株式会社 日経BP 〒105-8308 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号 →GoogleMapでみる <最寄り駅> 東京メトロ日比谷線「神谷町駅」4b出口より徒歩5分 東京メトロ南北線 「六本木一丁目駅」泉ガーデン出口より徒歩7分
Image credit: NASA Image credit: NASA アメリカ航空宇宙局(NASA)のケネディ宇宙センター(KSC)で、次世代有人ロケット「アレスI」の最初の打ち上げ試験機となる「アレスI-X」の組立て作業が完了した。 8月13日に、「バードケージ」と名づけられた、オリオン有人宇宙船と緊急脱出システムの実物大模型がロケットの上部に取り付けられ、アレスI-Xロケットが完成した。アレスI-Xの高さは約94m、アポロ計画のサターンVロケット以来、NASAのロケット組立棟(VAB)に収納された最も高いロケットとなった。 アレスI-Xの打ち上げは元々今年7月に予定されていたが、ハッブル宇宙望遠鏡の補修ミッション(STS-125・HST-SM4)などの影響で延期され、現在10月31日に設定されている。 アレスI-Xは初段の4セグメントに1ダミーセグメントを追加し、ダミーの2段目と
【アトランタ(米ジョージア州)=勝田敏彦】米スペースシャトルが来年退役したあと、米国は2019年まで有人宇宙飛行ができない可能性があるとする分析を米航空宇宙技術研究機関エアロスペースがまとめた。米の有人宇宙開発の見直しをしている米航空宇宙局(NASA)の外部有識者委員会の依頼で分析した。米航空宇宙専門誌エビエーション・ウイーク(電子版)が3日付で報じた。 現在、シャトルの後継となる次世代ロケット・アレス1とオリオン宇宙船の開発が進められており、順調にいけば15年には打ち上げられることになっている。 しかし、分析によると、予算削減による1年半の遅れが見込まれるほか、技術的な問題解決のために2年間、また国際宇宙ステーション(ISS)を20年まで運用する場合、その影響でさらに半年余分な時間がかかるという。 分析が正しければ、宇宙への「足」をロシアのソユーズ宇宙船だけに頼る期間が大幅に延びる
前の記事 自転車やジョギング等のデータを自動分析できるiPhoneアプリ 米陸軍、世界最大規模の太陽熱発電所を建設開始 次の記事 次世代有人ロケット『Ares I』:製造状況の写真 2009年8月 5日 Alexis Madrigal Images:NASA 『Ares I-X』は、次世代有人ロケット『Ares I』の第一次試験評価用ロケットだ。[Ares(アレス)Iは、スペースシャトルが2010年に退役した後の有人宇宙飛行のためにNASAが開発しているコンステレーション計画の一部。オリオン宇宙船の打ち上げに使用される「人員打ち上げ機」。より大型で無人の貨物打ち上げ機は『アレスV』] Ares I-Xのスリムな機体は現在、ケネディ宇宙センターのロケット組立棟(Vehicle Assembly Building; VAB)において製造されており、半分以上の組み立てが終わっている。 米航空宇宙
NASAが初公開したスペースシャトル後継ロケット「アレス1-X」の胴体の一部=2009年3月9日、米フロリダ州のケネディ宇宙センターで吉富裕倫撮影 NASAが初公開したスペースシャトル後継ロケット「アレス1-X」の先端部を説明するNASA職員=2009年3月9日、米フロリダ州のケネディ宇宙センターで吉富裕倫撮影 【ケネディ宇宙センター(米フロリダ州)吉富裕倫】スペースシャトル「ディスカバリー」の打ち上げを前に米航空宇宙局(NASA)は9日、来年退役のスペースシャトル後継となる新型ロケット「アレス(ARES)」試験機の本体を初公開した。 アレスは将来の月面や火星の有人探査を目標に設計された。計画通りなら、最長約6カ月間とスペースシャトルの約2週間に比べ長期間の有人宇宙飛行が可能になる。6月に無人ロケット「アレス1-X」による初の飛行試験が予定されており、4月中の完成を目指し急ピッチで製造され
気になる「アレスI」の振動問題〜徐々に発生しつつある開発スケジュール遅延 前回、スペースシャトル引退を巡る問題をまとめた。シャトルを2010年に引退させれば、新有人宇宙船「オリオン」が就航する2015年まで、国際宇宙ステーション(ISS)への有人輸送手段をロシアの「ソユーズ」有人宇宙船に依存せざるを得なくなる。 最近になって、米航空宇宙局(NASA)が中国にアクセスしていると報道されているが、その目的には、あわよくば中国の「神舟」宇宙船をISSの往復に使えないかということも入っているのだろう。 一方、シャトルの引退を延期させれば、今度はシャトル運航経費に押されて、新宇宙船オリオンの開発にかける費用が不足し、オリオンの就航が遅れることになる。アメリカにとって、どちらの道を選択してもかなり厳しいことになる。 アメリカ国内では、これらの事態に、さらに拍車を掛けそうな問題が静かに進行してい
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