医療現場にとって最もありがたいのは、「コロナであろうがなかろうが、誰にもうつさず勝手に治ってもらう」ことです。 この経過を辿った人は、調査する必要が全くありません。 医療資源も一切無駄にしない、理想的な形です。 どうすればい… https://t.co/DlvKgybxJW
新型コロナウイルスの感染拡大は、世界各地でゼノフォビア(外国人嫌悪)とレイシズムの広がりをも招いた。 米国や欧州では、かつての黄禍論を想起させるアジア人差別が横行している。アジア系であるという理由だけで暴行を受けるといったヘイトクライムも少なくない。 許しがたいことだ。ウイルスは国籍を選ばない。人も選ばない。しかし、差別や偏見は特定の人々に向けられ、心もからだも、そして人としての尊厳も傷つける。感染拡大を防ぐためには何の役にも立たないどころか、社会に対する破壊行為でもある。 もちろん日本も例外ではない。 "コロナ危機"は、もともと日本社会に溶け込んでいた差別と偏見を、"非常時レイシズム"ともいうべき、よりわかりやすい形で表出させている。 さいたま市のマスク配布対象から当初外された朝鮮学校「国に帰れ」「厚かましい」「日本人と同じ権利と保護があると思っているのか」──。 ここ連日、電話やメール
政府の専門家会議が1日に示した提言では、子供は新型コロナウイルスの感染拡大の役割をほとんど果たしていないとの見方が明らかにされた。インフルエンザと異なり、学校内で感染拡大が生じた事例が確認されておらず、子供への感染の多くは家庭内で起きているという。 政府は3月上旬から小中高校などの一斉休校を要請し、大半の自治体が応じた。専門家会議は「国民に新型ウイルスへの対策を呼びかける意味ではインパクトはあった」としたものの、感染拡大防止の効果としては「推し量れていない」とするにとどめた。ただ、子供の感染を防ぐためには有効との認識も示した。 今回の提言で、新規感染者などの大幅な増加がみられる「感染拡大警戒地域」では、学校の一斉臨時休校を選択肢として検討すべきだと指摘。都道府県の中でも生活圏ごとに流行地域を見極め、判断してほしいとした。一方、新規感染者などが一定程度の増加幅に収まる「感染確認地域」でも休校
入所者が減ったハンセン病療養所の入所者を集約して、空いた場所をCOVID-19の病床に、という軽いノリの「ぼくのかんがえたさいきょうの(略)」ツイートをみて、ああやっぱりそう思う人いるんだ、でもこんなに早く見るとは思わなかったな、… https://t.co/ilhoT2Bfsa
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