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社会階層と高等教育に関するhigh190のブックマーク (8)

  • 日本人が大好きな「ハーバード式・シリコンバレー式教育」の歪みと闇(畠山 勝太) @gendai_biz

    ハーバード大学に留学した日人が語る米国教育論は参考になるのか? シリコンバレーで働いたりカリフォルニアに留学したりした日人が語る米国教育論は何を見落としているか? 世界銀行や国連児童基金を経て米国の大学で教育政策などを研究する畠山勝太氏が、それぞれの教育論の妥当性を問う。 「ハーバードで見た」の妥当性 ハーバード大学やシリコンバレーで見た、という個々人の体験や海外視察に基づく教育政策提言がなされるのをしばしば目にすることがある。 例えば、文部科学省のヒアリングなどでも、シリコンバレーのあるカリフォルニア州・ロサンゼルスで体験した教育に基づく教育政策提言がおこなわれている(http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kaikaku/arikata/detail/1301456.htm)。 しかし、このような提言というのは、日教育政策に対して妥当性を持つので

    日本人が大好きな「ハーバード式・シリコンバレー式教育」の歪みと闇(畠山 勝太) @gendai_biz
  • 三省堂|優秀なる羊たち 米国エリート教育の失敗に学ぶ

    一様に賢く、才能に溢れ、意欲的なアメリカのエリート学生たち。しかしその一方で彼らは、小心で常に不安を抱え、真の意味での知的欲求は乏しく、自分の将来を自分で決めることもできない。元イェール大教授の著者は、そんな「優秀なる羊たち」の実態を経験に基づいて明らかにし、歴史を踏まえて分析。大学教育のあるべき姿を問い、若者たちを真の学びへと誘う。日語版解説は、阿部公彦(東京大学准教授)。原題は、EXCELLENT SHEEP The Miseducation of the American Elite and the Way to a Meaningful Life 。 あれこれびっくりするだ。日でもこのところ教育改革をめぐる熱い議論が続いているが、そうした場ではたいていアメリカ風の教育スタイルを理想として掲げる声が大きな力を持つ。ところが、理想とされているはずの当のアメリカ教育現場で、さまざ

  • 高等教育無償化は、低所得者層のためと言うけれど | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    における教育改革の必要性が叫ばれるようになって久しいが、2020年の大学入試改革が目前に迫り、昨今ではこども保険や教育無償化が政策としても現実味を帯びている。しかしここで一度、我が国の教育政策を改めて考えてみる必要があるのではないだろうか。 この連載では、半年間のサバティカルをとり渡米した筆者が、米国の最先端の教育事例や専門家との対話を通じて、日教育改革に如何なる示唆を得ることができるのかを考察していく。 第1回は、教育格差を埋める施策として注目される教育の無償化について。筆者が2004年〜05年、スタンフォード大学修士課程時代に学んだ同学重鎮であり、世界銀行やOECDなどの教育政策アドバイザーも務めるマーティン・カーノイ教授に聞いた。 全員一律無償化の落とし穴 教授との12年ぶりの再会は、キャンパス内にあるCERAS(Center for Educational Research

    高等教育無償化は、低所得者層のためと言うけれど | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
    high190
    high190 2017/08/04
    "実現に際しては多様な要素を勘案して注意深い制度設計が必要"
  • 続く学費高騰 大学行く価値は | 2017/7/8(土) 16:31 - Yahoo!ニュース

    大学の学費が高騰を続ける2つの理由 “少子化が進み、誰でも大学に入れる「全入時代」になって久しい。学費の高騰が続くなか、奨学金やローンを借りてまで、大学進学する価値はあるのか。(プレジデントオンライン) [続きを読む]

    続く学費高騰 大学行く価値は | 2017/7/8(土) 16:31 - Yahoo!ニュース
  • 日本の大学に進学するよりヨーロッパ(※英国を除く)に留学したほうが安上がりというお話 - エストニア共和国より愛をこめて Season 2

    2016 - 08 - 16 日の大学に進学するよりヨーロッパ(※英国を除く)に留学したほうが安上がりというお話 留学 海外 国内 こちらに来てから「なんで エストニア の大学を選んだの?」ということをよく質問されるのですが、わたしはいつも「経済的な理由で日国内の大学への進学は不可能だったので、ヨーロッパに来るしかなかったの。そのなかで エストニア がいちばん魅力的だったから」と正直に答えております。人間正直なのがいちばんです。 留学生も学費無償(または非常に格安)らしいドイツやフランスや フィンランド とは違って、 エストニア の国立大は外国人学生に対しては原則として学費を徴収します(※実は無償のコースもあったりするけどそれはまた別の機会に!)。しかしそれでも日の大学に比べればずいぶんお安いんですよ。旧ブログに書いたとおり、わたしの所属するタリン大学の 教養学部 の場合は 年間40

    日本の大学に進学するよりヨーロッパ(※英国を除く)に留学したほうが安上がりというお話 - エストニア共和国より愛をこめて Season 2
    high190
    high190 2016/08/18
    "階層や貧困そのものが固定化されてしまわないために「高等教育の機会も出身家庭の経済力にかかわらずできる限り平等に与えられるべきだ」という考え方が根底にある"
  • 日本の教育水準を脅かす大学の高い授業料 | 小さな組織の未来学

    4万冊と言われる蔵書と、月平均300冊と言われる膨大な読書の積み重ね。「知の怪物」との異名を持つ作家・佐藤優さんが、古典、ことわざ、聖書、小説、偉人など、さまざまなジャンルの中から選りすぐりの名言をセレクトし、独自の解説を加えていきます。人間の質や心理を捉えた名言は、仕事や人間関係、人生に悩む多くの人に大きな力を与え、心を強くしてくれます。 明治維新以後、日経済は景気や戦争の影響でときどき右肩下がりになることがあったが、教育に関しては右肩上がりが続いてきた。現在、若者の約半数が大学、短大、専門学校などの高等教育を受けている。 筆者は1960年1月生まれで現在55歳。この世代で高等教育を受けたのは約3割だった。筆者の両親は高等教育を受けていないが、中等教育(父は工業学校、母は高等女学校)を受けていた。筆者と同世代の人々の両親で高等教育を受けた人もいたが、少数派だった。筆者の祖父母は明治生

    日本の教育水準を脅かす大学の高い授業料 | 小さな組織の未来学
    high190
    high190 2015/08/08
    "親の経済力によって、子どもが受けられる教育水準に大きな差が生じるような社会は衰退していく。教育の右肩下がりに歯止めをかける国家戦略の構築が必要"
  • 国立大学改革亡国論「文系学部廃止」は天下の愚策 | プレジデントオンライン

    国立大学から文系学部がなくなろうとしている。大学の存在意義とは。国立大学が担うべき役割とは。教育とは何か。憂国論者、内田先生が怒っています。 内田 樹 1950年生まれ。武道家。合気道凱風館師範。神戸女学院大学名誉教授。専門はフランス現代思想、武道論、教育論など。『街場の戦争論』など著書多数。2011年11月、神戸市内に武道と哲学のための学塾「凱風館」を開設。写真はその道場で。 国立大学から「文系」が消えようとしています。2014年8月、文部科学省から全国の国立大学へ、「教員養成系、人文社会科学系学部の廃止や転換」が「通達」されたのです。13年6月に閣議決定された「国立大学改革プラン」を受けたものでした。 この件は、「東京新聞」などの少数を除いて、ほとんど報道されませんでしたが、日社会にとって由々しき問題です。国立大学の教員でも、この問題の深刻さについて積極的に発言しているのは横浜国立大

    国立大学改革亡国論「文系学部廃止」は天下の愚策 | プレジデントオンライン
    high190
    high190 2015/05/30
    "資産と文化資本を持った超富裕層の子供たちだけが、これから日本のエリート層を形成していくことになりかねない"
  • 中流層の大学生の半数超が学位取得できず 米

    ニューヨーク(CNNMoney) 米国の中流層出身の大学生のうち、入学後6~8年経っても学士号を取得できない人が半数を超えることが、米教育省の調査で明らかになった。 学位の取得は中流階級を維持するのに必須といわれている。卒業者の割合の低下は、若者の今後の経済状況に大きな影響を及ぼす。 これまで米国では低所得層の子どもの大学進学に力が注がれてきたが、中流層の学生の動向はあまり調査されていなかった。「驚きの結果だ」と、ジョージ・ワシントン大学のサンディー・ボーム教授は言う。 米教育省は大学生の「卒業率」を2つの方法で調べた。1つは高校を出てからの数年間の進路を追跡調査するというもの。もう1つは特定の年に大学に入学したすべての人を対象にした調査だ。 どちらの調査でも、中流出身の学生が卒業できる率は半分以下だった。

    中流層の大学生の半数超が学位取得できず 米
    high190
    high190 2015/03/27
    これまで米国では低所得層の子どもの大学進学に力が注がれてきたが、中流層の学生の動向はあまり調査されていなかった
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