macOS版「Chrome」、危険なサイトやマルウェアの警告を強化
Googleは、ウェブを通じて「macOS」搭載デバイスを標的にしているマルウェアに対して、「Chrome」の防御機能を強化しようとしている。 Googleは数年前から、「Windows」版Chromeの設定が勝手に変更されないようにしてきた。今回、同様の機能をmacOS版Chromeにも追加する。Appleのデスクトッププラットフォームを標的にしたマルウェアやアドインジェクターに対処する取り組みの一環だ。 macOS向けマルウェアに対抗するGoogleの計画には2つの要素がある。第1の要素は、最近リリースされた「Chrome Settings API for Mac」で、「Chrome 56」に搭載された。第2の要素はGoogleの「セーフブラウジング」技術で、ユーザーが既知の疑わしいサイトを訪問しようとすると、ブラウザ内で警告を表示する。 Googleが説明しているように、この「Set
ルータを攻撃するAndroidマルウェア「Switcher」--Kaspersky Labが警告
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「Android」を標的とした新形態のトロイの木馬が発見されたとKaspersky Labの研究者が述べている。この「Switcher Trojan」と呼ばれるマルウェアは、ユーザーのデバイスを攻撃するのではなく、デバイスが接続している無線ネットワークのルータを攻撃するという。これが成功すると、さらなるサイバー攻撃や詐欺、データ盗難が可能になる恐れがある。 このマルウェアは、あらかじめ用意されたパスワードと管理者IDのリストを使用して、ルータの管理者用インターフェースに侵入しようと試みる。この攻撃は、ルータにデフォルトで設定されている管理者IDとパスワードが変更されていない場合、簡単に成功する。これに成功すると、Switcherはルータ
クラウド上で事故予測、ドライバーに警告 パイオニア、車に後付けできるIoTシステム開発
パイオニアは11月25日、事故リスクが高いと予測した場所でドライバーに警告する安全運転機能を、既販売車に後付けできるIoT（Internet of Things）システム「Intelligent Pilot」（インテリジェント パイロット）を開発したと発表した。 カメラやスピーカー、GNSS（全地球型測位システム）と加速度センサー・ジャイロセンサー、デジタル地図を内蔵したIoT端末を車両に搭載。NTTドコモのLTE回線でクラウドに接続する。 クラウド上では、信号やカーブなどの地図データに、過去に事故が発生した地点のデータ、急減速が多発した地点データを重ね、時間帯や天候、車両の運転傾向も加味した上で統合的に事故リスクを予測。リスク情報を端末に配信し、ドライバーに音声で警告する。 カメラで撮影した画像を解析し、危険な走行状況を検知して画面表示と音声で知らせる機能も備えたほか、前方を撮影・記録す
Twitter、監視に利用する警察機関に警告--アクセス遮断も辞さず
Twitterは米国時間11月22日遅く、同社の規約に違反した警察や法執行機関は、パブリックAPIへのアクセス禁止やアカウント停止といった措置の対象になると警告した。 この発表の前には、SnaptrendsとGeofeediaという大手2社が、位置情報に基づくツイートを収集して個人を追跡する警察の活動を支援していたという理由で、同社のサービスへのアクセスを遮断されている。この件については、The Daily Dotが以前に報じていた。 米中央情報局（CIA）の支援を受けたソーシャルメディアプラットフォームのGeofeediaは、この措置の結果、30名以上の従業員の解雇に追い込まれた。 TwitterのChris Moody氏は米国時間11月22日、ブログ記事で、「Twitterのデータが監視に利用されていたという最近の報道について、われわれは大いに懸念している」と述べた。さらにMoody氏
銀行に継続的かつ洗練されたサイバー攻撃--SWIFTが警告
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 国際銀行間通信協会（SWIFT）の金融メッセージングシステムを使用して決済情報をやりとりしている各銀行は、サイバー犯罪者による攻撃に備えてセキュリティを強化する必要に迫られている。 Reutersが入手した同協会から顧客への通知によれば、盗まれたSWIFTコードが悪用されバングラデシュ中央銀行から8000万ドルを奪われた事件から数カ月間が経過したが、金融業界の一部の組織では、依然としてセキュリティにかなりの問題が残っていると見られる。 この通知で、新たなセキュリティ対策が導入されているにも関わらず、銀行から資金を奪おうとする新たな試みが続いており、少なくとも部分的には、一部のサイバー攻撃が成功していたことが明らかになった。 Reuter
Linux開発者、「Ubuntu 16.04」のsnapパッケージフォーマットのセキュリティに警告
Canonicalが先週公開した「Ubuntu 16.04」の最新機能の1つが、アプリケーションパッケージフォーマットのsnapだ。 CanonicalのUbuntuクライアントプラットフォーム製品とリリーストップのOlli Ries氏はUbuntu 16.04 LTSのリリースを発表する際、「snapアプリケーションはシステムの他の部分から分離されているため、snapパッケージのセキュリティメカニズムはUbuntuのすべての派生ディストリビューションで高速なイテレーション向けのプラットフォームとしての可能性が開ける」と説明していた。 だが、Canonicalの主張は半分しか真実ではない、とCoreOSのセキュリティ開発者で有名なLinuxカーネル開発者のMatthew Garrett氏は指摘する。 Ubuntuモバイル上でsnapパッケージを使うことは、確かにセキュリティの改善になるが、
ウェブサイトで警告される不運な本名
どうでもいいようなサービスに名前を登録するとき、「Anonymous（匿名）」とか「Noname（名無し）」とか、適当な名前を入力してしまうことはないだろうか。システムによっては、そうした名前ははじかれる。しかし、真面目に本名を入力したのに同じ扱いを受ける人がいる。英公共放送のBBCが、そんな不運な人々を紹介している。 米国サウスバージニア州に住むJennifer Nullさんは、結婚前に夫から、「僕の姓を名乗ると不幸になるかもしれないよ」と冗談めかして言われたが、気にせず結婚した。しかしその直後から、問題が発生した。航空券を予約しようとすると、ほとんどのシステムから「姓の欄が空白（null）になっています」と警告されるのだ。航空会社に電話したが、問題を理解してもらえなかったり、対処法はないと言われたという。 それだけではなく、政府の納税用ウェブサイトや、引っ越し先での公共料金納付でも同じ
POSマルウェア「TreasureHunt」、FireEyeが警告--米小売業者など標的
カスタムビルドされたマルウェアが小売業者のPOSシステムから直接クレジットカード情報を盗み出しているとサイバーセキュリティ研究者が警告した。 「TreasureHunt」と呼ばれるこのマルウェアは、FireEyeによって発見された。POSを標的とするTreasureHuntは特定の組織から情報を盗み出すのに使用されているとFireEyeは警告する。 TreasureHuntは、比較的古くてセキュリティの弱いPOSシステムを使用する米国の小売業者を標的にしているようだ。具体的には、それらのPOSシステムはチップとPIN、カードではなく、「スワイプ」を利用して決済を認証する。 FireEyeの脅威研究者Nart Villeneuve氏がTreasureHuntに関するブログで述べたところによると、ひとたびPOSマシンが感染されると、同マルウェアは実行中のプロセスを列挙して、決済カード情報をメモ
オラクル、古いJavaのユーザーに警告することで合意--FTCとの和解で
UPDATE Oracleは米連邦取引委員会（FTC）との和解に基づき、Java SEの古いバージョンを実行しているユーザーに対して警告を発するよう命じられた。 今回の合意により、Javaを更新すればコンピュータは「安全」になると述べてユーザーを欺いていたとするFTCが訴えていた件が決着した。ソフトウェアを更新すれば通常は保護されるはずだが、Oracleはユーザーに対して、Java SEの複数のバージョンがインストールされる場合に古いバージョンがコンピュータ上に残ることを通知していなかった。この古いソフトウェアが、ハッカーらにとって格好の標的となっていた。 Oracleは2010年のSun Microsystems買収に伴い、数十億台もの機器と約8億5000万台ものPCにインストールされているランタイムであるJavaを手に入れた。Javaは、配布範囲が広く、機器をハッカーやエクスプロイトキ
Google、マルウェアダウンロードに警告する機能をChromeに追加
2007年に発表した「Safe Browsing API」のブラックリストにWindowsの悪意ある実行ファイルを追加し、そうしたファイルをダウンロードしようとすると警告を表示する機能をGoogle Chromeの開発者版に搭載した。 米Googleは4月5日（現地時間）、URLブラックリスト上のファイルをダウンロードしようとすると警告する機能をGoogle Chromeの開発者版に追加したと発表した。次期正式版「Google Chrome 11」にも搭載する計画という。 Googleは2007年に、同社が収集した不審なURLのブラックリストを利用できる「Safe Browsing API」を公開した。Google Chromeのほか、MozillaのFirefoxとAppleのSafariがこのAPIを利用している。 Googleはこのブラックリストに悪意あるWindows実行ファイルを
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
TechCrunch | Startup and Technology News
TechCrunch | Startup and Technology News
Expired
TechCrunch | Startup and Technology News
TechCrunch | Startup and Technology News