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ブックマーク / diamond.jp (129)

  • 雑誌休刊ラッシュが示すマスメディア生死の分かれ道|岸博幸のクリエイティブ国富論|ダイヤモンド・オンライン

    最近は雑誌休刊のニュースが多いと思いませんか?  9月に入ってから、月刊現代、ロードショーといった伝統ある雑誌や、幾つかのファッション誌の休刊が発表されました。加えて、今年になってから有名な雑誌だけでも、広告評論、主婦の友、週刊ヤングサンデー、PLAYBOY日版などが休刊を決定しました。 テレビ局と新聞社の収益も急速に悪化 「デジタル×インターネット」の猛威 連載の第3回では音楽産業を例に、デジタルとインターネットがクリエイティブ産業に及ぼす影響の大きさを説明しました。しかし、これらの雑誌休刊のニュースから明らかなように、デジタルとインターネットは、音楽などのコンテンツに限らず、マスメディアにも大きな影響を及ぼしているのです。 実際にデータを見てみますと、書籍は1996年が、雑誌は1997年が売上のピークで、それ以降今日に至るまで減少傾向を辿っています。その結果、例えば2007

  • 「WBC」監督を巡る愚かなドタバタ劇|だれが「スポーツ」を殺すのか ~暴走するスポーツバブルの裏側~|ダイヤモンド・オンライン

    「日の丸の重さ」を強調し、「金メダルしかいらない」と豪語しまくった北京オリンピック日本代表監督・星野仙一監督は、4位に終わったことについて、責任は認めながらも現場指揮官としての実力の無さを厳しく自己批判、自己反省することはなかった。また、星野氏を監督に選んだ日野球会議も組織としての反省や総括をしていない。 そうしたなかで、来年3月に開催される第2回「ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)」の日チーム監督を巡るドタバタ劇が始まった。 星野監督を押し通す 渡辺恒雄氏のシナリオ その劇の演出者は、読売新聞グループ会長の渡辺恒雄氏(巨人軍会長)、主役は星野氏。北京オリンピックの段階からWBCにいたるまで「星野監督」で押し通す、というのが渡辺氏の描いたシナリオだったに違いない。その証しは、北京オリンピックで金メダルどころかメダルを逸する不甲斐ない成績に終わったにもかかわらず、渡辺氏が

  • 三洋電機がリチウムイオン電池で“一人勝ち”する理由|inside|ダイヤモンド・オンライン

    大手パソコン(PC)メーカーの幹部らが最近、相次いで淡路島を訪れている。供給不足に陥っているノートPC用リチウムイオン電池を求めて、ここに部を置く三洋電機の電池事業部門、モバイルエナジーカンパニーに、供給増を頼み込んでいるのだ。三洋はリチウムイオン電池でトップシェアを誇る。 需給が逼迫している理由は大きく3つある。 第一に、ノートPC市場の急拡大だ。米調査会社IDCによれば、2008年1~3月期の出荷台数は、対前年比で40%も伸びた。 第二に、昨年来相次いだ電池メーカーの工場火災によって、供給が減少したためである。昨年9月に松下電池工業、今年3月には韓国LG化学で火災が発生し、松下はこの3月に完全復旧したばかりで、LGは「いまだ完全復旧に至っていない」(関係者)。 第三に、小型化・コードレス化が進む電動工具用電池の需要急拡大だ。ノートPCも電動工具も同じ円筒型電池を使用しているが

  • 雇用環境も福祉も欧米以下! 日本は「世界で一番冷たい」格差社会|World Voiceプレミアム|ダイヤモンド・オンライン

    週刊ダイヤモンド編集部 【第12回】 2008年06月30日 雇用環境も福祉も欧米以下! 日は「世界で一番冷たい」格差社会 米国の著名社会政治学者が大警鐘 日の格差問題も英米に比べればまだまし――。そう考える人は多いことだろう。しかし、ハーバード大学のマルガリータ・エステベス・アベ教授は、福祉機能で米国に劣り、雇用環境で欧州以下の日こそが、先進国で一番冷たい格差社会であると警鐘を鳴らす。(聞き手/ジャーナリスト 矢部武) 日で格差問題が悪化したのはアメリカ型の市場原理を導入したからではないか、との批判が高まっているが、これにはいくつかの誤解がある。 アメリカは確かに国家の福祉機能が小さく、利潤追求と競争の市場原理を重視しているが、それがすべてというわけではない。市場原理にまったく従わない民間非営利セクターが大きな力をもち、福祉機能、すなわち社会を維持する役割を担っている。

  • 店頭から国産野菜が消える? 米・中が肥料の輸出を実質禁止|inside|ダイヤモンド・オンライン

    週刊ダイヤモンド編集部 【第141回】 2008年06月11日 店頭から国産野菜が消える? 米・中が肥料の輸出を実質禁止 国産の野菜がスーパーの店頭から消える可能性が出てきた。 化学肥料の原料であるリン鉱石の世界最大規模の輸出国である中国が実質的な禁輸措置に踏み切ったのだ。 今年4月、中国は化学肥料の輸出関税を100%と大幅に引き上げ、翌5月にはリン鉱石の関税も100%に引き上げた。 13億人という世界最大の人口を養うべく自国の農業向けにリン鉱石を活用するように方針を変更したためで、実質的には禁輸措置に近い。 肥料の3大要素といえばリン、窒素、カリウム。この3つがなければ日の農業は成立しない。にもかかわらず、日はリン鉱石の全量を輸入に頼っており、その多くを中国に依存。もともと、危うい立場にあった。 国際的な資源獲得競争のなかで、日では原油や料価格の高騰ばかりに目が向いて

  • トヨタグループが「パワーポイント」自粛令!?|News&Analysis|ダイヤモンド・オンライン

    トヨタグループ内で、マイクロソフトの「パワーポイント」使用の自粛ムードが広がっている。事の発端は、コスト削減を求める渡辺社長の発言だった。それにしてもなぜパワーポイント自粛なのか? 「パワーポイントの使用は控えた方がいい。特にプレゼン資料のカラーコピーは…」 最近、トヨタ自動車社内からだけでなく、系列会社、サプライヤー(部品会社)のあいだからでさえ、こんな会話が聞こえてくるようになった。事の発端は、何を隠そう5月8日の決算発表での渡辺捷昭社長の発言である。 今年度の営業利益は、円高、原材料高、米国市場の不振という“三重苦”の影響をもろに受け、トヨタといえども、3割減という非常に厳しい見通しだ。決算会見の後、周囲を取り囲んだ記者団に対し、渡辺社長は「もう一度、原点に返って原価低減を行う」と一層のコスト削減を強調した。そして、続いて飛び出した次の言葉がその後のパワーポイント自粛ムードにつ

  • チーム全員がうつ退職 「人材使い捨て企業」で何が起きたか|『うつ』のち、晴れ 鬱からの再生ストーリー|ダイヤモンド・オンライン

    西川敦子(フリーライター) 【第26回】 2008年05月07日 チーム全員がうつ退職 「人材使い捨て企業」で何が起きたか ~ 31歳男性(既婚/IT系企業勤務)は見た!【前編】~ 「なんと、若手全員がうつ退職。チームそのものが消えちゃったんですよ」 こう語る大手IT系企業の宮峻さん(仮名・31歳)は、ネットワーク保守・運用部門で働いている。 「消えたチーム」というのは、宮さんのいる部署の隣のプロジェクトチームだ。ここには、中途入社した彼の同期5人が配属されていたという。その5人がそろいもそろってメンタルヘルスを悪化させた。うつや自律神経失調症などを病み、2年目には全員いなくなっていたという。 「結局、プロジェクトは立ち行かなくなり、会社は事業から撤退することになりました。こんなことは今に始まったことじゃありません。大量に新人を採用し、彼らがいなくなると、また募集をかける。そ

    hyougen
    hyougen 2008/05/07
  • ついにフィルムカメラ市場終焉 CIPAが統計発表停止|inside|ダイヤモンド・オンライン

    週刊ダイヤモンド編集部 【第107回】 2008年04月25日 ついにフィルムカメラ市場終焉 CIPAが統計発表停止 フィルムカメラの時代が完全に終わろうとしている。 カメラや映像機器メーカーの業界団体であるカメラ映像機器工業会(CIPA)は、フィルムカメラの生産・出荷台数の統計の発表を停止した。 CIPAは毎月、デジタルカメラとフィルムカメラ、カメラ用交換レンズの生産・出荷台数を発表していた。しかし、2008年4月に発表の2月分統計から、フィルムカメラの数値を空欄とした。 デジタルカメラに押されフィルムカメラの人気低下は著しい。前月の統計では、生産が1580台(約4600万円相当)、出荷は1万1573台(約1億7200万円相当)と、寂しい数字だった。 CIPAには、「集計値が一定数を下回った場合などに発表の対象としない」といった内部規定がある。2月分からはその規定にひっかかって

  • 全雑誌休刊か?ソフトバンクの“脱紙”加速|inside|ダイヤモンド・オンライン

    ソフトバンク傘下の出版社ソフトバンククリエイティブが脱紙化を加速させている。今後、すべての紙媒体の雑誌が休刊となる可能性も出てきた。 今年3月、同社発行の雑誌「YAHOO! JAPAN Internet Guide」が12年の歴史に幕を下ろし休刊する。2000年に約22万部を記録した部数は、3万部に減少していた。 じつは、この半年のあいだに休刊する同社の雑誌は3誌にもなる。1991年創刊の「DOS/V magazine」、1999年創刊の「ネットランナー」が、2007年の12月と10月にすでに休刊している。 いまや、携帯電話会社としてのイメージが強いソフトバンクだが、出版事業は同社の源流といえる。ソフトバンククリエイティブの母体であるソフトバンクの出版部門は、1981年のソフトバンク創業の翌年にはすでに雑誌を創刊していた。 にもかかわらず、同社が発行する6誌のうち、3誌が休刊の憂き