「客を深みにはめる」と批判されているパチンコ店内の銀行ATM(現金自動預払機)を設置している東和銀行(吉永国光頭取)が、このATM設置の理由について「顧客の利便」と強弁していることが31日、明らかになりました。同行が本紙に答えました。 パチンコ店内ATMは大手IT関連企業の子会社である「トラストネットワークス」(東京都千代田区、竹村理会長)が2007年から設置を開始したもので、東和銀行はこれと提携し、自行のATMを供与しています。昨年11月現在で950台、全国のパチンコ店の1割近くまで設置が拡大しています。 2009年に本紙がこの問題を報道したのをきっかけに社会的批判が強まり、東和銀行は当時、この事業からの撤退を表明、約1年間にわたって事業がストップした経緯があります。 本紙が、ATM設置再開の理由をたずねたのにたいし、同行は「顧客利便性の観点から再開した」と回答しました。利用客の本来の「