「大人たちは、なぜ、こんなすばらしい『シェルしぐさ』が日本にあったことを今まで教えてくれなかったんですか」。USO法人シェルしぐさ理事長の法螺貝シェル子さんは、中学校の生徒たちを前に講演した折、こんな質問を受けたことがある。子供たちの鋭い感性に感激するとともに、シェルしぐさの語り部という使命を改めて感じたという。
今、伝えたい、UNIXの知恵 シェルしぐさ
「大人たちは、なぜ、こんなすばらしい『シェルしぐさ』が日本にあったことを今まで教えてくれなかったんですか」。USO法人シェルしぐさ理事長の法螺貝シェル子さんは、中学校の生徒たちを前に講演した折、こんな質問を受けたことがある。子供たちの鋭い感性に感激するとともに、シェルしぐさの語り部という使命を改めて感じたという。
インフラエンジニアのためのRancherを使ったDocker運用入門
2. 2 このスライドで得られる知識 ‣ 仮想化→クラウド化→コンテナ化の潮流 これはいつか来た道と同じでは。利用者の利便性向上が勝利の鍵。一方で、Dockerの光と影、そして炎上へ。 ‣ Rancherは本番環境向けDocker管理ツール Open Sourceプロジェクトとして開発中。GitHubおよびDockerHubで 配布中。2015年6月にベータ版がリリース。Rancherは、クラウド 事業者（プロバイダ）だけでなく様々なVPSやローカル環境で動作 するDocker管理システム。Docker APIをネイティブにサポートし ているのと、初期状態で管理画面がGUIを備えているのが特長。 ロードバランサやヘルスチェック、簡易監視、ボリューム複製等。 ‣ Rancher の導入とコンテナ管理方法 インフラエンジニアのためのDocker運用入門 Summary of this slid
辛いことをやめる！から始まる業務改善とInfrastructure as Code - YAPC::Asia Tokyo 2015
Simple steps and tips to improve IT infrastructure operations Accepted #yapcasiaE Vote! Tweet (English follows Japanese) 「辛いことをやめよう！」 2年前、ITインフラを支えるMSPであるハートビーツが、業務改善を始めるときに決めたキーワードでした。その頃は、ちょうどAWSの活用をはじめとしたITインフラを取り巻く環境が激変している頃でした。私たちも例に漏れず、今までのやり方の延長ではなく、変化を求められる状況にあったのです。 本セッションでは、私が中心となって2年間取り組んだハートビーツの業務改善、特にMSPならではのInfrastructure as Codeの取り組みについて、主に次の3点についてお話しします。 1: 辛いことって結構聞きやすい 2: 最も必要として
【試さないで】危険シェル芸【違法(脱法)シェル芸を勧められたり、 身近な人が持っていたりしませんか？】
脱法シェル芸でマシンがトリップする案件が増加したため、名称を危険シェル芸に変更したら、変更後に危険シェル芸を試してさらにトぶ人間が増加。 それで・・・あのー宣伝で申し訳ないんですが・・・「シェルスクリプト高速開発手法入門」も・・・お願いします・・・ http://www.amazon.co.jp/dp/B00LBPGFJS
特許庁システム開発中断、東芝子会社など2社56億円返還 : SIerブログ
特許庁の新しい基幹システムの開発を請け負った東芝子会社の「東芝ソリューション」と、事業管理を担当したコンサルティング会社「アクセンチュア」が、 開発中断の責任を取り、受注代金など約５６億円を同庁に返還していたことが分かった。 同庁は入札をやり直し、再びシステム開発に着手したものの、完全稼働は２０２２年度にずれ込む見通しで、 当初予定の１１年から１０年以上遅れることになる。 特許庁は０６年、企業から特許や商標などの出願を受け付けたり、取得済みの特許などの閲覧、管理を担う基幹システムの刷新に着手。 競争入札の結果、東芝ソリューションが９９億円で落札したが、設計・開発が思うように進まず計画が停滞。 稼働開始時期を数回にわたり延期したが事態は好転せず、１２年に中断が決まった。 同庁によると、支払い済みの約５５億円の返還を求め業者側と協議した結果、全額に利子などを加えた計約５６億円を２社が支払い、
ローソンや日通がAWSへ全面移行、AWS Summitで明らかに
ローソンや日本通運が、業務系システムの「Amazon Web Services（AWS）」への全面移行を進めていることが分かった。アマゾン データ サービス ジャパンが2014年7月17、18日に東京都内で開催したイベント「AWS Summit Tokyo 2014」で明らかになった。ローソンの加茂正治専務執行役員（写真1）は、「ベンダーやハードウエアのロックインを避けるためにAWSへ全面移行する」と語った。 ローソンは2016～2018年にかけて、SCM（サプライ・チェーン・マネジメント）とCRM（カスタマー・リレーションシップ・マネジメント）を統合した次世代基幹系システムを開発する予定。この新システムをAWS上で稼働する。加茂専務によればSCMとCRMを統合する目的は「店舗のヘビーユーザーを増やすこと」で、顧客動向分析に基づく品揃えに沿った、機動的な物流管理を目指すという。 情報系や開
なぜ、フルスタックエンジニアが必要とされているのか ～ 「ゆでガエル」になる前に
フルスタックエンジニアと聞いて、バズワード（注3）だと思う方は少なくないかもしれません。かくいう筆者もそうだったのですが、調べ始めてみると「なるほど、世の中の流れがこのような人材を必要としているのか」と感じるようになりました。この記事は、フルスタックエンジニアという言葉の意味を考えることが趣旨ですが、併せて、我々エンジニア（筆者も一応現役エンジニアです）がどのような方向性で生きていくのかについても考えます。 注1：Googleが提供するWeb検索サービスにおける特定キーワードの検索回数が時間経過に沿ってどのように変化を把握できるサービス。 注2：⇒ Googleトレンド「フルスタックエンジニア」 注3：一見、説得力があるように見えるが、具体性がなく明確な合意や定義のないキーワードのこと。（Wikipediaより引用） フルスタックエンジニアの言葉の意味 まずは、フルスタックエンジニアの字面
内部システムで利用しているドメイン名にご注意！～名前衝突(Name Collision)問題の周知と対策実施のお願い～ - JPNIC
2014年6月9日 各位 一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター 内部システムで利用しているドメイン名にご注意！ ～名前衝突(Name Collision)問題の周知と対策実施のお願い～ 本件に関連するプレスリリース 今年2014年1月にJPNICからもお伝えした通り(※1)、 ドメイン名などのインターネット資源をグローバルに調整するICANN (The Internet Corporation for Assigned Names and Numbers)によって、 2013年10月から1,300を超える新たなgTLDの委任が順次開始され(※2)、 今後、 インターネット上で多くのTLDが使われ始めることになります。 これにより、 DNSにおける「名前衝突」と呼ばれるセキュリティリスクが、 一般的なユーザーをはじめとする広範囲に発生する可能性が指摘されています。 (※1)
SIをサービス・インテグレーションと読み替えても何も変わらない：ITソリューション塾：オルタナティブ・ブログ
「（クラウドにより）これまで手組みで構築していたようなSIは徐々に減少していくだろう。しかし一方で、これからはパッケージベースのトータルサービスやクラウドを利用した多様なサービスが増え、それらをインテグレーションするニーズが高まっていくと見ている。つまり、同じSIでもシステムインテグレーションからサービスインテグレーションが一層求められるようになる。当社では従来のSIノウハウも生かしながら、そうしたシフトに注力している」 5月29日、富士通の経営方針説明会で、ITジャーナリストの松岡功氏が、「今後クラウドサービスがさらに普及していくと、SI自体が減少していくのではないか」と質問したことへの山本正已社長の回答である。 「サービスやパッケージのインテグレーション」でSIビジネスを維持してゆくとのことようだが、その思惑通りに行くのだろうか。 富士通に限らず、SI事業者の方と話をすると、同様の話を
Microsoft Azureの再販が可能に。システムインテグレータはOfficeとAzureなどが混在するソリューションを一括で提案しやすく
Microsoft Azureの再販が可能に。システムインテグレータはOfficeとAzureなどが混在するソリューションを一括で提案しやすく これまでMicrosoft Azureのサービスはパートナーであってもエンドユーザーであっても、マイクロソフトから直接購入する必要がありました。マイクロソフトは5月21日、「Microsoft Open Licensingプログラム」にMicorosoft Azureを追加。8月1日からはパートナーがMicrosoft Azureのサービスを再販できることになりました。 When you resell Azure in Open Licensing, you purchase tokens from your preferred Distributor and apply the credit to the customer’s Azure Por
銀行「技術者が足りなくて死にそうなの！助けて…」俺ら「単価上げろよ」 - novtan別館
なんかのギャグですかね？ IT技術者がいない みずほ不安の「2020年問題」 :日本経済新聞 みずほのシステム更改の予算感についてはもしかしたらアベノミクスによって大幅に増額を強いられるかもしれませな。その分本業で稼げる気がするけど。 まあそれ以前の問題で みずほ銀向けのシステム開発とは、基幹システムの統合作業のこと。みずほ銀は当初、2016年春の作業完了を目指していたが、作業に万全を期すため、２月になって計画を１年間ほど延期する方針を決めた。一見、開発スケジュールに余裕ができたようにみえるが、この幹部は心配している。 余裕ねーよｗｗｗｗ どうもここ数ヶ月で技術者の単価が急上昇している気配があります。リーマン・ショックからこのかた、銀行のシステム案件（銀行に限らずではあるけど特に）は「単価低減」要請との戦いと言っても過言ではない世界でした。現場では「単価下げたらクズしか残んないよ」という懸
“頼れる”派遣技術者、存亡の危機
初めて顧客先を訪問したときのことを、筆者は今も覚えている。某ITベンダーに入社し、配属されて約1週間。あるシステムに関する報告をしてきてほしいと、開発部門から依頼があった。その際に同行してくれたのは上司でもOJTの先輩でもなく、当該システムを長く担当してきた派遣技術者の方だった。打ち合わせ前に顧客と打ち解けた様子で雑談する彼の姿を見て、緊張がほぐれたものだ。 過去に実施したシステム変更などの経緯に詳しく、社内外の信頼も厚い彼には、それから何度も助けてもらった。こうした派遣技術者に心当たりのある読者の方々は、決して少なくないのではないか。自分自身のことだ、という派遣技術者の方もいるだろう。同じ職場や関係部署など、至るところに“頼れる”派遣技術者がいるはずだ。 情報処理推進機構（IPA）が発行する「IT人材白書 2013」によると、日本のソフトウエア技術者の数は100万人弱。一方で厚生労働省の
IT版すべらない話「SIの終焉」の続きをITACHIBAで聞いた (1/2)
3月18日、IT部門とベンダーが立場を超えて話し合う「第1回 ITACHIBA会議」が開催された。ベンダー・SIerの代表として講演したグルージェントの栗原傑亨氏は、2012年に掲出され、業界にインパクトを与えた「SIの終焉」を、その後の業界変化を踏まえつつ講演した。 「SIの終焉」の筆者が、「ポストSIの終焉」を語る 1999年に設立されたグルージェントはGoogle Appsとその周辺サービスの販売を手がけるクラウドインテグレーターだ。もともとは栗原氏が学生時代に所属していたソフト会社で得た元手に、当時参加していたNIFTY SERVEのDelphiフォーラムでの人脈といっしょに作ったのがグルージェント。「連結決算の会計ソフトを会計士と作っていたら、その会社は結局上場してしまった。そこでの“お小遣い”で会社を作った」（栗原氏）。 その後、JavaのOSSコミュニティであるSeaserフ
ATM端末のOS、Windows XPのサポート終了に伴ってLinuxへの移行が進むか | スラド Linux
ATM(現金自動預け払い機)のOSを4月にサポートの終了するWindows XPからWindows 7へアップグレードする計画の金融機関等も多いが、中にはLinuxへの移行を検討している会社もあるようだ(Computerworldの記事、 本家/.)。 全世界では95%のATMがOSにWindows XPを使用しているが(/.J記事)、Windows XP Professionalの場合は4月8日で延長サポートが終了することになる。そのため、Payment Card Industry Security Standards Council(PCI SSC)では、4月8日以降もWindows XPを使用するATMでは、PCIスタンダードに準拠するために一定の対策が必要としているとのこと。多くのATMではWindows 7への移行を進めているが、ハードウェアのアップグレードが必要になることもあり
ヒーローを否定する“ITムラ社会”の愚
どんな世界にもヒーロー、ヒロインはいる。オリンピックなどで活躍するスポーツ選手は目立つが、ビジネスの世界にも思わず「すごい！」と感嘆するようなプロフェッショナルがいる。情報システムの現場でもそれは同じだろう。大規模開発プロジェクトの修羅場で指揮を執った人、“火消し”のために獅子奮迅の働きをした人は間違いなくヒーロー、ヒロインだ。 ところが、SIerやユーザー企業のIT部門はそうしたヒーロー、ヒロイン、優秀な技術者にスポットライトを当てるのを嫌う。例えばSIerでは、巨額の大型案件の受注に成功したバリバリの営業担当者は、メディアにホイホイ登場してその武勇伝を話してくれるが、技術者だとほとんど表に出てこない。集団での仕事なので個人が目立つことを、組織も本人も嫌うらしい。日本人的な奥ゆかしさだが、そんな“ムラ社会”のような意識でよいのかと、私は思う。 就職活動前の学生にIT業界のイメージを聞いた
デスクトップ仮想化（VDI）とシンクライアントはどう違う？
VDI（Virtual Desktop Infrastructure）を解説するにあたって、まず第1回では「シンクライアント」と呼ぶ処理方式を説明します。なぜなら、VDIはシンクライアントの実装方式の1つだからです。シンクライアントとは何か、VDI以外にどんな方式があるのかを理解すると、VDIの本質がよくわかります。 シンクライアントは、プログラムの実行や、データの保存といった機能をクライアント端末から切り離し、サーバーに集中させるアーキテクチャのことです。シン（thin）は「薄い・細い」を表す英単語。PCなどと比較して、機能を削ぎ落したクライアントという意味です。シンクライアントと対比して、PCをファットクライアント（fat client）と呼ぶこともあります。 シンクライアントには2つのタイプがある シンクライアントにはいくつかの実装方式があります。まず、「ネットワークブート型」と「画
大規模障害から1年余り、あの企業が「その後」を語った
「この度は取材をお受けしましたが、どう対応したらよいか。今でも迷いがあります」。担当者は取材の冒頭で、心境をこう吐露した。 記者は取材のためレンタルサーバー事業を手掛けるファーストサーバ（本社：大阪市）を訪れた。1年半ほど前に、顧客企業が利用していたサーバー約5700台のデータをほぼ消失させる大規模障害を起こした事業者だ。 今回の取材は、過去に失敗を経験した複数の企業や公的団体に申し込んだ。目的は、「IT運用の失敗から技術者がどう学び、再発防止に取り組むべきか」をまとめる企画記事を執筆するためだ。 中でもファーストサーバは、運用のプロであるべきITベンダーが、一部とはいえ現場担当者のずさんな運用作業を見逃していた実態が明るみになり、個人としても大きな衝撃を受けた。失敗を経てどう体制を立て直したのか、大いに興味があった。 「非技術者」にも分かる再発防止策を：ファーストサーバ 簡単に、ファース
日本企業にソフトは売らない
日本で売るのか、売らないのか。いろいろと憶測の飛び交ったマイクロソフトのタブレット「Surface」がようやく発売された。昨年10月に米国や中国などで発売したにもかかわらず、日本では見送られたため、製品そのものよりもマイクロソフトの思惑に関心が集まった。なぜ売らないのか。数カ月遅れとはいえ、とりあえず国内での発売にこぎ着けたのだから、「重要なパートナーである国内PCメーカーに配慮した」という定説に従っておきたい。 実は、外資系IT企業が日本で売らない製品はほかにもたくさんある。特に企業向けのアプリケーションソフトはその傾向が顕著だ。マイクロソフトを例にとっても、いくつかのERP（統合基幹業務システム）パッケージをはじめ、日本未発売のソフトは結構ある。他社も同様で、その数は着実に増えている。米国のITベンチャーの中には、はなから日本に進出する気のない企業も多い。大手IT企業がITベンチャーを
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