第11回「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果 | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部
第11回「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果「心の病」増加企業が急伸、世代別では10～20代が過去最高 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす（公財）日本生産性本部（東京都千代田区、理事長：前田和敬）のメンタル・ヘルス研究所は11月9日、第11回「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果を取りまとめました。本調査は、2002年から概ね隔年で実施しており、今回は2021年に続く11回目となります。今回の調査から、コロナ禍を経て働く場所や働き方が見直される中、企業の人事担当から見た従業員のメンタルヘルスの現状と組織の状況などが明らかになるとともに、ストレスチェック制度がポジティブな目的で活用されていることが確認されました。当本部では、メンタルヘルスは働く基盤であり、この実態を調査し結果を周知することで、各事業者がさらなる積極的な取り組みを進める一
2023年3月末決算企業の有価証券報告書「人的資本開示」状況（速報版） | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部
2023年3月末決算企業の有価証券報告書「人的資本開示」状況（速報版）～「人的資本」の記載は2,000字未満が6割、女性管理職比率は5％未満が半数～ （公財）日本生産性本部（東京都千代田区、理事長：前田和敬）は、8月2日、「人的資本経営の測定・開示ワーキンググループ（WG）」にて取りまとめた2023年3月末決算の東証プライム上場企業の「有価証券報告書における人的資本開示状況」（速報版）を公表しました。 人材を「資本」と捉え、その価値を最大限に引き出す経営（人的資本経営）が注目されるなか、内閣府令により、2023年3月末以後の事業年度にかかる有価証券報告書から、サステナビリティ関連項目として人的資本（「人材育成方針」「社内環境整備方針」）および多様性（「男女間賃金格差」「女性管理職比率」「男性育児休業取得率」）の情報開示が義務付けられました。 本WGではこれを受けて、有価証券報告書への記載状
初の年次報告「生産性年次報告2022」を公表 | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部
調査研究や提言、実践活動により生産性向上を目指す（公財）日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）は、6月30日、生産性に関連した当本部の調査や統計データを取りまとめた初の年次報告「生産性年次報告2022」を公表しました。 本年次報告は、日本の生産性向上に不可欠なイノベーションを起こす環境づくりに向け、調査・提言を行っている「イノベーション会議」（座長：大田弘子 副会長／政策研究大学院大学長）の活動を中心に、人材投資の指標として重要性が増している生産性の現状についてのデータを取りまとめ、提供するものです。 特に、イノベーション会議の報告では、「人材を生かす賃金制度」をテーマとした座談会の様子や、同会議コアメンバー（森川正之 一橋大学経済研究所特任教授、柳川範之 東京大学大学院経済学研究科教授、茨木秀行 亜細亜大学経済学部教授）による「生産性と賃金」をめぐる論点の考察、2022年12
第12回 働く人の意識調査 | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部
調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人 日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）は1月27日、新型コロナウイルス感染症が組織で働く人の意識に及ぼす影響の継続調査（第12回「働く人の意識調査」）結果を取りまとめ、公表しました。本調査は、組織で働く雇用者を対象に、勤め先への信頼度や雇用・働き方に対する考え方などについて、2020年5月以降、四半期毎にアンケートにより実施しているものです。12回目となる今回は、原材料費高騰による物価高が長引き、新型コロナ感染の第8波が収束しない中での1月10日（火）～11日（水）、20歳以上の日本の企業・団体に雇用されている者（雇用者＝就業者から自営業者、家族従業者等を除いたもの）1,100名を対象にインターネットを通じて行いました。 【第12回「働く人の意識調査」概要】 調査結果から、現在の景況感および景気見通しは引き続き悪く、
イノベーション会議 提言「企業のDXを進めるための人材戦略」 | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部
イノベーション会議 提言「企業のDXを進めるための人材戦略」企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進のための組織・人事制度改革は道半ば 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人 日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）のイノベーション会議（座長：大田弘子 副会長／政策研究大学院大学特別教授）は、2月16日、提言「企業のDXを進めるための人材戦略～DXと人材戦略に関するアンケート調査からの知見」を公表しました。 本提言は、2021年12月9日に速報版として発表した「新政権への期待とDXに関する緊急アンケート調査」から、主に「DX人材戦略」に関する結果をもとに、DXに取り組む企業の現状と課題について取りまとめました。本調査は、2021年10月18日～11月8日、上場企業の経営者（社長、会長）、もしくはデジタル戦略専門役員を対象に、郵送およびインターネット
第10回「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果 | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部
第10回「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査報告書はこちら（PDF：2.56 MB） ※報告書のダウンロードには、ユーザ登録が必要です。 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす日本生産性本部のメンタル・ヘルス研究所は12月2日、「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果を取りまとめました。本調査は、2002年から概ね隔年で実施しており、今回は2019年に続き10回目となります。今回の調査結果では、コロナ禍により働く場所や働き方が見直される中、企業の人事担当による従業員のメンタルヘルスの現状とコロナ禍による影響を把握すると同時に、生産性向上や職場活性化などストレスチェック制度のポジティブな活用についても確認しました。当本部では、メンタルヘルスは働く基盤であり、この実態を調査し結果を周知することで、各事業者がさらなる積極的な取り組みを進める一助とした
世界経営幹部意識調査「コロナ禍からの回復に向けて」CEO版 | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部
世界経営幹部意識調査「コロナ禍からの回復に向けて」CEO版世界のCEOが回復と成長を同時追求～付加価値を向上させる経営戦略を志向 公益財団法人 日本生産性本部は3月8日、米国コンファレンスボード（TCB：The Conference Board, Inc.／ニューヨーク／President & CEO：Steve Odland）と協働した「世界経営幹部意識調査『コロナ禍からの回復に向けて』」から、2021年にビジネスに影響を及ぼす外的要因や重点的に取り組む経営課題、自社の成長に必要な変化等に対する経営幹部の意識を分析し、公表しました。本調査は、提携先であるコンファレンスボードが1999年より年次調査として行っている「世界経営幹部意識調査（英語名：C-Suite Challenge）」に、当本部がリージョナル・パートナーとして参加しているもので、グローバル視点での生産性課題の解決に向けた国際
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大学経営幹部育成講座～ダブル・ディグリー・プログラム戦略編 | 研修・セミナー | 公益財団法人日本生産性本部