさらに少ない なぜ製造業のデジタルマーケティン
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