賃貸探しで不動産屋さんを攻めるたった一つのポイント - concretism
賃貸物件を探すのに不動産屋さんは使えない - Money does not hurt your heart 不動産屋さんの仕事ぶりを見ていると、アナログがまだまだ現役で、情報のやりとりもFAXが中心で、FAXで送られてきた物件情報を大量にファイルして手で探す、という最近主流となったPC中心の仕事の方法と比べると旧態依然というか、よくソレで仕事できますね、というアナログ具合で驚いた。 あー、確かにそうですね。不動産の物件データなんて、簡単に全部データベース化できそうなものですができていない、というよりもわざとしていないのでしょうね。常識的に考えて、不動産屋の売りたい物件の情報は手の届きやすいところ（＝ネット）に、売りたくない物件は手の届きにくいところにある、という推測はつきます。売りたくない、というより手を尽くさなくても買い手が簡単に見つかるということになるでしょうけれど。 結局、手の届きに
“建築設計報酬”は何の対価か？
“日経アーキテクチュアは「建築雑誌」を名乗っていながら「建築」に軸足を置いていない”──といったような指摘を、建築家の方から受けることがあります。今年も数人の方から、そういったニュアンスの言葉をいただいています（雑談のさなかに、やんわりと言われたもので、吊るし上げられたわけではありません、念のため）。
屋上緑化 | グリーンインフラの東邦レオ
屋上緑化は都市のわかりやすいグリーンインフラです。建築物の屋上を緑化することで、雨水流出抑制やヒートアイランドの緩和、省エネルギー効果といった都市の環境改善効果が得られます。併せて、これからは「緑化」を目的とするためだけの屋上緑化ではなく、人々が集い利活用を促進するための、「資産価値の向上」「賑わいの創出」「地域の魅力向上」といった複合的な価値を生み出すグリーンインフラ型の屋上緑化の重要性が高まると私達は考えます。 価値を生み出す屋上空間を創るには、樹木や芝、草花など様々な植物が植えられた庭園型の緑化が欠かせません。屋上緑化は地上への植栽と異なり、日照、風など環境条件の相違がある中、健全に生育できる環境を整え、人々の利活用を促進する高いデザイン性に対応できる緑化システムであることが重要です。20年以上採用され続ける私たちの庭園型緑化工法「ビバソイルシステム」は、高性能人工土壌や樹木地下支柱
家電の部材が省エネ住宅に，温暖化対策で普及を後押し
CO2排出量が1990年と比べて約3割増えた家庭部門。京都議定書の目標達成には、住宅の省エネが大きなカギを握る。中核技術として期待が高まるのが断熱材だ。政府は、税制優遇措置などで普及拡大を図る。 写真1●アキレスが建てた真空断熱材の実験住宅。 硬質ウレタンフォーム製の断熱材と同等の性能を半分の厚さで確保できる [画像のクリックで拡大表示] 今年１月中旬、滋賀県豊郷町にあるアキレス滋賀第二工場を訪れると、敷地内に２階建て住宅が２棟建っていた。見た目は全く同じだが、中に一歩足を踏み入れるとその違いに気づく。一方の室内は、もう一方に比べて明らかに暖かい。 壁の厚さは同じ。唯一、異なるのが断熱材だ。暖かく感じた住宅に使われていたのが「真空断熱材」。そしてもう一方には、硬質ウレタンフォーム製の断熱材を取り付けてあった。室内温度の差は、断熱性能の違いによって生じた。ラミネートフィルムでグラスウールを包
bp special ECOマネジメント／特集
ESCO事業という環境ビジネスをご存知だろうか？ ESCOは（Energy Service Company）の略で、地球温暖化対策の推進役として期待されている、米国生まれのビジネスだ。 ビジネスの基本的な仕組みは、こうだ。ESCO事業者が顧客のエネルギーコストや設備を診断。そのうえで、省エネ対策を提案・実施してエネルギーコストを削減する。削減したコストのなかから、ESCO事業者の収益が発生する。 具体的には、こんなイメージになる。ある企業が年間１億円の光熱費を使っていたとする。ESCO事業者が省エネ技術を使って年間1000万円の光熱費を削減できた場合に、減らした1000万円の光熱費から、例えば500万円がESCO事業者に支払われ、削減分の残り500万円がお客さんのメリットになる。 ■ESCOで省エネルギーが実現すればコスト削減になる ESCO事業の特徴は、事業者が顧客の省エネ
家の断熱性能、気密性能は数字で表せる！ - ［環境を考えた住まい］All About
住宅の性能として【断熱性能】や【気密性能】という言葉をよく耳にしますが、これらの性能を知るためには、何をチェックすれば良いのかご存知ですか。実は、この【断熱性能】【気密性能】は、【Q値・C値】という数字で表されます。平成4年に「新省エネ基準」が、平成11年3月「次世代省エネルギー基準」が定められ、各地域別にこれらの数値が定められ、住まいの省エネの目安として運用されています。 しかし、この手の数値は難しくてとっつきにくいと感じている方も多いかもしれません。そこで今回は、この【Q値・C値】について、簡単に説明してみたいと思います。 【Q値】とは．．．住まい全体の【断熱性】を示す指標
「200年住宅」促進税制で割安になる？ 住宅ローンでも「長寿命」「省エネ」がカギに - 日経トレンディネット
一般住宅のインスペクション（建物調査）を数多く行う不動産コンサルティング会社「さくら事務所」。住宅の“現場”を知り尽くす同社の創業者・長嶋 修氏が、不動産業界の裏のウラまで解説する。 これからの長期的な住宅関連のトレンドを知りたいなら、ズバリ「税制」の動きを見ればよい。住宅は額が額だけに、かかる税金も非常に多額。ゆえに、その影響力は強烈なインパクトを持っている。また住宅政策は重要な国策の一つだから、国が向かおうとしている方向性をうかがい知ることもできる。 新築住宅のキーワードは「200年住宅」 中古住宅のキーワードは「省エネ改修」 2007年12月13日、政府与党である自民党と公明党は2008年度の税制改正大綱をまとめた。税制改正大綱の詳細にとらわれることなく、大綱の精神を読み取ることが重要である。主要なポイントを２つ、簡単に解説しよう。 「住宅の長寿命化（200年住宅）促進税制」 耐久性
環境の科学『省エネ住宅』 話題のエコハウスは本当に省エネか？ - ECO JAPAN〈エコジャパン〉 - nikkei BPnet 環境ポータル
環境の科学『省エネ住宅』Ｑ 話題のエコハウスは本当に省エネか？ 構成・文／井上雅義・環境ジャーナリスト 写真／井上雅義 最近人気のエコハウスは、化学物質を極力使わず、自然エネルギーを利用するなどして省エネを追求した家だ。建築主が省エネの参考にするのが、1999年に改正された「住宅省エネ基準」。これに基づく住宅は「次世代省エネ住宅」と呼ばれ、エコハウスの重要な要素の１つになっている。 ところが、「この次世代省エネ住宅には意外な落とし穴がある」と、室蘭工業大学の鎌田紀彦教授は穏やかでない指摘をする。「東京で次世代省エネ住宅を建てる人は断熱性がよいことからセントラルヒーティング（全室暖房）を選ぶケースが多い。そうすると、皮肉なことに、ずっと寒い北海道の住宅の２倍の暖房エネルギーが必要になってしまう」というのだ。 次世代省エネ基準は、日本を気候別に６地域に分けて、地域ごとに住宅の断熱・気密
特集 - サステナブル住宅：住まいの情報発信局
地球温暖化を防ぐ住まいの工夫があります。 こどもたちに引き継ぐ地球環境を考えた 住まいづくりをご紹介します。 CASBEE すまい【戸建て】 お話：村上周三氏 人生の８割を家の中で過ごすわたしたちにとっては、地球環境問題も大事ですが、住まいの住み心地も非常に重要で、その住み心地も考慮したCASBEEは、高い評価を受けています。 快適で省エネルギーな住まいづくり お話：由本達雄氏 平成11年省エネルギー基準では、暖冷房用のエネルギーを平成4年の基準に比べて20％削減することを目標にしています。そのために従来よりも高い断熱気密性を求めています。 「住みつづけたい」と思う住まいづくり お話：岩村和夫氏 地球環境の保全を考えた住まいづくりが求められています。ここでは全世界が取り組む環境課題と住まいの関わりをわかりやすく解説します。
第12回 エコロジカルな住宅づくり（その１） - ECO JAPAN〈エコジャパン〉 - nikkei BPnet 環境ポータル
第12回 エコロジカルな住宅づくり（その１） エコ住宅研究家＝濱 惠介 氏 要素の合計から全体のバランスへ 11回にわたりエコライフの実践とエコ住宅の個別技術について語って来ました。住生活のエコに必要な要素は殆ど出尽くしたかと思います。そろそろ家全体をどうするかに移りましょう。ようやく「エコ住宅づくり」です。今回は新築も改修・リフォームを区別せず、一戸建て住宅を念頭に、原則的なことを整理したいと思います。 エコ住宅は、政策的な言葉で“環境共生住宅”とも呼ばれます。その目指すところは次の３点に要約されます。1）低環境負荷／Low Impact、2）自然親和性／High Contact、3）健康・快適性／Health & Amenityです（『環境共生住宅A-Z ―新世紀の住まいづくりガイド』建設省住宅局住宅生産課／（財）建築環境・省エネルギー機構・監修、環境共生住宅推進協議会・編、
bp special ECOマネジメント／コラム
地球温暖化防止に要する費用を誰が負担すべきか、という問題を考えている。それに際して適用されるべき原則として、汚染者負担原則と並ぶ、環境費用負担におけるもう一つの主要な原則が受益者負担原則である。今回は、その受益者負担原則について考えてみたい。 汚染者負担原則の考え方は、前回紹介したように、公正な自由貿易のための市場条件を確立するという問題関心から発想されている。そして、その条件を実現するための環境費用負担がいかにあるべきかを提示したもので、経済協力開発機構（OECD）が最初に提唱したのが1972年であることからもわかるように、比較的最近生まれたものである。 これに対して、受益者負担原則の考え方は、課税におけるいわゆる利益説（租税を国家から受けるサービスの対価と考える学説）の適用と見なすことができる。だとすれば、その発生は古く、少なくとも『国富論』のＡ．スミスに遡らなければならない。 利益原
bp special ECOマネジメント／コラム
家庭の給湯用エネルギー消費量は1世帯あたり、1970年の年間6.2GJ（ギガジュール＝10億ジュール）から、2005年には15.9GJへと2.56倍に増加している。この間の年平均伸び率は2.7％と、冷房、家電製品・照明などに次いで高い伸びを示した。 1970年ごろの家庭では、台所や洗面所でお湯が使える生活は、まだ願望の時代であった。お湯の使用は、ほとんどの家庭でお風呂に限られていた時代であり、当時はまだ、お風呂のない世帯も少なくなかった。私もこのころ下宿生活をしていたが、銭湯にお世話になったものだった。当時の大学生が借りるアパートに、お風呂があるなどということは考えられない時代でもあった。 1973年における、お風呂の普及率は73％であったが、2003年には96％と、ほぼ全世帯に普及したことになる。瞬間湯沸器は、まず台所用に小型のものが普及し始めたが、これは、台所には厨房の煮炊きのためのガ
ハウスメーカー大改革の潮流２ / SAFETY JAPAN [さくら事務所] / 日経BP社
第66回 住宅はもっと安くなる ～ハウスメーカー大改革の潮流２～ さくら事務所取締役会長 長嶋 修氏 2007年6月20日 「住宅は資産だ」と誰もが思っていることだろう。だがそれは残念ながら、この日本において多くのケースで幻想である。 日本の住宅の資産価値（市場価値）は、新築のとき、建てたときが最も高い。ところが買って人が住んだ瞬間、その価値はいきなり15～20％も減価する。さらに20～25年程度で住宅の価値はなんと、ほぼゼロになってしまう。 2000万円の住宅を同額の住宅ローンを利用して建てた場合、住宅ローン支払い期間中に資産と負債のバランスがとれることは一度もない。住宅ローン期間35年、金利3.5％で試算した以下の表を見れば分かるとおり、家を建てることは、地価の上昇がよほど見込めない限り、資産と負債のバランスが極端に悪い、家計の不良債権を生み出してしまっているのが実情なのだ。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
http://www.sekisuihouse.com/zeh/flash.html
http://www.jccca.org/component/option,com_docman/task,cat_view/gid,219/Itemid,622/
“出力100ワット”の人体が発生させる上昇気流 風速30cm/秒
住い造りのサイエンス～外断熱住宅情報フォーラム～
https://www.mokuzohc.com/about/about.html
中古マンションの購入価格以外の費用とは？ - ［中古マンション］All About
日本木材学会 木材接着研究会