ダニエル・クレイグ版「007」完結作『ノー・タイム・トゥ・ダイ』を観る前に押さえておきたい基礎知識
未熟なスパイから史上最強の007への成長を遂げたジェームズ・ボンド。数多の試練を乗り越えた彼がたどり着いた境地とは ©Danjaq, LLC and Metro-Goldwyn-Mayer Studios Inc. All Rights Reserved. ＜いよいよ完結へ――。クレイグ版『007』には従来の『007』映画とは違う特徴があり、劇場に足を運ぶ前に過去作を押さえておくと、最新作をより一層楽しめる＞ 英国秘密情報部「MI6」の中で、特別に「殺しのライセンス」を与えられたエージェントチーム「00（ダブルオー）セクション」。 その一員であるジェームズ・ボンドの活躍を描いた『007』シリーズ最新作『ノー・タイム・トゥ・ダイ（原題：No Time to Die）』が、前作から6年という月日を経てついに公開される。 当初、昨年の4月に日本公開を予定していたが、新型コロナウイルス禍の影響で、
コロナに勝った「中国デジタル監視技術」の意外に地味な正体
「国家が全てを見張っている」は本当か（上海のAI関連イベント） QILAI SHEN-BLOOMBERG/GETTY IMAGES ＜新型コロナウイルスを抑え込んだ中国。勝因は「監視国家だから」とよく言われるが、それは本当なのか。データ共産主義の知られざる実態から、中国コロナ対策の肝である「健康コード」と日本のCOCOAとの違いまで（前編）＞ 「想像できますか？ 日本のコロナ感染統計は全部手作業って」 これは中国紙・新京報の今年2月19日付記事のタイトルだ。 日本では委託を受けた事業者が各都道府県のウェブサイトを目で見て、新型コロナウイルスの新規感染者数、死亡者数を集計していると政府が認めた。あまりのアナログっぷりは海を越えて、遠く中国でも話題となった。 統計問題だけではない。コロナ対策全般で日中の実績は好対照を描く。3月31日時点での累計感染者数は日本が約47万人に対し中国は約9万人。し
中国の金融監督当局を激怒させたジャック･マー アント上場延期は舌禍が招いた
中国電子商取引最大手アリババグループ<9988.HK>創業者の馬雲（ジャック・マー）氏にとって、まさに「口は災いのもと」を痛感すべき結果になった。 中国の起業家として最も華やかな存在である馬氏は10月24日、銀行界の大物や金融監督当局や政府の要人が出席した上海の会合で、監督当局や銀行を公然と批判。国内の金融規制が技術革新の足を引っ張っており、経済成長を高めるなら改革がなされねばならないと主張。中国の銀行はまるで「質屋」程度の感覚で営業していると率直に意見した。 だが、この発言がきっかけとなり、最終的にはアリババ傘下の電子決済サービス「アリペイ」を運営するアント・グループの上場が一時延期される事態へと発展したと、ロイターが取材した政府当局者や企業幹部、投資家らは口をそろえる。 それによると、馬氏が批判を浴びせた金融監督当局や共産党幹部らは感情を害し、同氏が一代で築き上げた「金融帝国」の頭を抑
不可能と思われた「DX」にワシントンポスト紙が成功した理由
＜赤字を垂れ流すしかない名門紙が最後に頼ったのはアマゾンのジェフ・ベゾス。ベゾスが金と技術と夢をもたらした＞ エクサウィザーズ AI新聞から転載 米Amazon.comのCEOジェフ・ベゾス氏が2013年に、ワシントンポスト紙を買収した。現場記者時代はインターネットを取材テーマにし、その後は時事通信社社長室でDXに取り組んでいた僕にとって、このニュースはあまりに衝撃的だった。これまでの個人的な経験から、新聞というアナログの象徴のような産業に身を置く会社が、デジタルトランスフォーメーション（DX）に成功することなどほぼ不可能だと思っていたからだ。なぜベゾス氏が凋落を続ける新聞業界に投資しようというのか。まったく理解できなかった。 CNNの報道によると、買収を持ちかけたのはワシントンポスト側だったという。 ワシントンポストは1877年創刊の伝統ある日刊紙で、発行部数25万部。首都ワシントン最大
パンデミックが促した欧州グリーン政策とベルリン生まれの検索エンジン「エコジア」
＜ベルリンからグーグルに代わる新しい検索エンジン「Ecosia」が生まれている。その価値観が現しているものとは......＞ 僕が住むベルリンは、一般市民、アーティスト、テクノDJ、知識人、フリーランサー、そして起業家で構成されたボヘミアンの街である。特に世界中の若い世代にとっての人気は絶大で、ミレニアル世代が最も住みたい街にもなっている。 ドイツには「後なる者が先に立つ」（die Letzten werden die Ersten sein）ということわざがある。壁崩壊から30年、世界の発展から取り残された20世紀最後の都市には、レガシーといえる大企業もない。しかし、この遅れた都市には、世界で最初の未来が訪れている。それは、世界で最も刺激的なスタートアップの数々が、まるで社会を変えるアート作品のように生まれているからだ。 ベルリン生まれの検索エンジン「エコジア」が世界を変える ベルリンら
すでにTOEIC960点越え、日本の第一人者に「国産」機械翻訳について聞いた
＜自動翻訳の今のレベルは？ グーグル翻訳と何が違う？ ビジネスやニュース記事の翻訳に使える？ AI通訳機「ポケトーク」にも技術を提供する情報通信研究機構（NICT）の隅田英一郎フェローにインタビューした＞ 英文和訳でも和文英訳でも、機械翻訳にかけると「笑っちゃうようなひどい文章」が出てきたのは、一昔前の話。2016年に人工知能（AI）のディープラーニング（深層学習）を活用した「ニューラルネットワーク翻訳」の実用化が始まって以来、自動翻訳の質は劇的に向上している。 今や平均的な日本人の英語力をはるかに超えた（TOEICなら960点との測定結果も）とされるAI翻訳が、今後も進化していくのは確実だ。 そんな未来を見て見ぬふりして、ビジネスマンはTOEICスコアを上げようと英会話学校に通い、小学生は必修英語の授業で元気に会話文を復唱......で大丈夫？ 自動翻訳（機械翻訳）はどの程度進み、今後は
人類滅亡に備える人類バックアップ計画
＜人類滅亡は遠からず不可避と確信する世界の科学者たちが、「終末」後に人類を再起動するためのバックアップ計画を作りはじめた＞ NASA（米航空宇宙局）は今月、太陽系にある10個の小惑星を、大きさと軌道計算に基づいて「潜在的に危険」と分類した。 NASAは、地球付近で693個の天体を発見している。2013年から地球の脅威となる天体を探査しているアメリカの広域赤外線探査衛星（WISE）のおかげだ。 10個の小惑星が地球にどんな危険を及ぼすのか、NASAは詳細を明かしていない。だが過去には小惑星が地球に衝突して甚大な被害を及ぼした例がある。1つの小惑星か彗星が地球に衝突したことが、約6000万年前に恐竜が絶滅する引き金になったのはほぼ間違いない。 観測されたことのない複数の小惑星が地球の近くを通過するのは毎年のことだ。通過の2～3日前になって突然警報が出ることもたまにある。今年は小惑星が2度地球に
日本経済の競争力回復のために「労働時間規制」は強化するべき
第一次安倍内閣の際に廃案になった「ホワイトカラー・エグゼンプション」が、今度は「残業手当ゼロ化」とでも言うべき拡大案として、再び検討されているようです。今回は、管理職一歩手前の年収1000万円超クラスに加えて、労使協定を行えば全社員にも適用可（その場合は時間の上限規制はあり）というものです。 この法案に関しては、過労死推進であるとか、日本経済の総ブラック化といった言い方で批判がされているようですが、私はそのような批判では足りないと思います。現在の日本社会で労働時間規制を緩和するということは論外であり、反対に徹底的に強化するべきです。そうではないと、日本経済の衰退を加速する、そのぐらいの問題であると思います。 中には、当面は「高すぎる人件費の削減」の一環として「残業手当の廃止」を行うのは「企業の生産性向上と国際競争力回復」のためには仕方がない、それが日本経済を延命させる唯一の現実的判断だ、と
アメリカ人「資本主義はもうたくさん」
冬の時代 長引く不況が貧困層の資本主義への不信感を助長している（ニュージャージー州の求職者） Mike Segar-Reuters 世界で最高の経済システムは「自由市場」なのか？ これはカナダ・トロントを拠点とする調査会社グローブスキャンが02年から毎年行っている世論調査の質問だ。調査の対象は現在、23カ国にまで拡大している。 調査を開始した頃は、大半のアメリカ人は口をそろえてこう言ったものだ。「当たり前じゃないか。なんでわざわざそんなことを聞く」 実際、02年の調査ではアメリカ人の80％が、資本主義と自由市場は世界に繁栄をもたらすのに最も望ましい経済システムだと答えた。この割合は調査対象国の中で、最も高い数値だった。 しかし、それから10年の間に何が起こったのか。収入格差は広がり続け、大企業やウォール街を舞台としたスキャンダルが繰り返され、失業率は10％を超え、米経済は大恐慌以来で最も暗
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