東日本大震災を引き起こした地震活動が原因でできた海底の断層による崖を、新潟大学などの研究チームが世界で初めて発見したと発表しました。新潟大学の植田勇人准教授らの研究チームが潜水艇による調査で発見した…
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私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果について この度、私立大学、私立短期大学及び私立高等専門学校における令和5年度入学者に係る初年度学生納付金についてとりまとめました。 令和5年度の私立大学(学部)における授業料については、前回調査となる令和3年度比で3%増の959,205 円となっており、入学料は対前回調査比で2.1%減の240,806 円、施設設備費は対前回調査比で8.3%減の165,271 円となっております。また、初年度学生納付金等(授業料、入学料、施設設備費、実験実習料等の総計)については、対前回調査比で0.4%減の1,477,339 円となっています。 ※本調査は令和3年度より隔年実施 1.私立大学(学部)・短期大学・私立高等専門学校 ※()は対前回調査増減(パーセント)、△はマイナスを表す。 ※計数は端数処理により、合計において一致しない場合がある。 ※単位
河野太郎行政改革相は26日、内閣官房と内閣府に置く85の閣僚会議のうち17会議の廃止を決めたと発表した。地域活性化統合本部会合や雇用戦略対話などをなくす。廃止の理由について「所期の目的を達成し開催の必要性が低い」と説明した。オンラインでの記者会見で語った。2024年1月1日に解消する認知症施策推進関係閣僚会議を除いて廃止日は原則として23年12月26日付とした。河野氏は内閣官房
セントラルパークまで徒歩4分。カーネギーホールまで徒歩1分。マンハッタンのど真ん中に位置する日本クラブタワーの21階に東京大学ニューヨークオフィス(UTokyoNY)があります。 UTokyoNYは、2015年に医科学研究所と生産技術研究所が主体となり、米国での研究、教育、社会連携活動等の推進等を目的として開設。2019年には東京大学全学が活用できる施設として社会連携本部が主体となる運営に変わりました。そして2021年夏、大規模な改修を経てリオープン。セミナー、展示、ワークショップ等さまざまな形で利用できるスペースとなっています。 オフィスのあるビルの最上階に到着すると、まず目に飛び込んでくるのが「知の棚」と呼ばれる壁一面に広がった棚です。東京大学に関わりのある地方自治体より寄付していただいた木材を展示しています。東京駅や錦帯橋に使われていた木材や第一高等学校の机など、日本の誇る木造建築技
本法人は令和6(2024)年に創立100周年を迎える。現代社会はAIの進化やDXなどの技術革新、グローバル化、地球温暖化、武力紛争など様々な変化や課題が地球規模で渦巻いており、将来を予測することが困難な時代となっている。国内の私立学校の環境は、驚異的な人口減少により統廃合が加速度的に進むことが予想されており、本法人は危機感を持ち、建学の精神を基盤として、学生、生徒及び園児(以下「学生・生徒等」という。)の今後10年50年の社会の姿を見越しながら、適切かつ必要な教育研究を積極果敢に展開し続けなければならない。 本グランドデザインは、未来社会をも見据え、「本法人が目標とする大学・中学校高等学校等のあるべき姿の基本的な方向性」を示すものであり、これに基づき、現行の第一次長期計画の補正、第二期中期計画及び各年度の事業計画を策定し、学生・生徒等、教職員及び関係者の理解と協力のもと、法人経営の『持続可
「オンボーディング」とは、新入社員を組織に早くなじませるためのプロセスを指し、オリエンテーションをはじめ、会社の文化、ビジョン、バリューなどについて学ぶ活動を含む(SHRM:米国人材マネジメント協会)。オンボーディングにかける期間は、1~2日の短期間から1年と長期の企業もある。 米国企業では、内定辞退や新入社員の早期離職が大きな課題となっている。2023年5月にGartnerが求職者3500人に実施した調査によると、「過去1年間で入社前に内定を辞退した」と回答した人は50%であった。また米国では、離職の22%は入社後45日以内に発生するといわれている(Wynhurst Group調べ)。内定辞退や早期離職は、採用や育成コストの増加など多くの損失をもたらすため、企業はそれを防止し、新入社員を定着させるために独自のオンボーディングプログラムを構築している。 SHRMによると、米国企業のオンボー
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武蔵野美術大学工芸工業デザイン学科木工専攻と資生堂みらい研究グループが産学共同プロジェクト成果展を開催武蔵野美術⼤学⼯芸⼯業デザイン学科(所在地:東京都⼩平市/主任教授:⼭中⼀宏 以下、本学)は、資生堂みらい研究グループと産学共同プロジェクトの成果展を開催します。 木と透明性、相反する二つの要素がかけ合わさることでどのような価値が生まれるのか。資生堂みらい研究グループが開発に成功した、完全天然成分でできた透明の木材。そのマテリアルリサーチを通し、本学の学生が、新素材の新たな価値の探求と木材本来の既存価値の再考を試みました。本企画展は本学工芸工業デザイン学科クラフトデザインコース木工専攻が、リサーチ課題授業「WOOD - New Encyclopedia」の一環として、資生堂みらい研究グループと協業した産学共同プロジェクトの成果展です。学生の柔軟な視点から様々な木材の未来の可能性を提示します
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