和田秀樹『リフレはやばい』
本日は、珍しくメッセージが届かない平穏な日 ということで、最近読んだもっとも面白い本として『リフレはヤバい』を紹介したい 実は、昨日、週刊朝日の林真理子先生との対談で、拙著『東大の大罪』を取り上げていただいたのだが、久しぶりに売れているらしい その中で、私の本よりランキングの上の本として、朝日新書の編集者もこの本を話題にしていた というのは、この編集者も似たような内容の本を、著書の小幡績氏に書いてくれと頼んでいたからだそうだ 小幡氏は、榊原英資氏、野口悠紀雄氏とともに、私が日本で最も信頼するエコノミストである 人の悪口ばかり書いていると思われているが、私だって、出来る人は認めるし、そこから学ぼうとはする 小幡氏については、『すべての経済はバブルに通じる』という本から尊敬するにあたっている この本のリスクテイクバブルの考え方は、非常に説得力があった この本の影響もあって、私は、今回のアベノミ
爆発の威力は広島型原爆の３０倍以上 NHKニュース
ロシア中部に落下した隕石とみられる物体に関連して、ＮＡＳＡ＝アメリカ航空宇宙局は、小惑星が上空２０キロ前後で爆発し、その威力は広島型の原爆の３０倍以上に上るとみられることを明らかにしました。 これは、ＮＡＳＡが１５日夜に明らかにしたもので、観測データをさらに解析した結果、大気圏に突入した小惑星は直径がおよそ１７メートル、重さがおよそ１万トンと当初の推定よりも大きく、上空２０キロ前後のところで爆発したとみられるということです。 爆発の威力は、広島型の原爆の３０倍以上に相当するおよそ５００キロトンで、その爆風と衝撃波によって地上の建物の窓が割れたり扉が吹き飛ばされたりといった被害につながったとみられています。 また、小惑星は火星と木星の間にある無数の小惑星がある領域、いわゆる「小惑星帯」にあったとみられていますが、ＮＡＳＡでは「１００年に１度という極めてまれな事態だ」だと説明しています。
日本企業はよくdisられるが、それでも世界で3位なのさ : 吊られた男の投資ブログ (インデックス投資)
2013年02月14日22:22 日本企業はよくdisられるが、それでも世界で3位なのさ カテゴリ政治・経済・金融 tsurao Comment(2)Trackback(0) 日本の企業に対して批判的なコメントは結構目につきます。 東電、日航、シャープ、パナソニック、エルピーダ…と業績の悪い特定企業に対するものもあれば、日本企業というカテゴリーに対する批判コメントもよくあります。(私もしないわけじゃありません) 「日本企業は完璧でけちの付け所など全くない」なんてことはありませんので、当然に批判されるところもあるでしょう。しかし、考えてほしいのは日本は依然として世界で3位の経済大国であり、日本企業は世界的にそれなりの地位にいるということです。 フォーチュンが発表しているGlobal 500を見ても日本は68社がランクインしており、アメリカ(132社)、中国(73社)に次いで3位です。 ※Fo
「核武装論は間違っていない」李大統領…「だが時期尚早」 - MSN産経ニュース
【ソウル＝黒田勝弘】韓国の李明博大統領は１５日、退任を前に東亜日報とのインタビューで韓国の核武装論について「愛国的な考えという点で高く評価し、そうした発言が北朝鮮や中国に対する警告にもなるので間違っているとは思わない。われわれの社会にそう考える者もいなければならない」と述べ支持を表明した。 しかし一方で「国際協調を通じた核放棄が最終目的なので政府が核保有を語るのは時期尚早でよくない」と述べ、現時点での核武装論議には消極的な立場を明らかにした。 李大統領は２４日で退任するが、韓国の現職大統領が核武装論自体を支持し高く評価するのはきわめて異例だ。北朝鮮の核実験強行を機に国内で台頭している「核武装を交渉カードに北に核を放棄させよう」などといった独自核武装論を勢い付ける発言だ。 また日韓関係で竹島上陸を強行したことについては「（当時）野田首相をはじめ日本の政治が右傾化競争をしており、独島（竹島）問
前途多難な民主党の再生戦略無党派層の離反、冷ややかな連合、不透明な野党共闘……［野党］（万年野党事務局） @gendai_biz
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浜田宏一・内閣官房参与 核心インタビュー「アベノミクスがもたらす金融政策の大転換インフレ目標と日銀法改正で日本経済を取り戻す」 | 論争！日本のアジェンダ 2013.1.20 | ダイヤモンド・オンライン
金融政策、財政政策、成長戦略の「3本の矢」で経済回復を目指すと宣言した安倍晋三首相。この「アベノミクス」において金融政策の柱となるのが、インフレターゲット（物価上昇率目標）を2～3％に定め、大胆な金融緩和によって、デフレと円高から脱却するというシナリオだ。市場ではこのシナリオを好感して円安・株高が続く一方、物価上昇を不安視する声もある。果たして、日本は「失われた20年」を取り戻すことができるか。安倍政権が進める金融政策の理論的な柱となっている浜田宏一・内閣官房参与（米エール大学名誉教授）に、日本再生の鍵を握る金融政策のポイントを詳しく聞いた。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 編集長・原英次郎、小尾拓也） はまだ・こういち 経済学者、米エール大学経済成長センター名誉教授。1936年生まれ。神奈川県出身。東京大学法学部・経済学部卒。東大とエール大で経済学修士、エール大で経済学博士取得。東大経
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KARA【動画】YouTubeにアップされたガラガラライブの模様はこちら！
アベノミクス「財政出動より金融緩和を」 カリフォルニア大バークレー校のアイケングリーン教授に聞く - 日本経済新聞
岩田規久男教授：日銀の国債購入不可欠 物価目標達成で：毎日新聞
２０１３年２月１５日 金曜日 ロシアで隕石落下の瞬間