日本経済新聞社は3日、日経電子版「テクノロジー」で5～8月に連載した人気コラム「ホンダ　イノベーション魂」著者の小林三郎氏を招き、電子版有料会員を対象に特別セミナーを開催した。セミナーは「イノベーションの神髄～挑戦する人と組織のつくりかた」と題した小林氏の講演と、トークセッションの2部構成。小林氏は「新しい技術を生み出せない国は滅びる」「アタマの硬い40歳以上は、若い人たちにイノベーションを委ねるべきだ」などと熱く語った。

IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ 業界動向 ＞ 技術解説 ＞ ガートナー、先進テクノロジーのハイプサイクル2018年版を発表、AIの民主化が進む 業界動向 業界動向記事一覧へ [技術解説] ガートナー、先進テクノロジーのハイプサイクル2018年版を発表、AIの民主化が進む 2018年8月22日(水)日川 佳三（IT Leaders編集部） リスト ガートナー ジャパンは2018年8月22日、「先進テクノロジのハイプ・サイクル：2018年」の日本語版を発表した。ディープラーニングやIoTプラットフォームは過度な期待のピーク期にあり、ブロックチェーンは過度な期待のピーク期から幻滅期へと移行しつつある。AR（拡張現実）は幻滅期に位置している。ガートナーは2018年のハイプサイクルに見られるトレンドとして、AIの民主化など5ｎあつを挙げている。 米ガートナー（Gartner）

2018年7月4日、「RPA DIGITAL WORLD 2018」（RPA総合プラットフォームメディア「RPA BANK」主催）が開催されました。生産性労働人口が減少する現代、RPAを軸としたさまざまな業務改革や経営改革への取り組みが行われています。働き方改革などビジネスを取り巻く環境の急激な変化に直面する中で、各種最新テクノロジーを共有し、さまざまな課題を克服していく契機となることを目指したイベントです。本セッションでは、メディアアーティストの落合陽一氏とForbes Japan副編集長の谷本有香氏が登壇。人口減少社会における生産性の向上や価値の定義について語りました。 巷で「落合陽一現象」が起きている？ 谷本有香氏（以下、谷本）：さて、みなさま、このセッションをとても楽しみにされていらっしゃったかと思いますが、これより「デジタル・ディスラプションが巻き起こす働き方変革と日本再興」と題

わずか1/7の時間で学習効果を得られる 学生時代を思い出して欲しい。算数・数学の出来はいかがだったろう？ とっても簡単で、問題を解くのが単なる作業になっていたことはないだろうか？ 逆に、授業にまったくついていけなくて、脂汗を流しながら、授業を聞き流していたことはないだろうか？ 「大勢を教えなければならない学校教育の場合、算数・数学の授業の多くは、この『自分のレベルに合っていない状態』なんです。」と言うのはQubena事業を行うCOMPASSの神野元基代表。 ところが、Qubena Wiz（https://wiz.qubena.com/）を使えば、人工知能を使って、生徒のレベルにあった問題を出し続けるので、無駄な時間がほとんどなく、わずか1/7の時間で、学校教育と同等の学習効果を得られるという。 常に適切な課題を出し続けることで、効率大幅アップ といっても、ものすごい魔法があるわけではない。

韓国サイバーセキュリティ視察に出発する当日、羽田空港国際線ターミナルで「ポケットチェンジ」を試してみました。㈱ポケットチェンは、開発費用無しで、オリジナル電子マネーを発行するオープンプラットフォームを提供する企業です。 この企業が開発した、紙幣・硬貨を電子マネーに変換する機械が羽田空港にあるのです。実際に使ってみようと思っていたのですが、なかなか機会がなくて、この日となりました。 ポケットチェンジは、海外の紙幣、硬貨を日本円という現金ではなく、電子マネーに交換する仕組みです。海外の通貨としては米ドル、欧州ユーロ、韓国ウォン、香港ドル、タイバーツ、台湾ドル、シンガポールドル、ベトナムドン、これらを楽天Edy、amazon、Line、Ｉtune、WAON等に交換できるのです。もちろん手数料は取られますが、特に硬貨は海外から戻ってくると扱いに困ってしまう人が多いはずです。 ばらばらな国の硬貨を一

2018年4月20日、Deep Learning Labが主催するイベント「音声・言語ナイト」が開催されました。Chainerを提供するPreferred Networksと、Azureクラウドを提供するMicrosoftによる、エンジニアコミュニティDeep Learning Lab。今回は、自然言語処理や合成音声など、音声・言語×深層学習（ディープラーニング）の最新事例や知見を発表しました。プレゼンテーション「深層学習時代の自然言語処理ビジネス」に登場したのは、株式会社Preferred Networksの海野裕也氏。ディープラーニングによる自然言語処理技術の最前線と、ビジネスへの転用可能性について語りました。 自然言語処理の活かし方 海野裕也氏（以下、海野）：では、お話を始めさせていただきたいと思います。Preferred Networksの海野と申します。 今日は「自然言語処理の話

地球の表面を57兆個の区画に分け、それぞれに｢単語3つ｣で構成される名前をつける ── ロンドン発のスタートアップ｢what3words｣は、世界共通のアドレスシステムの利用拡大をアジアで強めていく。日本では日本語に対応したアプリを2018年5月にリリースした。 what3wordsが開発したアドレスシステムは、地球のすべての表面を3メートル×3メートルの正方形に分割して名前をつけるというもの。 例えば、渋谷のハチ公前で待ち合わせして、いつまでたっても相手が見つからない、という経験はないだろうか？ what3wordsのアプリを使ってみると、ハチ公像の目の前なら｢ひっし・さいこう・きょだい｣。そこから3メートル離れた場所なら｢みぬく・ねぼける・おやこ｣。ちなみに、アメリカのホワイトハウスの玄関口の1区画には、日本語であれば｢ごきげん・おした・すすぐ｣、英語であれば｢yappy.pound.

そん・たいぞう／1972年、福岡県生まれ。連続起業家（シリアルアントレプレナー）。世界の大きな課題を解決するスタートアップを育てるため、投資や人材育成、コミュニティー創造などを行うMistletoe（ミスルトウ）を創業。Collective Impact Community（コレクティブ・インパクト・コミュニティー）という新業態を掲げている。ソフトバンクグループ社長の孫正義氏は実兄。監修した書籍に、『ブロックチェーン、AIで先を行くエストニアで見つけた つまらなくない未来』がある。 孫家の教え 「週刊ダイヤモンド」の人気連載、孫泰蔵氏の「孫家の教え」。人工知能（AI）やロボットの進化、そして長寿命化の進展によって、今の常識が全く通じなくなる時代に突入しています。将来も「食べるのに困らない」、そんな未来を切り開く人材を育てるにはどうすればいいのか。ソフトバンクの孫正義さんの実弟であり、自らも

上記は、先進7カ国の権力格差を一覧にしたものです。これによると、イギリスは権力格差の小さい国なのですが、そうした国には特徴があります。人々の間の不平等は最小限度に抑えられる傾向にあり、権限分散の傾向が強く、部下は上司が意思決定を行う前に相談されることを期待し、特権やステータスシンボルといったものはあまり見受けられません。 これに対し権力格差の大きい国では、人々のあいだに不平等があることはむしろ望ましいと考えられており、権力弱者が支配者に依存する傾向が強く、中央集権化が進みます。 以上より、権力格差の違いは職場における上司・部下の関係性のあり方に大きく作用することになります。 端的にホフステードは「権力格差の小さいアメリカで開発された目標管理制度のような仕組みは、部下と上司が対等な立場で交渉の場を持てることを前提にして開発された技法であり、そのような場を上司も部下も居心地の悪いものと感じてし

このシリーズは、2018年6月1日に岐阜県大垣市で開催した、新規事業創出を中心としたイノベーションに関するシンポジウム「岐阜イノベーション工房2018シンポジウム：テクノロジーの“辺境（フロンティア）”」での基調講演を基に再構成したものです。2018年6月4日（月）〜8日（金）の期間は毎日こちらの「マガジン」に連載していく予定です。新規事業は“辺境”からはじまる次の図は、企業などの組織における事業の見方を現したものです。中心の面積が大きな領域は、その組織が既に継続的な収益を得ている主流の事業で、人、物、金といった資源のほとんどはここに投入されます。それに対して、周縁に薄く描いた領域はその組織にとっての“辺境”で、多くの場合において新規事業はここからはじまります。 辺境というと、どこか否定的な印象を受けるかもしれません。例えば、自分たちの住む地域への大都市からのアクセスが不便な場合、やや自虐

「仕事探しはインディード」のコマーシャルで知られるようになったインターネット求人会社の米インディード。2012年にリクルートが買収して以後、売上高は大きく伸びた。日本企業の海外買収の成功例とされるインディードの強さはイノベーションを起こす独自の仕組みにあった。来日したクリス・ハイムス社長に聞いた。 ユニークなCMで日本でも知名度が高まりましたが、既に世界では求人サイトのトップ企業です。2012年にリクルートが買収して以降、売上高は23倍に伸び、2017年度で19億7600万ドル（2173億6000万円）に成長しました。強みは何ですか。 ハイムス氏：2004年に米国で創業した際、解決したかったのは、求職者が仕事を探す時、ウエブサイトを20件とか100件とか自分で当たらなければならないという状況でした。非常に非効率な状態になっていたのを何とかしたかったのです。 クリス・ハイムス氏 米ライス大学

小西六写真工業（現コニカミノルタ）にて写真フィルムの開発に従事。その後ＭＩＴマイクロシステムズ研究所、ボストン・コンサルティング・グループを経て、1991年にシリコンバレーに渡る。94年よりマッケンナ・グループのパートナーに就任。2002年にネットサービス・ベンチャーズを創業。2011年からは、先進VCに出資するNSVウルフ・キャピタルを立ち上げ、企業イノベーションを先導している。主な共著書に『ＩＴの正体』『シリコンバレーの秘密』（インプレスＲ＆Ｄ）、『日本的経営を忘れた日本企業へ』『成長を創造する経営』（ダイヤモンド社）。東京大学理学部卒業、同修士課程修了。米マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）工学修士。 シリコンバレーの流儀 今、再び米国シリコンバレーに注目が集まっているが、その真の姿は知られていない。現地に25年以上在住し、現在も投資家として活躍する“インサイダー”である筆者に、その生

昨今、店舗の無人化が進んでいる。今年頭にも、AmazonGoが話題をさらった。中国ではカラオケの無人化までも進んでいる。日本でも、図書館やトレーニングジムの無人化は見かけるようになった。 しかし、両者の間には大きな違いがある。図書館やトレーニングジムは、基本的に会員制であるので、事前に人物確認ができ、有料の場合は会費の口座引き落としや定期カード請求さえできれば、現場でお金のやり取りは発生しない。一方、コンビニやカラオケなど、キャッシュオン的なサービス業においては、この課金方式は使えない。無人化のためには、キャッシュレス化が必須となる。 キャッシュレスが普及すれば、現行のサービス形態では有り得ないほどのサービス革命が可能となる。実に、中国では現金の汚さから自販機も普及しなかったくらいだが、電子マネーが普及したおかげで、今や自販機も物凄い勢いで広がっている。 理論的には同じ仕組みは行政窓口にも

1970年東京都生まれ。独立研究者、著作家、パブリックスピーカー。ライプニッツ代表。 慶應義塾大学文学部哲学科、同大学院文学研究科修了。電通、ボストン コンサルティング グループ等で戦略策定、文化政策、組織開発などに従事。 『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか？』（光文社新書）でビジネス書大賞2018準大賞、HRアワード2018最優秀賞（書籍部門）を受賞。その他の著書に、『劣化するオッサン社会の処方箋』『世界で最もイノベーティブな組織の作り方』『外資系コンサルの知的生産術』『グーグルに勝つ広告モデル』（岡本一郎名義）（以上、光文社新書）、『外資系コンサルのスライド作成術』（東洋経済新報社）、『知的戦闘力を高める 独学の技法』（ダイヤモンド社）、『武器になる哲学』（KADOKAWA）など。神奈川県葉山町に在住。 気になるあの本を読んでみた！ベストセラー目のつけどころ 今、巷で話題にな

こちらはJBpress Premium会員（有料会員）限定のコンテンツです。 有料会員登録（月額 550円[税込]、最初の月は無料）をしてお読みください。 Premium会員登録する　月額 550円[税込]・初月無料