2010年11月10日 DVへの支援的介入、うつ症状を改善せず。 夫などの親しいパートナーから暴力を受けた経験のある18歳以上の香港の地域在住女性200人を、カウンセリングと電話でのサポートを含む12週間の支援的な介入を行なう群（100人）と比較群（100人）にランダムにグループ分けしたところ、９ヵ月後のうつ症状に臨床的に意味のある差はなかった。論文はJournal of the American Medical Association 2010年８月４日号に掲載された（2010；304：536−543）。 研究は多様なサービスを提供する地域の一つのコミュニティセンターで行なわれた。介入群に対しては、ソシアルワーカーによる30分間のカウンセリング、週１回12週間の電話によるサポート、24時間対応の電話相談の機会を提供した。カウンセリングでは、女性の安全保護に対する相談や、法的保護命令や暴

2010年10月07日 米国民の約１割が、うつ病性障害。 米国民から無作為に選び出した235,067人に電話調査を行なったところ、対象者の3.4%が大うつ病、5.7%がその他のうつ病性障害、合わせて9.0%がなんらかのうつ病性障害に罹っていると判定された。論文はMMWR 2010年10月１日号に掲載された。 2006−2008年にかけて、米国の５州を除く州や特別区で無作為に電話番号を発生させ、施設に居住していない18歳以上の成人を対象に、最近２週間のうつ症状を問診した。 大うつ病と判定された割合は、年齢が上がると増え、45−64歳では4.6%と最も高くなったが、65歳以上では1.6%と減った。女性（4.0%）が男性（2.7%）より多かった。白人（3.1%）と比べ、人種的マイノリティ（黒人4.0%、ヒスパニック4.0%、その他4.3%）のほうが多かった。 高卒未満が6.7%、高卒が4.

2010年09月13日 躁うつ病患者の暴力犯罪、アルコールや薬物乱用の合併がなければ増加はわずか。 スウェーデンで1973−2004年に躁うつ病（双極性障害）の診断で２回以上の退院歴がある15歳以上の患者3,734人が、その後暴力犯罪（殺人や暴行など）で有罪判決を受けるリスクを、一般住民の比較群37,429人と比べたところ、アルコールや薬物の乱用を合併している場合のリスクは6.4倍と高かったが、合併していない場合のリスクは1.3倍とわずかな増加に留まった。論文はArchives of General Psychiatry 2010年９月号に掲載された。 研究は、スウェーデン全国民をカバーする入院登録や犯罪登録などの複数のデータベースを、それぞれの国民に一つ与えられているID番号（国民総背番号）を使いリンクして行なわれた。 1973−2004年に、躁うつ病の診断で２回以上の退院歴がある1

2010年09月07日 ネット依存とうつ 朝日新聞の医療情報サイト・アピタルに連載中のコラム「やさしい医学リポート」に、ネット依存とうつに関する論文の解説を掲載しました。コラムのあらましをYouTubeの動画でも紹介しています。ご覧ください。

2010年08月02日 社会との結びつきが強いと、生存率が50％高い。 結婚、社会活動への参加、周囲からのサポートなどの社会的結びつきと死亡率との関係を調べた追跡調査148件をまとめて総合評価を行なったところ、社会との結びつきが強いと、弱い場合より、生存する確率が50％高かった。論文はPLoS Medicine電子版に2010年７月27日掲載された。 著者らは、文献検索により、結婚、独居、社会的孤立、周囲からのサポートなどの社会的結びつき（または結びつきの欠如）と死亡率との関係を調べた追跡調査148件を選び出した。対象者の人数を合計すると308,849人だった。北米の研究が51％、欧州が37％、アジアが11％、オーストラリアが１％だった。対象者の平均年齢は63.9歳、追跡期間の平均は7.5年だった。 すべての研究を合わせると、社会的結びつきが強い場合は、弱い場合と比べて、生存の確率が5

2010年07月22日 所得増加と健康改善の関係、所得格差や貧困率が拡大すると弱まる。 1960−2007年におけるラテンアメリカ22カ国の所得（国民一人当たり国内総生産）と健康指標（1歳未満の乳児死亡率、結核死亡率、平均寿命）との関係を調べたところ、所得が高いと健康指標も全般に改善したが、両者の関係は、所得格差や貧困率が拡大する時期には弱まり、所得格差や貧困率が縮小か維持される時期には強まった。論文はSocial Science & Medicine 2010年７月号に掲載された。 全ての時期を合わせた分析では、所得が１％上昇すると、乳児死亡率は1.17%下がり、平均寿命は0.06年延びたが、結核死亡率は下がらなかった。 つぎに、所得格差（ジニ係数）の変化によって時期を分けて分析すると、格差が拡大する時期には、所得が１％上昇すると、乳児死亡率は0.92%下がったが、結核死亡率は下がら

2010年07月09日 雇用格差と健康格差 最近の世界規模の不況による雇用の悪化が健康格差をもたらしており、政府や公衆衛生機関は公正な雇用条件を人権として認識すべきだと主張する論説が、British Medical Journal 2010年６月26日号に掲載された。主な知見を抜粋する。 ILOの推計では、2009年に世界で２億1200万人が失業しており、2010年の失業率を6.5%と予測している。OECDに加盟する先進国の失業者数は5700万人超で、2010年の失業率は10％と推計される。ILOの推計では、一日1.25ドル以下で生活するワーキングプアは、2008年から2009年にかけて２億1500万人増加し、2009年には約15億人に達する。 今日世界では、貧困国を中心に一日1000人が危険な労働条件のため死亡し、さらに5000人が労務関連疾患で死亡している。先進国では危険な労働条件

2010年06月23日 肥満の女性、予定外の妊娠リスク４倍。 フランス全国から無作為に選んだ18−69歳の男女10,170人を対象に肥満度と性的行動の関係を調べたところ、肥満の女性は、性的パートナーがいる確率が0.71倍と低いにもかかわらず、予定外の妊娠リスクは4.26倍と高かった。論文は、British Medical Journal電子版に2010年６月15日掲載された。 対象者の肥満度は、kgの体重をmの身長で2回割った体格指数（BMI）で判定した。BMIが18.5−24.9を正常群、25.0−29.9を過体重群、30以上を肥満群と分類した。 その結果、正常群と比べて肥満群では、女性では過去12ヶ月に性的パートナーのいる確率が0.71倍と低い（男性では低くない）一方、男性では２人以上パートナーがいる確率が0.31倍と低かった（女性では低くなかった）。18-29歳の女性では、インタ

2010年06月21日 「男性の更年期障害」、性的症状に限られる。 欧州８カ国の地域から無作為に選んだ40−79歳の男性3,219人に対して、男性ホルモンであるテストステロンの血中濃度と性的・身体的・心理的症状との関係を調べたところ、テストステロン低値と関連し、しかも互いに相関して一まとまりの症候群とみなせるのは、３つの性的症状に限られた。論文はNew England Journal of Medicine電子版に2010年６月16日掲載された。 加齢に伴うテストステロンの減少は「男性の更年期障害」（late-onset hypogonadism）などと呼ばれ、さまざまな症状と結びつけられることが多い。しかし、この障害に特有の症状や、診断の基準となる血中テストステロン値は確立していない。 研究者らは、3,219人の対象者を半分ずつに分け、第一のグループで認められたテストステロン低値と各

2010年06月02日 歯磨きの回数が少ないと、心血管疾患のリスク上昇。 スコットランドの35歳以上の男女11,869人を平均8.1年追跡したところ、心筋梗塞や脳卒中などの心血管疾患（555例）のリスクは、歯磨きの回数が一日２回のグループと比べて、一日１回のグループで1.3倍、一日1回未満のグループで1.7倍と上昇した。論文はBritish Medical Journal電子版に2010年５月27日掲載された。 対象者の平均年齢は50歳。歯磨きの回数は、一日２回が71％、１回が24％、１回未満が５％だった。発症した心血管疾患555例のうち74％（411例）は、急性心筋梗塞などの冠動脈疾患だった。 対象者の半数弱（4,830人）で、全身の炎症の指標（C反応性蛋白とフィブリノーゲン）を測定した。すると、歯磨きの回数が少ないほど、二つの血中濃度は高くなる結果だった。 著者らは、歯磨きの回数

2010年05月28日 無効な結果の臨床試験、報告の仕方に偏り。 2006年12月に出版された２群比較のランダム化比較試験のうち、研究の主要評価指標が明示され、そのすべてに統計的有意差がなく（偶然の影響で誤差範囲の結果に終わり）、評価対象の治療等が無効だった72件の報告の仕方を調べたところ、治療の有益性を強調し、統計的有意差のない結果から読者の目をそらせるような報告が多かった。論文はJournal of the American Medical Association 2010年５月26日号に掲載された。 72件の論文の評価対象となった治療等の処置は、薬剤が51.4%（37件）、手術などの手技が15.3%（11件）、対象者の参加する介入（リハビリや健康教育など）が9.7%（７件）、医療器具が9.7%（７件）、その他が13.9%（10件）だった。 比較群に対する処置は、プラセボが26.4

2010年05月21日 産前産後、父親もうつに。 新生児が産まれる前後の時期の父親のうつの割合を調べた文献43件（対象者28,004人）を集計して総合評価を行なったところ、妊娠初期３ヶ月から産後１年の期間を通じたうつの割合は10.4%で、産後３−６ヶ月が25.6%ともっとも高く、産後３ヶ月以内が7.7%ともっとも低かった。論文はJournal of the American Medical Association 2010年５月19日号に掲載された。 43件の研究は16カ国で行なわれ、米国の研究が17件ともっとも多かった。調査のうち30件は産科で対象者を募り、40件はうつ症状についての自己申告の質問票を使用し、35件は母親のうつも調査していた。対象者の人数は23人から10,975人とばらつきが大きかった。 父親のうつの割合は、妊娠初期３ヶ月から産後１年の期間を通して10.4%だったが、

2010年04月28日 うつ症状が強いと、チョコレートの摂取が多い。 米国の成人男女931人（平均年齢57.6歳）を調べたところ、月当たりのチョコレート摂取量は、うつのスクリーニング検査で陽性のグループでは235.2gで、陰性のグループの151.2gより多かった。論文はArchives of Internal Medicine 2010年４月26日号に掲載された。 うつのスクリーニング検査で陽性のグループの中でも、大うつ病の疑いのあるグループでは330.4gと、さらに摂取量が多かった。月当たりの摂取回数で分析しても同じ結果だった。また、男女別の分析でも同様の結果だった。 一方、総カロリー、脂肪、炭水化物、カフェイン、コーヒーなどの摂取は、うつのスクリーニング検査が陽性のグループでも陰性のグループでも差がなかった。 著者らによると、同様のテーマでの先行研究は１件のみで、やはりチョコレー

2010年04月20日 アルコール価格政策の健康効果。 イングランドのアルコール消費と健康障害に対する18種類の価格政策の効果を数理モデルでシミュレーションしたところ、価格の値上げ、最低価格制の導入、販売店での値引きの禁止により、消費が減少し、入院件数と死亡数が減少し、医療費も減少した。論文はLancet 2010年４月17日号に掲載された。 2006年のイングランドでは、人口4390万人に対して、アルコールによる慢性疾患（がん・肝疾患・循環器疾患など）の発症が331,500人、急性疾患（事故や中毒など）の発症が152,700人、慢性疾患の死亡が7,800人、急性疾患の死亡が2,690人、入院が808,100件、医療費が29億5200万ポンド（１ポンドは約142円）と推計された。 研究では、18種類の価格政策を導入した場合の、アルコール消費への影響と、健康や医療費への効果を、数理モデル

2010年04月01日 低収入地域の小学校で働く女性教師、長期病欠のリスク高い。 フィンランドの10町の小学校226校（生徒の年齢７−12歳）で働く教師3,063人を平均4.3年追跡したところ、学校のある地域の平均収入が上位25％の場合と比べて、下位25％の場合は、女性教師の長期病欠（10日以上）のリスクが1.30倍高かった。論文はAmerican Journal of Epidemiology電子版に2010年２月23日掲載された。 女性教師自身の住む地域についても、平均収入が上位25％の場合と比べて、下位25％の場合は、長期病欠のリスクが1.50倍高かった。また、学校のある地域の収入も女性教師自身の住む地域の収入も上位25％の場合と比べて、いずれも下位25％の場合は、リスクが1.71倍だった。 一方、男性教師の場合は、こうしたリスク上昇はなかった。結果の男女差について著者らは、伝統

2010年03月31日 「友だち」療法で、うつ症状が改善。 ストレスやうつ症状がある人に、市民や専門家がボランティアや有給で「友だち」になり感情的にサポートする効果を調べたランダム化比較試験を集計して総合評価を行なったところ、通常ケアまたは無治療の場合と比べて、１年未満の短期ではうつ症状が偏差値換算で2.7改善し（試験９件）、１年以上の長期では1.8改善した（試験５件）。論文はBritish Journal of Psychiatry 2010年２月号に掲載された。 感情的ストレスやうつ症状などがある人の「友だち」になって（befriending）、感情的サポートなどを提供するボランティア団体が、英国には500以上存在するという。今回の論文は、このいわば「友だち」療法を評価したランダム化試験を文献検索で選び出し、その効果の総合評価を行なった。 24件の論文が選び出されたが、そのうち17

2010年03月25日 社会格差による死亡率格差、生活習慣の影響が大。 ロンドンの35−55歳のホワイトカラー公務員の男女9.590人を1985−2009年まで24年間追跡したところ、社会的地位が低い群の死亡率は高い群の1.60倍だったが、研究開始時点で調べた４つの生活習慣（喫煙・飲酒・食事・運動）の差が死亡率上昇の42％に影響し、さらに生活習慣の差の変化を考慮に入れると死亡率上昇への影響は72％におよんだ。論文はJournal of the American Medical Association 2010年３月24/31日号に掲載された。 公務員の社会経済的地位は研究開始時点の職位に基づき、高位群（管理職）、中位群（専門職・行政職員）、低位群（事務職員・補助職員）の３グループに分けた。４つの生活習慣は、研究開始時点と、その後４−５年間隔で、合計４回調べた。 研究開始時点の生活習慣を

2010年03月26日 内科３疾患、症例数の多い病院で死亡率低いが閾値あり。 65歳以上の高齢者向けの米国連邦政府の医療保険メディケアの加入者（診療報酬出来高払い制の加入者）で、2004−2006年に急性心筋梗塞、心不全、肺炎で入院した患者全員の入院後30日死亡率を調べたところ、それぞれの疾患の症例数が多い病院ほど死亡率は低くなったが、それ以上症例数が増えても死亡率が下がらなくなる閾値が存在した。論文はNew England Journal of Medicine 2010年３月25日号に掲載された。 メディケアの診療報酬請求データベースを使って調べたところ、2004−2006年に、急性心筋梗塞で4,128病院に734,972人が入院し、心不全で4,679病院に1,324,287人が入院し、肺炎で4,673病院に1,418,252人が入院した。これら３疾患による入院が、メディケア加入者の