「投資対効果の把握」や「経営陣のリスキル」が進んでいないと回答
株式会社日本能率協会マネジメントセンター（代表取締役社長：張 士洛、東京都中央区、以下JMAM[ジェイマム]）は、J.H.倶楽部セミナー「人的資本経営がつくる創造する組織」の参加者を対象に、アンケート調査を実施しました。その結果、人的資本経営を重視している企業は６割弱、課題は「投資対効果の把握」「経営陣のリスキル」にあることがわかりました。（回答者数75名、調査日2023年5月16日～17日）。 主な調査結果 ■人的資本経営を重視している企業は６割弱 「あなたの会社は、人的資本経営を重視していると思いますか」という質問に対し、33.3%が「重視している」と回答。「やや重視している」と回答した24%と合わせると、およそ57%の企業が人的資本経営を重視していることがわかりました。 また、「人的資本経営実践のための課題や、悩んでいること」を質問したところ、「人材育成と組織づくりの困難さ」「データ
CHROと人事部長の違いは？カゴメ、豊田通商、カインズが議論
「人材版伊藤レポート」で言及されたCHRO（最高人事責任者）の役割は重みを増しつつある。文字通り、経営と一体で人材戦略を実行していくCHROはどう在るべきか。第一線でその責務を担うCHROに聞いた。 人事プロフェッショナルだけではCHROは務まらない 22年5月、経済産業省から「人材版伊藤レポート2.0」（以下レポート2.0）が公表された。すでに目を通している人も多いだろう。20年9月の「人材版伊藤レポート」（以下レポート1.0）と比べ、レポート2.0の冒頭で大きく掲げられたのがCHROの設置とその重要性だ。 レポート1.0は人材をコストではなく企業価値を高める投資対象として「人的資本」として捉える重要性を説き、CHROの役割について「経営陣の一員として、経営戦略の実現につながる人材戦略の策定・実行に重要な役割を果たす存在となりうる」と示唆した。今回のレポート2.0ではさらに踏み込み「CH
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自社の状況に合わせた ジョブ型人材マネジメント導入に向けたヒント ～職務等級人事制度の導入と人材マネジメントをさらに機能させるための施策～ | 『日本の人事部』
リストラの修羅場で痛感した「人の大切さ」
