デジタルマーケティングの実施は経営が決断するべき--アドビの調査結果
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アドビ システムズは11月19日、日本とアジア太平洋地域（APAC）の308人のマーケティング部意志決定権者に対して実施した、デジタルマーケティングに関する実態調査の結果を発表した。デジタル活用度の調査項目すべてにおいてアジア太平洋地域（APAC）の平均を下回るなど、デジタルマーケティングに関しての取り組みの遅れが目立つ結果が出た。 調査実施項目である「意識」「活用状況」「組織体制」「スキル」の4カテゴリすべてにおいて、日本はAPAC平均値を下回る結果が出たという。 結果は以下の通り（日本 ⁄ APAC平均、単位：ポイント）。 「MINDSET（意識）」 5.7 ⁄ 6.9 「MARKETING READINESS（活用状況）」 4.3
デジタルマーケティングの到来で露見した日本企業の盲点
「いまや全ての人々がネット上でシグナルを出している。これは、人々が企業に対して“自分とは誰か”ということを知らせているということだ。企業側としては、これをどんどん使っていきたいと考えているはずだ」 米Adobe Systemsのブラッド・レンチャー デジタルマーケティングビジネスユニット担当シニアバイスプレジデント兼GMは、同社の年次カンファレンス「Adobe Digital Marketing Summit 2012」で、日本の報道陣の取材に対してこのように語った。 現在、ソーシャルメディアの普及に伴い、人々は自分の情報をネット上で露出するようになりつつある。一方で、企業は自社サイトにおけるユーザーの閲覧履歴や検索キーワードなどからも、顧客の興味の対象や性別・年齢などをある程度想定できる。 そこで企業は、こうしてネット上に表現される“消費者のオンライン人格”を正確にとらえ、一人ひとりに最
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