賞味期限を見極める
「いつまで使うのか」、そして「いつ捨てるのか」-。ムダなコストを使わないよう今あるシステムを最後まで使い切るには、“余命”の把握が欠かせない。この努力を怠るとハード/ソフトの保守サポート期間切れに直前で気付き、あわてる羽目になるかもしれない。ほとんどビジネスに貢献しないシステムを保守し続け、予算を無駄に垂れ流す可能性だってある。 システムの寿命をコントロールする第一歩は、余命の把握から始まる。 保有するハード/ソフト資産の種類や数、購入日、購入価格、簿価などはどこの企業も台帳で管理している。だがハード/ソフトの保守サポート期間がいつ切れるかや、保守運用費に見合った効果をシステムが上げているかまで、きちんと管理できている企業はほとんどない。 システムの余命年表を作る 「当たり前のことだが、自社のシステムは自分で守らなければならない」。JUKIの松本部長は、ユーザー自らがハード/ソフトの余命を
システム延命で逆風を乗り切れ：自己防衛でコントロール：ITpro
システムの寿命は自社の事業戦略に合わせて決めるもの。だが、税制上の減価償却期間やハード/ソフトの保守期間といった外部要因で決まっているのが実情だ。 ハード/ソフトを提供するベンダーが保守サービスを長期間提供し続けるようになればユーザー企業は苦心せずにすむ。 だがベンダーが変わる兆しはない。「保守サポート期間の延長は製品価格を2～3倍に上げないと採算がとれない」と異口同音に主張する。 結局、ベンダーの論理に振り回されないためには、ユーザー企業が自己防衛するしかない。 10年前のPCを保管 東京都多摩市にあるJTBグループの情報システム会社、JTB情報システム。同社の会議室には年季の入ったパソコン約50台がところ狭しと積み上げられている（図6）。リサイクル業者が来るまで一時的に保管しているわけではない。いつでも現場に配備できるよう待機させているのだ。 これらのパソコンは1998年製造の日本IB
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