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2018年7月11日のブックマーク (5件)

  • 第42回講談社漫画賞発表!! - コミックDAYS-編集部ブログ-

    講談社では、日漫画の質的向上をはかり、その発展に寄与するため、昭和52年から「講談社漫画賞」を設けて、毎年最も優れた作品を発表した漫画作家を顕彰いたしております。年度の選考委員会は5月10日に開かれ、「第42回講談社漫画賞」を決定し、日贈呈式を行います。受賞のことばと選評は以下をご覧ください。 ◆受賞のことば ・BEASTARS/板垣巴留 今年は想像以上に激動の一年となりつつありますが…、その中でもこの講談社漫画賞の受賞は衝撃の展開です。講談社さんから見れば他社で描いている私にも温かい目を向けてもらえたことに、感謝と驚きが綯い交ぜになっているのだと思います。 デビューして2年、状況の変化が目まぐるしく正直心が追いついていませんが、とにかく漫画家は漫画を描いてさえいれば自分を保っていられるのが救いです。その上、この度は日の誰もが知る出版社を冠した賞を頂き、「漫画という業界は同志で作

    第42回講談社漫画賞発表!! - コミックDAYS-編集部ブログ-
  • 「マンガ図書館Z」運営のJコミックテラス、メディアドゥ子会社に

    絶版漫画を広告付きで無料配信する「マンガ図書館Z」を運営するJコミックテラスが、ヤフーグループからメディアドゥホールディングス傘下になった。 電子書籍取次大手のメディアドゥホールディングスは7月10日、絶版漫画の無料配信サイト「マンガ図書館Z」を運営するJコミックテラス(東京都千代田区)を子会社化すると発表した。発行済株式の70.5%をヤフー子会社のGYAOから取得した。新たに講談社からの出資も受けるという。 Jコミックテラスは、2015年6月にGYAO漫画家の赤松健さん(Jコミックテラス取締役会長)が共同設立。赤松さんが設立したJコミから「絶版マンガ図書館」(当時)の事業を譲り受け、8月にマンガ図書館Zへサービス名を変更して運営している。 赤松さんは自身のTwitterで「メディアドゥホールディングスの大株主は小学館・講談社・集英社など大手出版社ぞろい。今回の決定は作家として、非常にポ

    「マンガ図書館Z」運営のJコミックテラス、メディアドゥ子会社に
  • 赤松健、出版社と連携した実証実験開始へ 海賊版撲滅に向けた新たな一手に?

    絶版漫画などを取り扱う電子書籍サイト「マンガ図書館Z」を運営するJコミックテラスが、ヤフーグループを離れ、メディアドゥホールディングス(以下、「メディアドゥ」)の傘下に入り、講談社から追加出資を受けたと発表しました。また、これに併せてJコミックテラスの会長を務める漫画家・赤松健さんは、“海賊版対策につながる出版社と連携した実証実験”をスタートすると報告しました。 赤松健さんは、海賊版漫画サイトが深刻な社会問題となっていた4月中旬ごろから「各出版社と作者が連携し、収益を正しく分配するシステム」が必要であるとTwitterを通じ提唱しており、実証実験を行う予定があることを報告していました。今回、Jコミックテラスがメディアドゥの傘下に入ったことについても「メディアドゥの大株主は大手出版社ぞろいで、作家としても期待感と安心感を持っている」とツイートしています。 なお、実証実験の詳細な内容は不明です

    赤松健、出版社と連携した実証実験開始へ 海賊版撲滅に向けた新たな一手に?
  • “聖杯”の寄る辺に従い、満たされた純利益345億円 「FGO」提供のアニプレックス

    アニプレックス(東京都千代田区)が7月4日、官報に掲載した決算公告によれば、2017年4月~18年3月の売上高は2009億5800万円(前年同期は1032億4100万円)、当期純利益は345億6100万円(同165億6200万円)だった。累積の利益や損失の指標となる利益剰余金は555億3100万円(同209億6900万円)。 アニプレックスは1995年設立。ソニー・ミュージックエンタテインメントの子会社で、「Fate」シリーズや「物語」シリーズ、「ソードアート・オンライン」「夏目友人帳」「銀魂」など、アニメの企画や制作などを手掛けている。社名のアニプレックス(Aniplex)は、アニメーション(Animation)から派生する権利ビジネスの複合体(Complex)を意味している。 15年8月から、ゲームブランド「TYPE-MOON」による作品「Fate/stay night」(2004年)

    “聖杯”の寄る辺に従い、満たされた純利益345億円 「FGO」提供のアニプレックス
  • 軽減税率:有害図書、出版業界で線引きを 菅官房長官 | 毎日新聞

    菅義偉官房長官は25日、2017年4月の消費増税と同時に導入する軽減税率の適用が検討されている書籍・雑誌について、出版業界が有害図書の線引きを自主的に決めたうえで、議員立法で対象に加えるべきだとの考えを示した。書籍・雑誌はポルノ雑誌などを対象から排除する仕組みが課題となっており、菅氏は「線引きは業界の中で決めていただく。政府が決めると表現の自由の問題が生じる」と述べた。 菅氏は書籍・雑誌に軽減税率を適用している欧州各国の例を挙げ、「活字文化は重要とされている」と指摘。そのうえで有害図書について「出版界が自主規制し、例えば議員立法という形で、国民から見てなるほどという線引きが必要だ」との考えを示した。BS朝日の番組収録で語った。

    軽減税率:有害図書、出版業界で線引きを 菅官房長官 | 毎日新聞