IoTに慎重、ベンダーとユーザー間に温度差--ガートナー調査調査ではIoTに対する意識も調べており、「社内の変革を推進する」「ITがよりビジネスに貢献できる」など、成果への期待に対する回答の割合が50％を超えた一方で、「いまだにどこから手を付けてよいか分からない」とする回答も4割近くあった。期待と現実的なアクションへの落とし込みに対する難しさが入り混じる現状が明らかになった。 今回の結果について、同社リサーチ部門リサーチディレクターの池田武史氏は、以下のようにコメントしている。 「IoT推進体制の確立に関しては、2015年の調査結果である8.5％と比較して増加はしているものの、2015年の時点で1年以内に体制を確立する予定と回答した16.7％の大半の企業がそれを見送った状況と言えます。IoTに期待する企業の割合は2015年とほぼ変わらないとみていますが、取り組みを推進するきっかけや明確な目標をまだとらえきれていません。2015年は海外ベンダーだけで
