米CDC、妊娠女性にワクチン接種推奨 流産リスク高まらず
米カリフォルニア州ロングビーチの大学に設置された新型コロナウイルスワクチン接種会場で接種を受ける学生（2021年8月11日撮影）。(c)Patrick T. FALLON / AFP 【8月12日 AFP】米疾病対策センター（CDC）は11日、新型コロナウイルスワクチンの接種によって流産のリスクが高まることはないとのデータを示し、妊娠中の女性に接種を強く呼び掛けた。 CDCのロシェル・ワレンスキー（Rochelle Walensky）所長は、「妊娠中の人や妊娠を予定している人、授乳中の人たち全てに、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）から身を守るためワクチン接種を推奨する」と述べた。 ワレンスキー氏は「ワクチンは安全で効果的」だと説明。感染力の強い変異株「デルタ株」が流行し未接種の妊婦が重症化する事例が増えていることから、接種率を上げる必要がこれまでになく高まっていると指摘した。
コロナワクチン、接種後1年以内に3回目必要か ファイザーCEO
米製薬大手ファイザーと独製薬ベンチャーのビオンテックが共同開発した新型コロナウイルスワクチン（2021年3月30日撮影、資料写真）。(c)JOEL SAGET / AFP 【4月16日 AFP】米製薬大手ファイザー（Pfizer）のアルバート・ブーラ（Albert Bourla）最高経営責任者（CEO）は、15日放映の米CNBCテレビのインタビューで、同社の新型コロナウイルスワクチンは接種後6〜12か月以内に3回目の追加接種が必要になる「可能性が高い」と述べた。また、新型コロナワクチンは予防接種を毎年受ける必要がありそうだとも語った。 インタビューは今月1日に収録された。ブーラ氏は、接種頻度についてはまだ不明だとした上で、「考えられるシナリオとして、6～12か月以内に3回目の接種が必要となり、その後は年1回の再接種が必要になる可能性が高い。それを確認する必要がある」と述べ、ウイルスの変異が
東京五輪、開催可否は医療専門家が決めるべき IOC委員
お台場海浜公園に設置された五輪シンボルの巨大モニュメント（2021年2月6日撮影）。(c)CHARLY TRIBALLEAU / AFP 【4月24日 AFP】国際オリンピック委員会（IOC）のヘイリー・ウィッケンハイザー（Hayley Wickenheiser）委員（カナダ）は、東京五輪の開催可否を決めるのは、選手でもIOCでもなく、医療専門家であるべきだと主張した。 【関連記事】4都府県に緊急事態宣言 五輪開幕まで3か月 6回の五輪出場歴があり、アイスホッケーで金メダルを4回獲得、2000年のシドニー大会にはソフトボール選手として出場したウィッケンハイザー氏は、CBSスポーツ（CBS Sports）に対し、今年7～8月に予定されている東京五輪を開催するかどうかは、安全性と公衆衛生に基づいて決定すべきだという考えを示した。 同氏は、CBCのウェブサイトへの投稿で、この決定は、大企業などで
中国の台湾侵攻「多くの人が理解しているより切迫」 米軍司令官
米首都ワシントンの国防総省で記者会見するジョン・アキリーノ海軍作戦副部長（肩書は当時、2016年6月30日撮影）。(c)SAUL LOEB / AFP 【3月24日 AFP】米インド太平洋軍司令官に指名されたジョン・アキリーノ（John Aquilino）太平洋艦隊司令官（海軍大将）は23日、中国による台湾侵攻の脅威は深刻であり、多くの人が理解しているよりも差し迫っているとの考えを示した。 【編集部おすすめ】中国から撃ち込まれた砲弾で包丁作り 本土から3キロ、台湾の島 アキリーノ大将は、上院軍事委員会の指名承認公聴会で、中国は台湾に対する支配権を取り戻すことを「最優先課題」と位置付けていると指摘し、「この問題は大半の人が考えているよりもはるかに切迫しているというのが私の意見だ。われわれは受けて立たなければならない」と述べ、中国が今後6年以内に台湾を侵攻して支配下に置く可能性があるというイン
温暖化で2050年には森林がCO2放出源に、研究
ナイジェリア・ラゴスの北西に位置する森林（2019年6月12日撮影、資料写真）。(c)GOMIS / AFP 【1月15日 AFP】人間の活動で排出される二酸化炭素（CO2）の30％を吸収している森林など陸上の生態系が、急速な温暖化により、今後20～30年以内に「CO2吸収源」から「放出源」に変わってしまう恐れがあるとの研究結果が今週発表された。気候変動との闘いにおける新たな難局の到来に、研究者らは警鐘を鳴らしている。 米科学誌サイエンス・アドバンシズ（Science Advances）に掲載された論文によると、気温が一定の高さを超えると植物のCO2吸収能力が低下することが分かった。能力低下の限界温度は地域や植物種によって異なるが、現状の温室効果ガス排出傾向が続けば、今世紀末には地球上の植物の半分が大気中にCO2を排出するようになるという。 北アリゾナ大学（Northern Arizona
ジャズの巨匠K・ジャレット氏、脳卒中で復帰ほぼ不可能に
仏音楽祭「ジャズ・ジュアン」で演奏するキース・ジャレット氏（2003年7月18日撮影、資料写真）。(c)JACQUES MUNCH / AFP 【10月22日 AFP】ジャズ・クラシック界を代表する世界的なピアニスト、キース・ジャレット（Keith Jarrett）氏（75）は21日、2度の脳卒中により体の一部がまひしており、公演活動に復帰できる可能性は低いことを明らかにした。ジャレット氏の容体公表を受け、音楽界には衝撃が広がっている。 ジャレット氏は米紙ニューヨーク・タイムズ（New York Times）に対し、2018年に2度脳卒中を発症し、まひ状態となったと説明。「左半身の一部はまだまひしている」「つえを使って歩くことはできるが、ここまでくるのに長い時間、1年かそれ以上かかった」と語った。 現在は片手でしか演奏できず、「両手演奏のピアノ曲を聴くと、非常にもどかしく感じる」という。「
悪臭強い鶏ふん堆肥で「ワルプルギスの夜」阻止へ 、北欧のコロナ対策
スウェーデンの公園でくつろぐ人々（2020年4月22日撮影、資料写真）。(c)Janerik HENRIKSSON / TT News Agency / AFP 【4月30日 AFP】スウェーデンの学園都市ルンド（Lund）の当局は29日、新型コロナウイルス対策の一環として恒例の春の祭典「ワルプルギスの夜（Walpurgis Eve）」の開催を阻止するため、市の主要公園に悪臭が強い鶏ふん堆肥をまく方針を発表した。 スウェーデン語で「バルボリ（Valborg）」として知られるワルプルギスの夜は30日に開催されるが、市当局は自粛を求めており、主要公園をフェンスで囲む措置を計画している。 しかし、当局がAFPに語ったところによると、さらに一歩踏み込み、この機会を利用して公園に鶏ふん堆肥1トンをまく予定だという。芝生に栄養を与えるだけでなく、新型コロナウイルス対策の規制に逆らう誘惑に駆られかねない
新型コロナとの「闘いに勝利」 NZ首相が宣言、ロックダウン段階的に解除
ニュージーランドの首都ウェリントンで記者会見するジャシンダ・アーダーン首相（2020年4月27日撮影）。(c)Mark Mitchell / POOL / AFP 【4月27日 AFP】ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン（Jacinda Ardern）首相は27日、新型コロナウイルスの感染拡大を阻止する「闘いに勝利した」と宣言した。同日夜から、流行対策として導入していた封鎖措置（ロックダウン）の段階的な解除を開始する。 アーダーン首相は「ニュージーランドでは、広範囲にわたる未確認の地域内感染はない」「われわれは闘いに勝った」と言明した。 ニュージーランドは約5週間前に新型コロナ対策の警戒レベルを最高の「4」に引き上げ、生活に必要不可欠な店舗や企業のみ営業を認めていた。警戒レベルは27日夜に「3」に引き下げられ、一部企業や持ち帰り販売の飲食店、学校などの再開が可能になる。 しかし、いつ
新型コロナウイルス、太陽光で急速に不活性化 米研究
走査型電子顕微鏡で撮影した新型コロナウイルスSARS-CoV-2。米国立衛生研究所提供（2020年2月27日提供）。(c)National Institutes of Health / AFP 【4月24日 AFP】（写真追加）米政府高官は23日、新型コロナウイルスが太陽光によって急速に不活性化するとの研究結果を発表した。夏の間は感染拡大が収まることが期待される。 「太陽光は新型コロナウイルスを急速に不活性化させるのか？ 論文の公開求める声も」 米国土安全保障省長官の科学技術顧問を務めるウィリアム・ブライアン（William Bryan）氏はホワイトハウス（White House）で記者団に対し、「太陽光には、物質の表面と空気中の両方に存在するウイルスを不活性化する作用があるとみられる」と明らかにした。 ブライアン氏は、「温度と湿度にも同様の作用が見られた。温度または湿度、あるいはその両方
父親が高齢ほど新生児の健康リスク上昇、米研究 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News
新生児の手を握る母親の手（2011年4月22日、資料写真）。(c)LOIC VENANCE / AFP 【11月2日 AFP】父親が45歳以上の新生児は、低体重で生まれたり、集中治療室での処置が必要になったりする確率が高いとの研究結果が1日、発表された。 さらに父親が55歳以上の新生児は、出生直後の健康状態の評価に使われる標準検査の結果が劣る傾向がみられた。 英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（BMJ）に掲載された論文によると、さらに衝撃的で説明が難しい傾向として、55歳以上の男性の子どもを妊娠している女性は妊娠糖尿病のリスクが高いことが分かった。 研究チームは、これらの結果はすべて制御された実験ではなく医療記録の分析に基づくもので、すなわち因果関係について確固たる結論は導き出せないと注意を促している。また、これらの結果の全体的なリスクは依然として低かったと補足した。 だが、母
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