第17回 「標的型メール訓練」がもてはやされる理由
水際で攻撃を防ぐ標的型メールの訓練 さて、話を「標的型メール訓練」に戻そう。標的型攻撃のプロセスにおいて、メールでマルウェアを送りつけることは、「初期侵入段階」にあたる。他にもUSBメモリや悪意あるWebページからのマルウェア感染の可能性もあるが、USBメモリはPCにUSBメモリを挿入するという物理的な方法が問題になる。メール経由で悪意あるWebページへの誘導が多いことを考えると、メールという媒体への対策ができれば、それなりに有効な対策となる。 訓練を続けて怪しいメールに添付されたファイルを開かないようにすれば、それだけマルウェア感染から始まる確率の高い標的型攻撃を防げるというのは、それなりに理にかなった考えだ。 しかし、セキュリティ専門家の一般的な意見は「標的型メール訓練が標的型攻撃の抜本的な対策にはならない」であるようだ。その理由は幾つかあるが、最大の要因は訓練の目的が「開封率を下げる
空港で不正Wi-Fiの提供実験 2000人以上が接続、63.5％が端末や身元を特定される
空港で不正Wi-Fiの提供実験 2000人以上が接続、63.5％が端末や身元を特定される：ウイルス対策ソフトメーカーが発表 ウイルス対策ソフトメーカーのAvast Softwareがバルセロナの空港で行った実験で、MWCの参加者多数が同社が提供した実験用無料Wi-Fiに接続。63.5％の確率で端末やユーザーの身元を特定でき、アクセスしたサイトやインストールしているアプリも特定できたという。 スペインのバルセロナで開かれている携帯電話関連展示会「Mobile World Congress（MWC）2016」の参加者多数が不正な公衆無線LANに接続し、監視されたりハッキングされたりする危険に身をさらしていた――。ウイルス対策ソフトメーカーのAvast Softwareが2月22日、バルセロナの空港で実施したそんな実験結果を発表し、無料Wi-Fiの安易な利用に警鐘を鳴らしている。 Avastの研
総合政策学部・環境情報学部｜慶應義塾大学 湘南藤沢キャンパス（SFC）
学問分野の領域を超えて、現実の世界と向き合う 慶應義塾大学総合政策学部長 加茂 具樹 政策を考える。 そのための教育と研究に取り組む総合政策学部は、創設以来30年の実践をつうじて、確信していることが一つあります。それは、社会の秩序というものは変化するものであり、現実の世界に存在する問題を解決するための「政策を考える」学問も変化が求められる、ということです。いま、これまで当然とされていた価値観が流動しています。私たちが直面している問題の多くは、既存の解決方法を受け入れず、新しい思考を要求しています。 現実の世界に存在する問題は、いずれも領域横断的です。そうだとすれば、学際的な領域に踏み込む学問をつうじてこそ、政策を考える力を養うことができるのです。これまでの学問は、とにかく深く、深く究めていくことが重要でした。もちろん、物事を深く探求することは必要です。しかし、それだけでは問題の発見すら覚束
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厚切りジェイソン、NHKでプログラミング番組「可能性は無限大」