北海道大学大学院の菊地隆司氏らの研究グループは、リン酸塩電解質を用いた電解セルで二酸化炭素(CO2)の電気化学的な還元に成功した。常圧かつ比較的低温の反応条件でCO2からメタノールやエタノールを直接合成した。CO2を再資源化する炭素循環サイクルの進展が期待できる。
北海道大学大学院の菊地隆司氏らの研究グループは、リン酸塩電解質を用いた電解セルで二酸化炭素(CO2)の電気化学的な還元に成功した。常圧かつ比較的低温の反応条件でCO2からメタノールやエタノールを直接合成した。CO2を再資源化する炭素循環サイクルの進展が期待できる。
半導体製造装置市場では、技術進化によるシェア争いが厳しさを増している。日本メーカーの装置販売額は市場の活況を受けて2024年まで拡大を続ける見通しだが、一方で世界シェアは低下傾向にあり、2020年に3割を下回ったとの調査もある。世界シェアの巻き返しには、半導体の性能を高める「微細化」や「3次元実装」といった次世代技術の開発で海外競合との差別化を図る必要がある。 データセンターや脱炭素関連の半導体投資を受けて、半導体製造装置の引き合いは増加を続ける見通しだ。日本半導体製造装置協会(SEAJ)が2022年7月に発表した需要予測では、日本メーカーの半導体製造装置の販売額が2022年度には初めて4兆円を超える見通しだ。量的な半導体需要の増加に加えて、「新しいトランジスタ構造が採用されるなど、性能の向上も装置需要をけん引する」(SEAJ)と市場の成長に期待する。 一方で世界の半導体装置販売額における
日本の自動車技術者で、最も有名な一人が人見光夫だ。エンジン一筋38年。マツダ躍進の中核を担う、「スカイアクティブ(SKYACTIV)」エンジンの開発を率いてきた。世界シェアが2%に満たない“小兵”のマツダが、世界のエンジン開発競争で先頭を走る――。10年前、誰が想像しただろう。 人見がマツダに入社したのが1979年。スカイアクティブの実用化が2011年だ。57歳になっていた。会社人生の最終コーナーで、華々しい成果を生み出した。天才技術者とも称される。だが入社して長い間、ふてくされていた。 モチベーションなんて、なかったですよ。ずっとむなしいだけ。金くれるんだからまあいいわ、くらいに思って働いてました。 ひとみ・みつお。1954年生まれ。岡山県出身。1979年東大院修了後、東洋工業(現マツダ)に入社。一貫してエンジン開発に携わり、2000年パワートレイン先行開発部長。2011年執行役員、20
写真右からタレントの伊勢谷友介さん、KDDI代表取締役社長の田中孝司氏、タレントの剛力彩芽さん、赤坂泰彦さん。 KDDIおよび沖縄セルラー電話は2012年5月15日、auスマートフォンの新ラインアップ5機種を発表した(写真1)。5月下旬以降、順次販売を開始する。5機種すべてがAndroid 4.0(開発コード名Ice Cream Sandwich)を搭載、5機種中3機種がWiMAXに対応する。 発表されたauスマートフォンの新ラインアップは、記事末に記した表1の5機種。いずれもAndroid 4.0を搭載し、ワンセグ、おサイフケータイ、赤外線機能に対応する。これらの中で、シャープ製の「AQUOS PHONE SERIE ISW16SH」(写真2)、富士通モバイルコミュニケーションズ製の「ARROWS Z ISW13F」(写真3)、京セラ製の「URBANO PROGRESSO」(写真4)の3
IT業界でプロとして活躍するには何が必要か。ダメな“システム屋”にならないためにはどうするべきか。“システム屋”歴30年を自任する筆者が経験者の立場から、ダメな“システム屋”の行動様式を辛口で指摘しつつ、そこからの脱却法を分かりやすく解説する。(編集:日経情報ストラテジー) 製造A社IT担当者 「景気が悪いので、社内では営業部門強化が最優先課題です。間接人員は削減される一方で、大変ですよ」 金融B社 「同じですね。うちでは、間接部門の人もみんな営業に借り出されています」 流通C社 「当社も同じ。営業現場が混乱しちゃって、その交通整理が大変ですよ」 製造A社 「何か情報化ツールで良いのがないかなって探しているんですが」 金融B社 「あれ、どうなんだろう。クラウド・コンピューティングで有名なあの製品。実は当社は5年前に別の高額なパッケージソフトを入れて大失敗しましてね・・・」 流通C社 「そこ
UHF帯を使って通信するICタグ(RFID)の制度が変更され、利用する企業に使いやすいものになった。具体的な変更内容は、(1)ICタグに割り当てられた周波数帯である950M-956MHzが950M-958MHzに拡張されたこと、(2)どの場所でも読み書きができ、読み取り距離の長い「中出力型」のICタグ・システムの利用が可能になったことである。2010年5月24日に総務省が出した二つの省令改正「無線設備規則の一部を改正する省令(平成22年総務省令第63号)」「電波法施行規則の一部を改正する省令(平成22年総務省令第62号)」によって実現した。 割り当てられる周波数帯が増えることは、読み取り装置であるリーダー/ライターとICタグ間の通信チャンネルが多く確保できることになる。チャンネルが多ければ大量のICタグを一括で読み取る際にも、通信に使うチャンネルが競合する確率が低くなり、読み取り開始から終
住友電工は,使用済み超硬工具からタングステンを効率よく回収してリサイクルする技術の開発を加速させる。住友電工は2007年7月6日,同社が提案した研究テーマが,経済産業省の予算で2007年度から始まった委託研究事業に採択されたと発表。具体的には,使用済み工具から,用途が限定されない状態のタングステンを低環境負荷,低消費エネルギで分離回収することを目指す。
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