難病の5歳女児の言葉に背中を押され、再び道化師たちが動き出した――。新型コロナウイルスの感染拡大を防止するため、さまざまな活動が自粛に追い込まれた。最も影響が大きい分野の一つが、病院での医療外サポート活動だ。動き出した道化師とは、歌や遊び、芸を通して小児病棟などの子どもの患者を慰問するクリニクラウン（臨床道化師）。保護者でも面会を制限されることもある厳しい環境の中で、活動再開を決意させた女児のメッセージとは何だったのか。 クリニクラウンは欧米では専門職として広く普及しているが、国内では2005年にクリニクラウンの育成を目指す国内初の団体としてNPO法人「日本クリニクラウン協会」（大阪市北区）が発足した。同様の活動は他に個人や病院内部でも行われており、国内でも徐々に認知度が上がってきている。 約30人が在籍する同協会。19年度には全国48病院を延べ288回訪問した。しかし、新型コロナの感染拡

マイクロソフト創設者ビル・ゲイツは新型コロナ用の薬やワクチンが完成すれば、それを「最も高い金額で入札した者」でなく「必要とする人々」に届けるべきだと主張しています。 ゲイツ氏は薬の分配について「最もそれを必要とする人たちでなく、最も多くお金を払う人の手に渡すなら、パンデミックは終息するどころか不公平で致命的なものになってしまうだろう」と述べました。そして「われわれは、市場原理に従うのでなく、公平に分配するため、この困難な決定を行うリーダーを必要としている」としました。

VR技術を用いたがん患者さん向けピアサポート・遠隔フィットネスシステムの実証実験開始 ［カディンチェ株式会社］ 時空間・人間拡張技術を開発するカディンチェ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役：青木崇行）は、VR技術を用いたがん患者さん向けピアサポート及び遠隔フィットネスシステム（通称「VRがんピアサポート」）の効果性を検証するため、東京大学医学部附属病院緩和ケア診療部・部長　住谷昌彦准教授のご協力のもと、実証実験を開始します。 ▼「VRがんピアサポート」の開発について 医療現場において同じ病気を経験する患者さん同士で悩みや不安を共有し、その後の人生を前向きに送る知恵や情報を共有しながらお互いに支え合う「ピアサポート」が特にがん患者さんを中心に広がっています。 通常は患者会や医療機関による会合が中心でありましたが、昨今の新型コロナウィルス感染症の蔓延により対面機会を設けることが困難となっ

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オンラインゲームやテレビゲームのやり過ぎで日常生活が困難になる「ゲーム障害」に対応するため、消費者庁が全国の消費生活センターの窓口機能を強化し、当事者や家族からの相談を医療機関や民間支援団体に確実につなぐ仕組みを、今年度中に整備する方針を固めたことが２１日、関係者への取材で分かった。 ゲーム人口は増加し、最近では新型コロナウイルスによる外出自粛や休校の影響もあり、未成年者を中心にゲーム依存の深刻化が懸念されている。消費生活センターへの相談も増加。高額な課金に関する内容や依存症が疑われるものも多く、国として初めて相談体制の整備に乗り出した。 消費者庁が設置した有識者の検討会が７月に提言をまとめる。相談を受ける側は、子供の自尊心を傷つけないなど細心の注意が必要なため、今後、消費生活センターの相談員向けに、当事者や家族から相談があった場合の相談マニュアルを配備する。 マニュアルは消費者庁の拠点「

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がん患者の精神的苦痛に対して、臨床現場では洞察が欠けてしまうことがある。そのような個々の患者のニーズをどのように拾い上げるか。がん患者が自身の心情を表現する場に、オンライン・サポート・グループ（OSG）というソーシャルメディアの亜種があり、そこで専門的な助言・支援を受ける枠組みがある。豪ラ・トローブ大学で開発されたのは、OSGのような場での発言からがん患者の深い感情などを検出・分析するAIシステム「Patient-Reported Information Multidimensional Framework（PRIME）」である。 ラ・トローブ大学のニュースリリースによると、PRIMEを用いることでグループセッション中における発言内容などから「患者の苦痛（distress）」を78%の精度で検出することができた。患者集団は前立腺がんの男性であり、時間の経過とともに、疾患の情報や感情的な支援

水俣病やハンセン病の被害者救済の軌跡を振り返り、繰り返される被害者の「分断」を考えるシンポジウムが6日、熊本大（熊本市）であり、当事者が経験を語った。 熊大大学院の岡田行雄教授（51）が企画した。患者認定や補償をめぐる線引きなどで被害者同士が分断され、公害や差別を引き起こした国・企業の責任から目がそらされる構造を見つめ、その克服に向けて道筋を探ることが狙い。新型コロナウイルス感染拡大防止のためテレビ会議システムZoom（ズーム）を使い、全国から約80人の学生らが参加した。 熊本県水俣市立水俣病資料館の語り部、川本愛一郎さん（62）=水俣市=は、水俣病患者の救済に尽力した父、輝夫さんの活動を振り返った。 原因企業チッソの企業城下町… ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編

新型コロナウイルスの感染問題で、スマートフォンのアプリなどを使って病気を治す「デジタル治療」に改めて注目が集まっている。中でも期待されているのが、外出自粛などの影響が懸念される心の病への適用だ。こうした流れを受け、米国では食品医薬品局（FDA）が精神疾患を対象に、デジタル治療を含むデジタル医療機器の規制の一部を緩和した。この緩和策による影響とデジタル治療に挑むスタートアップや業界の将来を展望した。

コロナ禍によって医療へのアクセスが難しくなる中、オンライン診療への期待が高まってきた。米Orbitaは医療情報を必要とする人へ適切な情報を提供するよう、患者との対話をAIによって高度化することを目指している。 医療向けの質問ができる音声検索アプリスマートスピーカーや、モバイルアプリのAIアシスタント機能の普及が進んでいる。ユーザーが自然な言葉で話しかけると、必要な情報を検索し、最適な回答が返されるのが特徴だ。 Orbitaは、このような音声検索アプリを、医療向けに特化して開発してきた。想定される使い方としては、患者が抱える症状について質問したり、医療機関に関する情報を聞いたりといったものが考えられる。 スマートスピーカーAmazon Echoやモバイルアプリへの導入が可能であり、いつでもどこでも医療情報へアクセスできるように。さまざまな疾患や医療機関に関する情報を蓄えており、チャットボット

京セラは新型コロナウイルスに感染した患者らのリハビリを遠隔地から支援するため、東京医科歯科大学と共同で臨床研究を始める。生体情報を収集する機器と骨伝導スピーカーを一体化し、患者の耳にかけるウエアラブル端末を開発。対面でなくても患者の運動量を把握しつつリハビリを指示できるようにし、医療従事者の感染リスクを下げる。2021年春に端末の製品化を目指す。6月中

マイクロアドは、同社が提供する製薬業界向けマーケティングデータプラットフォーム「IASO」において、疾患予備軍と推定されるユーザーに効果的に疾患啓発を行う、生活習慣ターゲティング機能の提供を開始した。 「疾患啓発」とは、生活者に疾患名や症状などについて正しい情報を伝えることで、疾患リスクの自覚促進や医療機関への受診の勧奨、疾患に対する誤解や偏見を取り除く役割を果たす啓発活動のこと。生活者にとっては、疾患の早期発見や早期治療に繋がり、病状の重篤化や合併症の発症を未然に防ぐ効果が期待される。 新機能では、「IASO」が保有するオーディエンスデータをもとに推定されるユーザーの生活習慣のなかから、運動、飲酒量、食事量、栄養バランス、喫煙、ストレスの計6項目を組み合わせることで、啓発を行いたいと考える疾患に合わせてユーザーグループを設計することができる。 マイクロアドでは本機能により、医療用医薬品を

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高度医療を担う特定機能病院に承認されている全国86の医療機関を対象に、新型コロナウイルス感染拡大の影響を尋ねた共同通信の調査で、本来の役割である高度医療に支障が出ているとの回答が、全体の3割超の29病院に上ることが17日、分かった。通常の外来診療や手術、救急医療を制限する動きも目立ち、影響の深刻さが浮き彫りとなった。 特定機能病院は、最先端のがん治療や指定難病の診療などを行える大学病院、専門病院を対象に厚生労働相が承認する。47都道府県全てにある。 調査は4月下旬～今月13日に実施。86病院のうち53病院が回答し、回答率は61.6％。高度医療の提供に「支障が出ている」との回答は、筑波大病院、千葉大病院、防衛医大病院、岐阜大病院、兵庫医大病院、島根大病院など29病院に上った。理由は新型コロナ対応を取っているため、高度医療を提供できるスタッフや病室、入院ベッド、機器が不足しているとの回答が多か

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