2016年世界同時株安の本当の原因は量的緩和でも米国利上げでも中国バブル崩壊でもない | グローバルマクロ・リサーチ・インスティテュート
最近の市場の動きを見ているとそう思うようになってきた。 勿論、米国が利上げに進むにつれて量的緩和バブルが崩壊に近づいていることや、中国経済が本当はマイナス成長かもしれないということは市場や経済にとって本質的な問題ではあるのだが、それが即資産価格の下落に繋がるかと言えば、必ずしもそうではない。 量的緩和バブルを崩壊させるポートフォリオ・リバランスの逆流 何故日銀のマイナス金利は効かなかったのか？ これは直接的には日本の長期金利が下がる以上に米国の長期金利が下がったために、円安になった以上にドル安になったからだが、問題の本質は恐らくそこにはないのである。 日銀のマイナス金利のあとドル円と日経平均が下落した理由 問題の本質 現在の世界経済における問題の一番の本質は、第一に金融政策と財政政策を司る各国の当局が世界経済の置かれている状況を理解していないこと、そして第二にその状況に対応するための手段が
この円高はやっぱり異常！ヘッジファンドを黙らせる「速攻の一手」を提示しよう（髙橋 洋一） @gendai_biz
エコノミストを信じてはいけない 1月29日の日銀によるマイナス金利導入以降、株式市場と為替市場が乱高下している。 まず、はっきりさせておきたいのは、こうした市場の短期的な動きで、政策効果を考えるのは基本的に間違っている。政策効果は、GDPや雇用で計られるものであって、それらは半年～2年後あたりに効果が出てくるものだ。 株式市場と為替市場は、短期的にはランダムな動きをするので、それらの先行指標を見るにも短期で見ると方向性すら間違うこともしばしばだ。 ところが、世の中にはカネの強欲亡者が多く、そうした人は、GDPや雇用に関する数値にはまったく関心がなく、カネだけの成果をいち早く求めがちである。 また、そうしたカネの強欲亡者を相手に商売する金融市場関係者も、株式や為替市場の動きで政策を語ることがしばしばである。そうした人たちは、本来政策を語る資格がないが、そういう人物に限って、テレビなどのマスコ
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