「2011年版 ソーシャルメディアと地域活性化事業の最新動向 ―事例から学ぶソーシャルメディア活用のポイント―」について：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
先日、ブログでご紹介をさせていただきましたが、昨日（４月１９日）、シード・プランニング社様より「2011年版 ソーシャルメディアと地域活性化事業の最新動向 ―事例から学ぶソーシャルメディア活用のポイント―」がニュースリリースされましたので、ご案内させていただきます。 本調査報告書の作成にあたっては、国際大学グローバルコミュニケーションセンター 主任研究員の庄司昌彦先生とごいっしょに今年の１月ごろから作成のお手伝いをさせていただきました。 特に大変だったのは、自治体のツイッター活用を１件ずつタイムラインやフォロワー数やプロフィールなどもチェックして、リスト化したところです。 東日本大震災後、ソーシャルメディアの位置づけが大きく変わり、自治体や政府の導入も急速に進み、そして政府からソーシャルメディアの利用にあたっての指針まで出されました。公共機関がソーシャルメディアを積極的に活用することにより
【本日（４月１４日発刊）】2011年版 ソーシャルメディアと地域活性化事業の最新動向：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
本日（４月１４日）、「2011年版 ソーシャルメディアと地域活性化事業の最新動向 ～事例から学ぶソーシャルメディア活用のポイント～」がシード・プランニング社より発刊されました。 ポイントや目次などは以下のとおりです。本調査書作成にあたって、国際大学グローコム主任研究員の庄司昌彦さんとごいっしょに作成のお手伝いをさせていただきました。震災時におけるソーシャルメディアの活用について、政府や自治体の取り組みについてもご紹介しています。 ポイント 豊富なデータに基づき、ソーシャルメディア活用の現状と地域活性化の発展の方向性を分析。注目すべきキーワード、活用のポイントがわかります。 東日本大震災におけるソーシャルメディア活用と今後の活用に向けての政府等の最新の取組みがわかります。 地域ツイッター（自治体・商店街・観光団体）・地域SNS（国内・海外）事例リストから、その特徴を一覧で把握できます。 3月
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