キリンビールは「一人負け」からどう脱却したのか？
ただ・ようすけ／2006年、中央大学法学部卒業後、エグゼクティブ層に特化したヘッドハンティングファームを創業。2012年、ビズリーチに参画し、その後ビズリーチ事業部長を務める。2015年より取締役として、人事本部長、スタンバイ事業本部長、HR Techカンパニー長などを歴任。2020年2月、現職に就任。 経営新戦略3.0 これまで数々の企業と対話を重ねてきた採用コンサルのプロが企業に横たわる経営課題をトップに直撃、その解決策について議論する。 バックナンバー一覧 キリンビールは主力商品「一番搾り」や「ラガー」を筆頭に、長くビール業界を牽引し大きな存在感を示してきたが、2001年に首位を他社に明け渡した後、近年5年連続でシェアを落とすなど低迷が続いた。そんななか、2015年上半期は「一番搾り」等のビール課税出荷量を19年ぶりに増加させ、競合のなかで唯一シェアアップし、業績の低迷から一人勝ちへ
【Case Study】キリン株式会社
このキャンペーンは、忙しい日常を過ごすみなさんの休息時間としてキャンペーンに参加し楽しんでもらうことと、ブランドの世界観を体験してもらうことを狙いとして実施しました。宣伝としてはもちろん、ハッシュタグを拡散してリアルタイムにユーザーと交流しながら、ゲーム感覚で楽しめるとても面白い企画となり、お客様との一対一のやり取りで、深いエンゲージメントを生み出すことができたと思います。タイトなスケジュールと複雑な運用がネックでしたが、トランスコスモスさんは、大規模な運用にも柔軟に対応できるソーシャルメディアセンターがあり、経験値が高いファシリテーターに加え、アルコール業界の運用経験と知見をお持ちだったので迷わずお任せできました。通常、自動応答での対応が想定されるなか、人力でリプライすることにこだわりたいという要望にも、トランスコスモスさんは、積極的に取り組んで頂き、大盛況でキャンペーンを実施することが
キリン、資生堂、インテージが語る「広告効果の最適化」に必要なこと
インテージは6月13日、東京・港区にてセミナー「マス×デジタルでマーケティングを最適化する」（協力：宣伝会議）を開催した。キリンと資生堂ジャパン、インテージの3社による事例講演とパネルディスカッションを通じて、マーケティング活動の新境地を拓くためのヒントが紹介された。
キリンがデジタルマーケティング室を新設「共創を生むECサイトへ」 | 宣伝会議 2014年6月号
キリンが4月1日にオープンした通販サイト「DRINX（ドリンクス）」。一般流通には乗らない、消費者と共に活用法を見つけていく商品を通じて、ユーザーと長期的な関係を築く拠点として立ち上がった。 「ブランドとは、企業の所有物ではなく、消費者それぞれの心の中に、個別にあるもの。企業が予期せぬかたちでブランド価値が形成されることもあります。発信するメッセージも同様で、受け取る側のシチュエーションによって価値が変わるのでは」と話すのは、キリン CSV本部デジタルマーケティング室室長の渡辺尚武さんだ。以前は経営企画部で、新市場創造室長兼ブランド戦略部プラス―アイ推進室長として、新たなビジネスモデルの開発を手がけていた。 「デジタルマーケティング室」は、これまでキリンビールやキリンビバレッジなど各事業会社に点在していたデジタルマーケティングをとりまとめることを目的に、2014年1月1日付けで設置された部
キリンビールの仕掛け人に聞く、ソーシャルメディアと店舗連携が実現した新時代のギフト提案
日本を代表する酒造会社 キリンビール。同社が新開発した「GRAND KIRIN（グランドキリン）」は、これまでのビールとは一線を画す新しいビールとして、商品企画や商品開発はもちろん、その販売手法や顧客とのコミュニケーションのあり方まで、従来とは異なる取り組みで販売された戦略商品だ。2012年から行われたソーシャルメディアとセブン-イレブン店頭を連動したGRAND KIRINのセールスキャンペーン「BEER to friends」は、その後予期せぬ効果も生んでいるとキリンビールの山口洋平氏は語る。山口氏にGRAND KIRINの商品企画の意図や背景、そしてそれによってもたらされた効果について話を聞いた。 日本を代表する酒造会社 キリンビール。「キリンラガー」や「一番搾り」「のどごし＜生＞」などは、日本人なら誰もが知っている身近なブランドだろう。さらに最近は、マイナス5℃のフローズンの泡が話題
日本商品がやたらとオーバースペックである理由
「ちきりんの“社会派”で行こう！」とは？ はてなダイアリーの片隅でさまざまな話題をちょっと違った視点から扱う匿名ブロガー“ちきりん”さん（Twitter：@InsideCHIKIRIN）。政治や経済から、社会、芸能まで鋭い分析眼で読み解く“ちきりんワールド”をご堪能ください。 ※本記事は、「Chikirinの日記」において、2008年11月28日に掲載されたエントリーを再構成したコラムです。 海外に住んだことがある日本人の多くが感じる疑問、それは「日本ではすべてがオーバースペックなのでは？」ということです。この背景には国民性を含め、さまざまな要因があるのでしょうが、一番大きな理由は「イノベーションが起こせないから、オーバースペックに陥っている」ということでしょう。 クレイトン・クリステンセン教授が名著『イノベーションのジレンマ―技術革新が巨大企業を滅ぼすとき』で指摘した事態が国全体で起こっ
本田の無回転シュートに1点張り――ミズノの投資戦略
著者プロフィール：中ノ森清訓（なかのもり・きよのり） 株式会社戦略調達社長。コスト削減・経費削減のヒントを提供する「週刊 戦略調達」、環境負荷を低減する商品・サービスの開発事例や、それを支えるサプライヤなどを紹介する「環境調達.com」を中心に、開発・調達・購買業務とそのマネジメントのあり方について情報提供している。 サッカー日本代表、本田圭佑選手のスパイクの提供元は、日本の大手スポーツブランドの美津濃（ミズノ）です。ミズノは2009年度の売上高が1487億円と、確かに日本企業では大手かもしれません。しかし、グローバル市場で見た時には、2009年度のナイキの売上高1兆7925億円、アディダスの1兆3519億円に比べると約1／10なので、グローバルスポーツブランドという観点では中小企業です。実際の競争の構図としてもナイキ、アディダスの大企業対そのほかの中小企業となっています。 国際サッカー連
チキン戦争勃発、勝つのはマックかケンタか？
それゆけ！ カナモリさんとは？ グロービスで受講生に愛のムチをふるうマーケティング講師、金森努氏が森羅万象を切るコラム。街歩きや膨大な数の雑誌、書籍などから発掘したニュースを、経営理論と豊富な引き出しでひも解き、人情と感性で味付けする。そんな“金森ワールド”をご堪能下さい。 ※本記事は、GLOBIS.JPにおいて、2010年7月16日に掲載されたものです。金森氏の最新の記事はGLOBIS.JPで読むことができます。 7月8日、渋谷の公園通りにケンタッキーフライドチキンの次世代店舗がオープン。すぐ隣にはマクドナルドの次世代店舗があり、7月2日からマクドナルドではチキンの新メニューの販売が始まっている。「チキン戦争」の象徴的な光景だ。 そもそも、チキンメニューはBSE問題以来の牛肉離れや、世の低価格志向、健康志向に後押しされてここ数年、人気の高まりを見せている。低価格でボリュームが得られて、か
今、“何でもない立地”が増えている危機
著者プロフィール：郷 好文 マーケティング・リサーチ、新規事業の開発、海外駐在を経て、1999年～2008年までコンサルティングファームにてマネジメント・コンサルタントとして、事業戦略・マーケティング戦略など多数のプロジェクトに参画。2009年9月、株式会社ことばを設立。12月、異能のコンサルティング集団アンサー・コンサルティングLLPの設立とともに参画。コンサルタント・エッセイストの仕事に加えて、クリエイター支援・創作品販売の「utte（うって）」事業、ギャラリー＆スペース「アートマルシェ神田」の運営に携わる。著書に『顧客視点の成長シナリオ』（ファーストプレス）など、印刷業界誌『プリバリ［印］』で「マーケティング価値校」を連載中。中小企業診断士。ブログ「cotoba」。Twitterアカウントは@Yoshifumi_Go。 “何でもない立地”が増えている。 下写真がその1つだ。郊外タウン
「世代論」で語る消費分析のワナ：日経ビジネスオンライン
若者は自動車を買わない、そもそも消費そのものに魅力を感じなくなってしまった…。モノが売れないと言われる中で、消費にまつわる通説はさまざまだ。 では本当に「今どきの若者」は、「消費をしなくなった」のか？ 自動車を買わないことが、「消費に消極的」な証左なのか？ “表面的な”統計数字の結果を信じ込んでしまうと、消費の実態を見誤ることがありそうだ。 家計消費の分析を専門とする宇南山卓・神戸大学経済学研究科准教授に、印象論で語られる消費と、表面的な数字で導き出される「消費の世代論」のワナについて解説してもらおう。 （聞き手は日経ビジネス記者、広野彩子） 宇南山 卓（うなやま・たかし）氏 神戸大学大学院経済学研究科准教授。1997年東京大学経済学部卒、99年同大学大学院修士課程修了、2004年同大学博士（経済学）。慶應義塾大学、京都大学講師を経て現職。専門は、日本経済論。現在、日本経済研究センター特別
ツイッターやFacebookをフル活用～“自分ブランド化”の先端を学ぶ：日経ビジネスオンライン
ツイッターやFacebookといったソーシャルメディアの普及により、個人が実名または実名と同等のハンドルネームなどで情報発信するケースが増えてきた。個人を特定できる形での情報共有の先にあるのは、個人がブランドになる社会だ。 パーソナルブランディングの専門家であるダン・ショーベル氏は、著書『Me2.0 ネットであなたも仕事も変わる「自分ブランド術」』の中で、「ほとんどの人はWeb2.0の世界で自分のキャリアを管理する方法をまだ理解していない。しかし新しいメディアの使い方とパーソナルブランディングの秘訣を学べば、自分の限界を打ち破り、さらなるキャリアアップを実現できる」と指摘する。邦訳の刊行に合わせ、著者のダン・ショーベル氏にパーソナルブランディングの最前線を聞いた。 ダン・ショーベル（Dan Schawbel） Millennial Branding, LLCのマネージングパートナー。New
日本発の世界標準へ：日経ビジネスオンライン
現実の映像に関連する情報を重ね合わせるAR（拡張現実）技術が脚光を浴びている。広告や場所の案内、販売促進などでビジネスの活用も進む。誰にでも分かりやすい操作から、デジタルデバイド解消にも期待がかかる。 第2次世界大戦の後。進駐軍としてやってきた米国人兵士に対して、英文のラブレターを代筆する店が軒を連ねた通りが東京・渋谷にあった。その通りの名称は「恋文横丁」。日本を代表する繁華街となったその場所は、今は地名のみが残るばかりだ。 ハートで埋め尽くされた街 それから半世紀以上が経った今年の2月14日。かつて恋文横丁があった空間には、バレンタインデーらしく愛のメッセージが秘められた100以上のハートマークで埋め尽くされていた。だが、そこを普通に歩いていた人は、その事実に気がつかなかったはずだ。ハートが見えるのは米アップルのスマートフォン（多機能携帯電話）「iPhone」の画面内のみだったからだ。
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