新材料を製品化した際の用途としては、安定性の高さから、ワイヤレスイヤフォンやスマートウォッチといったウェアラブルデバイスのような人体に直接触れる用途を想定する。現行のCeraChargeでは容量不足で対応できなかった補聴器などにも適用できると見る。加えて、EUの電池規制によって二次電池への置き換えが必要とされているコイン型一次電池を代替することも目指すという。 今後TDKは、電池セルやパッケージの構造設計など、新材料を用いた製品の量産化に向けた開発を進め、2025年以降にサンプル出荷を目指すとしている。 関連記事 Li金属負極採用の全固体電池、-25~120℃で動作 デンソーと九州大学の研究グループは、新しい焼結機構を活用することで、750℃という低温焼結とLi金属への安定性を両立させた「固体電解質」を開発したと発表した。Li金属負極を用いて作製した全固体電池は、-25~120℃という広い
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全固体ナトリウム電池の量産化に向けた新合成プロセスを開発、大阪公立大:「世界最高」のナトリウムイオン伝導度を実現 大阪公立大学は2024年4月5日、硫化物固体電解質の量産性の高い合成プロセスを開発し、同プロセスを用いて、「世界最高」のナトリウムイオン伝導度を有する硫化物固体電解質の合成に成功したと発表した。 大阪公立大学の研究グループは2024年4月5日、全固体ナトリウム電池の実用化に向け、硫化物固体電解質の量産性が高い合成プロセスを開発し、同プロセスを用いて、「世界最高」(同学)のナトリウムイオン伝導度を有する硫化物固体電解質の合成に成功したと発表した。 同研究グループは、多硫化ナトリウム(Na2Sx)の不揮発性に着目し、原料と反応媒体としての機能を兼ね備えた物質(セルフフラックス)として利用することで、ナトリウム含有硫化物の量産性の高い合成プロセスを開発した。また、同プロセスを用いるこ
物質・材料研究機構の長谷川源ポスドク研究員と桑田直明主幹研究員らは、全固体電池のリチウムイオン移動は電解質の粒界が抵抗になっていることを突き止めた。マイナス100度C以下に冷やしてリチウムイオンの動きを極めて遅くしたところ、粒界でリチウムイオンの濃度差ができる様子を観察できた。拡散係数は粒界で1万分の1以下になる。全固体電池開発に知見を提供していく。 2次イオン質量分析法(SIMS)を低温観察に応用した。リチウムイオンがほとんど移動しない温度でリチウムイオンの分布を測定する。 リチウム同位体を酸化物電解質の端から導入して拡散する様子を観察した。 すると粒界に沿ってイオン濃度が変わっていた。電解質粒子内部ではイオンは高速で動くものの、粒界が抵抗になる。粒内と粒界では拡散係数が5ケタ変化すると見積もられた。 電池のシミュレーションがより正確になる。イオン拡散を妨げない粒界を設計できれば全固体電
ソフトバンクは2023年8月24日、Enpower Japanと共同で、全固体電池セルで重量エネルギー密度300Wh/kgの実証に成功したと発表した。 両社は、IoT(モノのインターネット)機器や携帯電話の基地局向けに、エネルギー密度が高く、大容量で軽い次世代電池の開発を進めていた。 リチウムイオン電池はイオン伝導体に有機電解液を用いるが、全固体電池は固体電解質を使用するため、電解液の発火や液漏れなどのリスクが低く、安全性が高い。また、固体電解質は電解液と比べて物質が安定しており、寿命特性や温度特性の向上、作動電圧範囲の拡大などが期待されている。 全固体電池には課題もある。固体電解質の場合、液体とは違って正極活物質-電解質の界面の密着性が低いことや、イオン伝導に関わる界面抵抗の増加により、電池容量の減少、出力特性や寿命特性の低下を起こしやすい。また、全固体電池に使われる固体電解質は、電解液
要点 伝導率が世界最高の固体電解質の超リチウムイオン伝導体を開発。 開発した材料を用いて電極面積あたりの容量が現行の1.8倍の厚膜正極を作製し、優れた電池特性を実証。 開発した厚膜正極と次世代電池材料として注目されているリチウム金属負極を利用して、大容量・大電流特性を示す全固体電池を実現。 概要 東京工業大学 科学技術創成研究院 全固体電池研究センターの堀智特任准教授、菅野了次特命教授、高エネルギー加速器研究機構 物質構造科学研究所の齊藤高志特別准教授、東京大学 生産技術研究所の溝口照康教授らの研究グループは、伝導率が世界最高の固体電解質の超リチウム(Li)イオン伝導体[用語1]を開発した。従来、全固体電池の固体電解質の伝導率が低いと正極の厚みを増して、容量を増やすことが困難であったが、新しい電解質を応用することにより1 mm膜厚の正極を開発し、全固体電池[用語2]の特性を飛躍的に向上させ
NEDOは、全固体リチウムイオン電池(LIB)の早期実用化に向け、「次世代全固体蓄電池材料の評価・基盤技術開発」(以下、本事業)を始動しました。 本事業は、自動車・蓄電池・材料メーカーなどの33法人が組合員として参画する技術研究組合リチウムイオン電池材料評価研究センター(LIBTEC)を代表機関に、大学・公的研究機関16法人が連携・協調して実施します。固体電解質間や活物質との界面(固固界面)の物質移動を伴う全固体LIBの性能向上と蓄電池材料開発の加速のため、これまでの技術成果を深化・発展させ、「材料評価基盤技術開発」や「全固体LIB特有の現象・機構解明」、「電極・セル要素技術開発」の開発サイクルを効率よく回すことで、原理現象解明に基づく研究開発基盤の構築を推し進めます。 NEDOは本事業での成果を展開することで、蓄電池・蓄電池素材産業の競争力強化と、全固体LIBおよびその材料の開発を促進し
2023年06月13日 トヨタ、クルマの未来を変える新技術を公開-バッテリーEVの革新技術、水素事業の確立を柱に、技術の力で未来を切り拓く- トヨタ自動車株式会社(以下、トヨタ)は、この度、「クルマの未来を変えていこう」をテーマにした技術説明会「Toyota Technical Workshop」を開催し、モビリティカンパニーへの変革を支える様々な新技術を公表しました。 これまでに発信してきたビジョンや方針の具現化に向け、開発中のコンセプトも含めた具体的かつ多様な技術を公開するとともに、副社長・Chief Technology Officerの中嶋 裕樹が、トヨタの技術戦略と今後のクルマづくりの方向性について説明をしました。さらにBEVファクトリーのプレジデントに就任した加藤 武郎、7月より立ち上がる水素ファクトリーのプレジデントに就任予定の山形 光正より、それぞれの目指すバッテリーEVお
トヨタ自動車は、今の電池に代わる「全固体電池」について、早ければ2027年にEV=電気自動車での実用化を目指す方針を明らかにしました。一方、水素を燃料にした車も強化し、複合的な戦略で脱炭素の取り組みを進める方針です。 トヨタ自動車が明らかにした今後の脱炭素の戦略によりますと、EVでは、今の電池に代わる「全固体電池」について、ハイブリッド車から搭載するとした従来の計画を変更し、早ければ2027年にEVでの実用化を目指します。 一方、2026年に投入予定の次世代の車種については、工場内で組み立て途中の車が自走することで生産ラインの投資を抑えるほか、車体の空気抵抗の改善などを行って、開発と生産のコストを今の半分に引き下げるとしています。 こうした競争力を高めた車種を2030年の世界販売目標の350万台のうち170万台で投入する計画です。 一方、水素を燃料にした燃料電池車についても、トラックなど商
FDKは2023年度内にも全固体電池を湖西工場(静岡県湖西市)で量産する。まずは工場設備向け製品の生産を始め、IoT(モノのインターネット)機器やウエアラブル機器、車載電装品向けなど幅広く提案する。フル生産した場合の月産能力は30万個を見込む。将来的には「容量を増やした(全固体電池の)次世代バージョンの製造も考えている」(長野良社長)。ニッケル亜鉛電池なども含めた次世代電池事業の育成を急ぐ。 FDKの全固体電池には酸化物系の固体電解質が用いられている。小型かつ表面実装部品(SMD)に対応し、安全性も高い点が特徴。顧客の要望への対応が必要になったことや、「想定していなかった技術的な問題が出てきた」(長野社長)ことで量産が遅れていた。このほど技術課題の解決にめどがつき、顧客との調整も進んでいることから、23年度の出荷を見込む。 同社は23―25年度にかけて全固体電池を含めた次世代電池に約15億
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