【ニュース・アメリカ】US ニューズ・アンド・ワールドレポート誌、2023年版「米国大学院ランキング」を発表 | JSPS海外学術動向ポータルサイト
【ニュース・アメリカ】US ニューズ・アンド・ワールドレポート誌、2023年版「米国大学院ランキング」を発表 US ニューズ・アンド・ワールドレポート誌は3月29日、2023年版「米国大学院ランキング」を発表した。ランキングは、①経営大学院、②法科大学院、③医科大学院、④看護大学院、⑤工学大学院、⑥教育大学院、の主要6プログラムについてまとめられているが、今回発表のランキングでは法科大学院ランキングが見直され、司法試験を初受験した卒業生全員を計算に含めた他、地理的要因が合格率に及ぼす影響が勘案された。 主な結果は以下の通り。 フルタイム MBA プログラムでは、シカゴ大学（イリノイ州） ブース・スクール・オブ・ビジネス と ペンシルバニア大学 ワートンスクールが同率1位。また、スタンフォード大学（カリフォルニア州）経営大学院と ノースウエスタン大学（イリノイ州） ケロッグ経営大学院が同率3
【ニュース・アメリカ】ハーバード大学、学士課程在籍学生向け教員資格取得プログラムを終了して修士課程プログラムに一本化 | JSPS海外学術動向ポータルサイト
【ニュース・アメリカ】ハーバード大学、学士課程在籍学生向け教員資格取得プログラムを終了して修士課程プログラムに一本化 ハーバード大学（マサチューセッツ州）は、学士課程在籍学生に教員資格取得機会を提供する「学士課程教員教育プログラム（UTEP）」を終了することを発表した。教員を志望する学生には、同大学教育大学院（HGSE） が新設する修士課程教員養成プログラム「教職・教員リーダーシップ（TTL）」への進学を勧めている。 同大学で学士課程プログラムが閉鎖されるのは、2021年10月に終了した、学士課程在籍5年目の学生対象の教員研修プログラム「ハーバード教員フェロー」に次いで2件目となり、同プログラムも TTL プログラムに吸収される。ハーバード大学は、学士課程プログラム終了の理由について、在籍学生数が非常に少ないことや、学士課程だけでは教員資格要件の充足が困難であることなどを挙げている。 4月
【ニュース・アメリカ】2021年に財務管理・人材管理システムを導入した高等教育機関、2020年から増加 | JSPS海外学術動向ポータルサイト
【ニュース・アメリカ】2021年に財務管理・人材管理システムを導入した高等教育機関、2020年から増加 高等教育関連技術研究・分析・コンサル企業の タンベリニ・グループ 社は3月28日、報告書「2022年財務管理・人材管理システムに関する米国高等教育市場占有率・傾向・リーダー」を発表した。本報告書は、米国高等教育機関4,300校のデータに基づいて作成されたもので、高等教育機関における現在の技術戦略及び将来の計画に関する見識を提供している。主な結果は以下の通り。 2021年に財務管理システム技術を導入した高等教育機関数は、2020年度と比較して63％増。また、人材管理システム技術を導入した高等教育機関数は同67％増。 高等教育財務管理・人材管理システムを提供する主要企業は7社存在し、そのうち、全体で最も多く利用されている企業は ワークデイ 社で、エルーシャン 社がこれに次ぐ。 財務管理・人材
これだけ読めばOK！中教審「『令和の日本型学校教育』を担う教師の養成・採用・研修の在り方について（中間まとめ）」―「第Ⅱ部 各論」編― - 404 NOT FOUND
「第Ⅰ部 総論」編 １. 「令和の日本型学校教育」を担う教師に求められる資質能力 （2） 指針の改正及び教員育成指標の見直し、「教師に共通的に求められる資質能力」を踏まえた教職課程の在り方 （3） 理論と実践の往還を重視した教職課程への転換 ２. 多様な専門性を有する質の高い教職員集団の形成 （1） 教職課程における多様な専門性を有する教師の養成 （2） 優れた人材を確保できるような教員採用等の在り方 ３. 教員免許の在り方 （2） 義務教育９年間を見通した教員免許の在り方 ４. 教員養成大学・学部、教職大学院の在り方 （1） 教員養成大学・学部、教職大学院の高度化・機能強化 （3） 教育委員会と大学との連携強化の促進 （4） 教師養成に係る人材育成の好循環の実現 「第Ⅰ部 総論」編 「第Ⅰ部 総論」部は別記事にまとめています。 startingover-kyousyoku.hatenab
これだけ読めばOK！中教審「『令和の日本型学校教育』を担う教師の養成・採用・研修の在り方について（中間まとめ）」―「第Ⅰ部 総論」編― - 404 NOT FOUND
はじめに ３. 教師の養成、免許、採用、研修に関する制度及び実態 （1）養成 （2）免許 （3）採用 ４. 今後の改革の方向性 （1）「新たな教師の学びの姿」の実現 （3） 教職志望者の多様化や、教師のライフサイクルの変化を踏まえた育成と、安定的な確保 「第Ⅱ部 各論」編へ続く はじめに 教員の養成・採用・研修のあり方が大きな転換期を迎えています。 9月9日に開催された中央教育審議会「令和の日本型学校教育」を担う教師の在り方特別部会（第８回）・基本問題小委員会（第８回） 合同会議において、上記をめぐる中間まとめ（案）が公表されました。 www.mext.go.jp 49ページに及ぶ中間まとめ（案）から、教職課程事務担当者が目を通しておきたい箇所を抜粋しました。主に、これまでに実施された制度改正内容と今後の改革の方向性に関する記述を抜粋しています。 以下はすべて引用であり、下線による強調は筆
資金運用状況 | 東京大学
資金運用状況 運用ポートフォリオ 基本ポートフォリオ(PDFファイル： 102KB) 資金運用実績 令和5年度 令和5年度資金運用実績(PDFファイル：77KB) 令和5年度上半期資金運用実績(PDFファイル：76KB) 令和4年度 令和4年度資金運用実績(PDFファイル：76KB) 令和4年度上半期資金運用実績(PDFファイル：136KB) 令和3年度 令和3年度資金運用実績 (PDFファイル：137KB) 令和3年度上半期資金運用実績(PDFファイル：137KB) 令和2年度 令和2年度資金運用実績 (PDFファイル：55KB) 令和2年度上半期資金運用実績(PDFファイル：137KB) 令和元年度 令和元年度資金運用実績 (PDFファイル：148KB) 令和元年度上半期資金運用実績 (PDFファイル：149KB) 平成30年度 平成30年度資金運用実績 (PDFファイル： 195KB
｢個人選択型異動」入門 ジョブポスティング制度のすすめ｜Works Report｜リクルートワークス研究所
主体的なキャリア形成を尊重する異動の仕組みが「ジョブポスティング制度」である。本レポートでは、企業がどのようにジョブポスティング制度を運用すれば経営に資する有効な人事施策になり得るのか、具体的な7つの課題とその対処法を示した。 目次 はじめに Part1.個人選択型異動が求められる理由 Part2.ジョブポスティング制度の実態 Part3.ジョブポスティング制度の課題 Column:企業事例① 事業戦略と適材適所を実現する人事 サイバーエージェント 企業事例② AIを使った社内異動プラットフォーム NEC Part4.【提案】 個人選択型異動にシフトするために、 人事ができる3つの支援 おわりに
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