インナーコミュニケーションで働く意欲を高める方法
左）丸紅 執行役員 秘書部長 兼 広報部長 島﨑 豊 氏 1982年入社後、海外におけるインフラ建設・事業活動に従事し、特に上下水道などの水ビジネスを推進。その後、秘書部、営業部課長を経て2008年広報部副部長、2011年秘書部長。2015年から秘書部長 兼 広報部長、2016年から現職。 右）西武ホールディングス 取締役 上席執行役員 広報部長 西山 隆一郎 氏 1987年、第一勧業銀行（現みずほフィナンシャルグループ）入行。2009年西武ホールディングス入社、2013年執行役員広報部長。2014年から現職。西武鉄道 取締役 上席執行役員 広報部長を兼務。
攻めの広報は今、何をすべきか？インナーコミュニケーションは企業の「ライフイベント」を活用せよ
企業におけるインナーコミュニケーション施策のひとつとして、リンクイベントプロデュースでは企業の9つの節目の活用を提案している。周年、年次総会、社長交代といった節目を好機とし、組織を活性化させるポイントとは。 リンクイベントプロデュース 代表取締役社長 八重樫 徹氏 丸紅を経て、2000年リンクアンドモチベーションに入社。以後一貫して企業の組織風土変革、ブランド強化のコンサルタント、および場のファシリテーターとして従事。提供するイベントは年間で2000件を超える。 多くのメディアで、企業の社内施策が取り上げられています。実際お客さまからも、社員を集めた運動会、社員旅行、誕生会などユニークな社内イベントを実施しているという声を聞く機会が多くなってきました。 近年、市場の激変に伴う企業の統廃合やリストラが珍しくない中、企業と個人の関係が「相互拘束関係」からお互いが選び選ばれる「相互選択関係」へ大
従業員の本気と行動を引き出すインナーコミュニケーション戦略
従業員一人ひとりのパフォーマンス最大化を総合サポートするゼロイン。同社は、ビジョンに共感した従業員のアクションが、企業の持続成長の鍵だという。そのためのコミュニケーションのあり方について、同社副社長の並河研氏に聞いた。 ゼロイン 取締役副社長 兼 COO 並河 研 1961年生まれ。1984年リクルート入社。広報室でインナーコミュニケーション施策や教育映像を手がけ、40年超の歴史を持つ社内報『かもめ』2代目編集長を務める。2009年、ゼロインの取締役に就任。以降、多数の企業の組織活性化をプロデュース。並行してアメフト社会人チームのオービックシーガルズ GM、チーム運営会社OFC代表取締役としてチームマネジメントも行う。 インナーコミュニケーションへの関心が高まっている。本誌のアンケートでも毎回上位にランクインするテーマだが、何を目的にどう取り組めばいいのか、悩む声も多い
企業とステークホルダーをつなぐ社内広報のトレンド〜今求められるインナーコミュニケーションとは？ - AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
経営環境やメディアの変化に伴い、社内コミュニケーションの アプローチは日々進化しつつある。7月15日、社内広報のトレンドを読み解く「インナーコミュニケーションフォーラム2015」が開催された。 なぜ、今インナーコミュニケーションが重要視されているのだろうかーー。基調講演ではクリエイティブディレクターの広瀬さとし氏と産業編集センターはたらくよろこび研究所の相山大輔氏が登壇。相山氏は重要視される背景を「関係性の再構築が求められている」と分析した。 終身雇用や年功序列などの制度は日本企業特有の伝統的な経営スタイルだが、これらはもはや「過去の遺物」にほかならない。いまや社員の契約形態や働き方の多様化、市場の競争の激化に伴い、会社と社員、そして社員同士の関係性が変化してきている。 そのなかで、「会社がバラバラにならないような旗印」として注目を集めているのが、インナーコミュニケーションなのであ
社内広報のトレンドを読み解く インナーコミュニケーションフォーラム2015 - AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
企業の経営環境の変化やツール・メディアの進化を背景に、社内コミュニケーションのアプローチは進化しています。もっとも、従業員の意識や行動が多様化する中で、経営方針を浸透させ、組織を一つにまとめることの必要性は今も昔も変わることはありません。 本フォーラムでは、従業員（非正規社員を含む）や従業員の家族、学生など幅広いステークホルダーに向けた施策や、効果的なコミュニケーションツールとしての「社内報」のあり方、効果測定の考え方など、多面的な角度から今の社内広報のトレンドを読み解きます。 プログラム 13:00～13:50 第1部 基調講演 2015年の社内広報を読み解く 企業にとって「インナーコミュニケーション」は、今や経営課題ともいえるもの。手法は多様化する一方、取り巻く環境や課題は複雑化しています。第1部ではインナーコミュニケーションをめぐる近年の傾向を解説するともとに、広報担当者が取り組むた
【2012年予想】ソーシャルメディア時代こそ、インナーコミュニケーション！――「広報会議」編集長 篠崎日向子
ツイッターに続き、フェイスブック元年と言われた2011年、多くの企業が活用を開始した。しかしキャンペーン・トレンド的な要素が強く、企業として全面的に取り組む姿勢はまだ見えにくい。かつてウェブサイトがそうだったように、今後ソーシャルメディアは企業活動において必須のものとなる。企業は情報を発信する際にはもちろん、たとえ自社がアカウントを持っていなくても生活者の声を聴くために、ソーシャルメディアに取り組まなくてはいけない時代が来るのだ。その時に、企業は何に注力すればよいのか?「広報会議」編集部では、それを“インナーコミュニケーション”と考えている。 ソーシャルメディアによって、企業は生活者に一方的に発信するのではなく、対等に近い関係となったのは自明のこと。そこでは従来のメディアリレーションとは異なるコミュニケーション力が求められる。いくらメディアリレーションに卓越した企業であっても、ソーシャルメ
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