スタバ、深刻な顧客満足度低下…格安のドトール以下に転落「うるさい」「客が鬱陶しい」
仕事の空き時間や友人との待ち合わせに重宝するのが、カフェチェーン店だ。都心の街中ではさまざまなチェーン店を見ることができるが、その筆頭ともいえるブランドが1990年代にカフェブームを巻き起こしたスターバックスコーヒー（以下、スタバ）だろう。 スタバは、サービス産業生産性協議会が2014年度に発表した「第25回JCSI（日本版顧客満足度指数）」で初めて顧客満足度1位となったが、翌年度の同ランキングにおいて3位に陥落。代わりに国内の総店舗数でスタバを上回るドトールコーヒーショップ（以下、ドトール）が首位に躍り出た。 ライバル関係にある両者の価格を比べてみると、ドトールの定番のコーヒーである「ブレンドコーヒー（S）」が220円なのに対して、スタバの「ドリップコーヒー（short）」は280円となっており、ドトールのほうがかなり安い。 その分、スタバはインテリアや空間づくりに力を入れており、顧客満
一人旅男子、急増の衝撃…新スタイルで孤独感なし、旅行代理店は無用の長物化か
インバウンド（訪日外国人客）の取り込みを狙って、旅行業界や流通業界があれこれと策を巡らせるなか、観光業界ではあるデータが話題を呼んでいる。それが、じゃらんリサーチセンター（運営元：リクルートライフスタイル）が発表した「じゃらん宿泊旅行調査2015」だ。 これまで旅行業界では、流行に敏感な女子をいかに取り込むのかがキーポイントとされてきた。旅行代理店は20代をターゲットにしたツアーも多数扱っているが、ここ数年にわたって力を入れてきたのが「女子旅」だ。女子だけで楽しむことを主眼に据えた旅行ツアーは、年を経るごとにシェアを拡大してきた。 さらに30代以降の家族旅行もメインターゲットに据えてきた。旅行代理店としても個人に売るより3～4人の家族に売るほうが効率的に稼げる。家族旅行の際に決定権を持つのは、財布を預かる母親が圧倒的多数。そのため旅行業界は、女性が行きたくなるような旅を提案してきた。 じゃ
どうやら「起業は割に合わない」は本当らしい？9割の普通の人が富裕層になる唯一の方法
数多くの大企業のコンサルティングを手掛ける一方、どんなに複雑で難しいビジネス課題も、メカニズムを分解し単純化して説明できる特殊能力を生かして、「日経トレンディネット」の連載など、幅広いメディアで活動する鈴木貴博氏。そんな鈴木氏が、話題のニュースやトレンドなどの“仕組み”を、わかりやすく解説します。 仏経済学者トマ・ピケティがブームである。昨年後半から今年にかけて多くの経済紙がピケティの『21世紀の資本』（みすず書房）を特集し、NHKの『白熱教室』にも登場した。 ピケティは過去200年間の世界中の税務統計を集めて、その結果「r＞g」という大発見を世の中に提示した。過去200年間、世界全体で資本収益率（r）は常に経済成長率（g）を上回っていたと結論付けた。そのメカニズムによって、資産を持つ富裕層に富が集積していくことになる。そこでピケティは全世界的に富裕層へ課税をして、富の偏在を解消していくべ
KDDIの焦り 格安スマホ参入もドコモに見劣りか「画一サービスで勝てるのか」と疑問も
KDDIがNTTドコモとの勝負に出た。ドコモが実質的にシェアを独占しているMVNO（仮想移動体通信事業者）市場に風穴を開けるのが狙いだ。 KDDIは昨年8月に設立した子会社KDDIバリューイネイブラーを通じ、自社の携帯電話回線auのLTE網を活用したMVNOサービス「UQモバイル」を昨年12月から開始した。月間2Gバイトまでのデータ通信を月額980円から利用できる「データ高速プラン」をはじめ、4種類の料金プランをラインナップ。自社通販サイト「UQモバイルオンラインショップ」とビックカメラ、ヤマダ電機など家電量販店の店頭で販売している。 当面は自社ブランドでサービスを展開するが、今後はパートナーを募り、他社ブランドのパートナー戦略展開を主力にする考え。3年間で100万回線の契約を目指す。また、サービス開始に合わせUQモバイル用格安スマホ2機種（京セラ製と韓国LG電子製）も発売した。 KDDI
代ゼミ、独り負けのウソ？他事業へシフトで健全な新陳代謝、「継続は美徳」の罠
大手予備校の「代々木ゼミナール」（代ゼミ）を運営する高宮学園は8月25日、来年3月末で全国27カ所ある校舎のうち20カ所を閉鎖すると発表し、話題を呼んだ。例えば8月29日付朝日新聞は、次のように報じている。 「大手予備校『代々木ゼミナール』（東京都）が、校舎の閉鎖と大幅な人員削減に踏み切る。来月1日からは、早期退職の募集も始まる。『3大予備校』と呼ばれた一角が、なぜ生徒集めに失敗したのか。少子化の流れに加え、入試改革が進む中、予備校は『変革』を迫られている。（略）駿台予備学校、河合塾と並び3大予備校と言われ、かつては学生数8万人を擁した代ゼミ。しかしライバル大手幹部は『代ゼミは10年以上前から低迷し、実質的には“2強”だった』と驚く様子もない」 また、9月1日付日本経済新聞では、ジャーナリスト・池上彰さんが、「大手予備校『代々木ゼミナール』が、全国に27ある校舎のうち20校を閉鎖する方針で
武富士以上…若者を食い物にする学生支援機構の奨学金、えげつない取り立ての実態
朝の情報番組『あさイチ』（NHK総合）が4月28日に放送した特集「奨学金が返せない!?」の内容が物議を醸している。番組内では、大学在学中に日本学生支援機構から有利子の奨学金を借り、大学卒業後に1年契約の非正規職員となった若者が、生活の見通しが立てにくい中で、長年にわたって返済の負担を背負わざるを得ない状況が紹介された。 これに対し、日本学生支援機構が「奨学金について著しく誤解を招きかねない内容があった」として、機構のホームページに反論文を掲載したのだ。 「返還誓約書に記載された返還総額が借用金額より高い」という番組の指摘については、「返還誓約書には政令で定めた上限利率である3.0％で仮計算した返還総額が印字されている」と反論。さらに「利息が高すぎる」という批判に対しては、「利息付（第二種奨学金）であっても、利率は一般の教育ローンよりかなり低く抑えられている」などと、利率比較表も掲載して説明
痩せ細るケンウッド、売り上げ6割減、なぜ悲観論広がる？戦略なきリストラの代償
カーエレクトロニクス大手・JVCケンウッドの業容縮小が止まらない。同社が4月30日に発表した2014年3月期決算は、売上高が前期比3.2％増の3163億円だったものの、営業利益は同54.2％減の44億円、最終利益は66億円の赤字となった。営業利益は主力のカーエレクトロニクス（以下、カーエレ）部門をはじめ、全部門が減益になった。特にカーナビ事業が大変を占めるカーエレ部門は、円安による原価上昇などの影響で、カーナビの市販・OEM事業とも14年度上半期に16億円の大幅赤字となった。光学・オーディオ部門などの国内事業も、同期は7億円の赤字を計上するなど不調だった。 この大幅減益を深刻に受け止めた同社は「事業基盤の再構築が緊急課題」とし、5月14日付で組織変更と経営体制刷新を行った。組織変更では事業部制を廃止。事業部の上位組織に位置付けていたカーエレ、プロフェッショナルシステム、光学・オーディオ、ソ
銭湯、客数減でもなぜ潰れない？多額補助金、水道料金実質無料、税金免除… | ビジネスジャーナル
「ブラック企業アナリスト」として、テレビ番組『ホンマでっか!?TV』(フジテレビ系)、「週刊SPA！」（扶桑社）などでもお馴染みの新田龍氏。計100社以上の人事／採用戦略に携わり、数多くの企業の裏側を知り尽くした新田氏が、ほかでは書けない「あの企業の裏側」を暴きます。 なぜ、銭湯は潰れないのだろう？ 統計数字を見る限り、銭湯は全国的に減少しているが、相応の人口規模を持つ都市では依然として健在だ。東京都の場合、わずか450円の料金で、それほど盛況というわけでもない銭湯が生きながらえているのはなぜだろうか。実は、その背景には「それでもやっていけるカラクリ」があることは、あまり知られていない。 日本には「公衆浴場法」という法律がある。その中で「公衆浴場」は「一般公衆浴場」と「その他の公衆浴場」に分類されており、前者が「銭湯」と呼ばれ、施設の衛生基準や浴槽水の水質基準、そして入浴料金などが法律で定
生保会社のカモになる消費者たち～保険に入ってはいけない？裏側を元営業マンが告白
ついつい「安心料のつもり」で入りがちな生命保険。万一、自分が死亡した場合に残される家族のために、あるいは高度障害になったときに備えて、保険に入っておけば安心だと、毎月数万円の保険料を払い続けている。 しかし、その「安心」感は保険会社につくられた罠なのかもしれない。実は加入者が負担する保険料には「保険金支払いに向けられるお金」以外に、「保険会社や代理店の運営経費（人件費や店舗費など）」が含まれているのだ。 その経費率は20％台半ば。つまり、加入者に回される分配率は70％台ということになる。10万円を加入者が払っていたとしても、万一のときに加入者に分配されるのは7万5000円前後にすぎないのだ。 「（70％台という分配率は）あえてたとえれば競馬の還元率とほぼ同じです。決して高いとは思えません。ところが、大手保険会社の死亡保険では50％程度と試算されているものもあります。共有財産をつくるお金から
苦境のマック、なぜ主要客・ファミリー層の“心”は離れた？客数減の理由を店舗から考える
日本マクドナルド（以下、マクドナルド）の業績不振が際立ってきている。 2013年12月期の経常利益は、前年同期比58%減の100億円となった。低迷を続けるマクドナルドだが、なぜここまで不調を極めているのだろうか。 筆者はマーケティングコンサルタントを名乗っているのだが、データだけでなく現場を見ることをデータ以上に大事にしている。データは過去を映し出す鏡だが、現場は今と未来を映し出す鏡だからだ。 マクドナルドの不調も、現場を見れば一目瞭然だ。 決算発表や数値データで読めば、マクドナルド不調の主要因は、高級バーガーの販売不振と客数減ということがわかる。実際に店舗へ行き感じるのは、子どもの姿の消えたマクドナルドの姿だ。その代わり増えたのは、ビジネスパーソンと高齢者だ。 約10年前、390円のサンキューセット（ハンバーガー、フライドポテト、ドリンク）を原動力にマクドナルドは増収増益の快進撃を始めた
“巨大市場”のサプリ・トクホ食品のウソ～効果を誇張、不必要な商品を煽る誇大広告が蔓延
「週刊東洋経済」（東洋経済新報社／11月30日号）は『サプリ、トクホの嘘と本当』という特集を組んでいる。「日本人の6割以上が当たり前のように取っているサプリメントやトクホ。ネットやテレビでの広告はすさまじい。サプリの規制緩和で2兆円の健康食品市場は4兆円、6兆円になろうとしている。だが本当に効くのか、宣伝に嘘はないのか。その真実を明らかにする」という内容だ。 今やサプリ、トクホを含む健康食品の市場規模は1兆7000億円以上だ。今年に入ってからもトクホはヒットを連発。花王が4月に発売した、トクホ缶コーヒー「ヘルシアコーヒー」が10月末までに約216万ケース売れるヒット商品となっている。10月に販売を開始したサントリー食品インターナショナルのトクホ商品「伊右衛門 特茶」も「体脂肪を減らす」というキャッチコピーで、発売から2週間で年間販売目標の100万ケースを突破する勢いだ。 ただし、トクホ商品
裏に隠された広告代理店と大企業の不適切な関係〜フェアトレードは生産者のためではない？
「フェアトレード」と聞くと、ほとんどの人はポジティブで倫理的な印象を受けるだろう。フェアトレードとは発展途上国でつくられた作物や製品を、適正な価格で継続的に購入することで途上国の自立や労働者たちの生活改善を目指す運動のことだ。身近な国際貢献、地球にやさしい、格差是正など、多少割高になるがフェアトレードの商品を買うことで、消費者は「良いことをしたような感じ」になれる。 でも、本当にフェアトレードは「良いこと」だといえるのだろうか？ 強者と弱者の格差が広がり続ける資本主義という経済システムの中で、生産者が幸福になれて、流通や小売などの企業も利益を上げられて、消費者もいい思いをするようなことは本当に可能なのかという疑問はぬぐえない。 フェアトレード商品を買う消費者が増える一方で、フェアトレードに切り替える企業も増えている。特に『フェアトレードのおかしな真実』（松本裕／訳、英治出版／刊）の著者でジ
サイゼリヤに聞く、低価格＆高収益の秘訣は“ブームを追わない”？商品開発、店舗運営…
国内外に1000店舗以上を展開し、来日したイタリア人の間でも評判になるほど良質な料理を低価格で提供する、イタリア料理チェーンのサイゼリヤ。 ミラノ風ドリアが299円、マルゲリータピザ、キャベツのペペロンチーノがそれぞれ399円など業界他社を圧倒する低価格を実現しつつ、売上高利益率5％であれば優良といわれる外食業界において同10％を維持し、高効率経営を達成している秘訣はなんなのか？ 今後も国内外で年間100店舗という出店ペースで、2018年8月期には現在の1.5倍の1500店体制を目指し、今年1月には千葉県に50億円を投資した最新鋭の食品加工工場を稼働させたサイゼリヤ社長室広報課長の内村さやか氏に、 「多くのリピーターを呼ぶ料理の商品開発の秘訣とは？」 「低価格と高効率経営の両立を実現させる秘訣とは？」 「無駄なく質の高い食品加工から店舗運営までのプロセスを実現するための取り組み」 「新しい
国際問題化するブラック企業〜今後日本で解消どころか、ますます広がると“確信”する理由
数多くの大企業のコンサルティングを手掛ける一方、どんなに複雑で難しいビジネス課題も、メカニズムを分解し単純化して説明できる特殊能力を生かして、「日経トレンディネット」の連載など、幅広いメディアで活動する鈴木貴博氏。そんな鈴木氏が、話題のニュースやトレンドなどの“仕組み”を、わかりやすく解説します。 ブラック企業が問題になっている。経済の潮流から考えると、今後ブラック企業はなくなっていくのだろうか？ それともさらに増えていくのだろうか？ その疑問に答えてくれそうなドキュメンタリー番組がNHK-BS1で放送された。『低価格時代の深層』（原題は『The Age of Cheap』＜2012年放送＞）というフランス制作のドキュメンタリー番組だ。 EU諸国では市場統合後、激安な商品やサービスが提供されることになる一方で、提供する側の企業で働く従業員の待遇は、限界まで劣悪になってきているという。そのヨ
顧客の9割が黒字の税理士が教える 成功する起業家に共通する３つの資質とは？
インターネットの発達によって、かつてより起業することへのハードルは下がったといわれています。 ただ、そうはいっても起業にはお金が必要ですし、勤めている会社を辞めるのは勇気がいります。なにより、自分が考えている事業が成功するかどうかは不透明。そういったところでなかなか決心がつかない人は多いはずです。 ところで、成功する起業家とそうでない起業家にはどのような違いがあるのでしょうか？ 『起業する前に読んでおきたい お金の本 小さな起業のファイナンス』（ソーテック社／刊）の著者で税理士の原尚美さんは、本書のなかでそれらを分けるマインドに触れています。 ■たった一人の責任でリスクを取る勇気を持っているか 魅力的な事業のアイデアがあるのに資金がない、というのは、特に若い起業家でありがちなことです。この場合、選択肢として十分な資金が貯まるまで起業を先送りするか、金融機関などから借金をしてでもすぐ起業する
ブラック企業だった大塚商会、今は年収1千万の天国!?
世の中には「就職人気ランキング」に対して、「ブラック企業ランキング」、もしくは「不人気企業ランキング」といったものが存在する。しかし、ランクインされている企業を見てみると、私が定義するところの「ブラック企業」に該当しない企業が含まれていることがある。内情は優良企業でさえあるのだが、その企業が属する業界や、一部の個別企業によるダーティなイメージが投影しているものと考えられる。そのような企業を採り上げ、「何がブラック企業イメージの原因か」「実際はどうなのか」について、多角的に分析していく。 【2】大塚商会 不人気企業でも、活躍して充実した社会人生活を送る人はいるし、人気企業に入りながらも「こんなはずじゃなかった…」と不満を募らせる人もいる。親の期待や友人からの評価も大事かもしれないが、そこで働くのはあくまで自分自身なのだ。ほかならぬ自分自身の判断基準で、主体的な判断をして然るべきである。 今回
朝日新聞が中国で人気？外資と提携でネット化進めるも、カジノ王や橋下徹と火種…
日本を代表する新聞メディア「朝日新聞」。創刊130年以上の歴史を有していながら、近年のマスコミ不信の風潮の代名詞のひとつとなってしまっている……。果たして、マスメディアの雄として、朝日新聞は今後どのような展開を推し進めていくのだろうか？ ・紙メディアも蹴散らす、ネット報道の革命児 ー 東洋経済オンライン（3月26日） 昨年末、米オンラインニュースサイト「ハフィントン・ポスト」と提携した朝日新聞。来月5月7日、いよいよこの日本語版がスタートする。アメリカでは、リベラル層にとっての拠り所となっている本サイト。日本におけるネットメディアの新たな潮流となることが期待されている。 ハフィントン・ポストは2005年に開設。政治、ビジネス、エンターテインメントネタから、セレブのブログ、同性愛、犯罪といった話題までを掲載し、月間2億人もの読者を集めている。創設者のアリアーナ・ハフィントンの「有名な人、そう
なぜ東洋経済オンラインは4カ月でビジネス誌系サイトNo.1になれた？編集長に聞く
佐々木紀彦氏（以下、佐々木） ありがとうございます。PVを伸ばす自信はあったのですが、ここまで短期間で結果を出せるとは思いませんでした。期待以上です。この状況は一過性ではなく、まだまだ成長できるのではないかと思っています。 –サイトをリニューアルするにあたり、どんな方針を採用したのでしょうか? 佐々木 まず、サイト全体を「週刊東洋経済」本誌のネット版にするか、それとも本誌にはとらわれず、まったく新しいメディアをつくるか、どちらの方法でアプローチするかを考えました。雑誌をつくっている既存の出版社の多くは雑誌のネット版を選びます。我々もリニューアル前はそうでした。しかし、リサーチをしていくと、紙とネットではウケるものが違うということがわかったので、ネット上に新しいメディアをつくろうとなりました。 –以前の東洋経済オンラインはサイトのデザインが落ち着いたトーンでしたが、リニューアル後は明るくなり
ブレイク中「今でしょ！」先生の波瀾半生が話題に〜ギャンブルで借金、生徒集まらない…
トヨタ自動車のテレビCMでの「今でしょ！」のセリフで注目を集めている、大手予備校・東進ハイスクール講師の林修氏（現代文）が、『中居正広の金曜日のスマたちへ』（TBS系／3月29日放送）に出演し、大きな挫折を含む半生をせきららに語り、話題を呼んでいる。 林氏の生徒を含め、今春東京大学に合格したばかりの学生が多数集まったスタジオで収録された今回の放送は、林氏の半生を再現したVTRが流され、それについて出演者や林氏がコメントするかたちで進行した。 番組によると、林氏は1965年に名古屋で生まれ、父はのちに大手酒造メーカー・宝酒造副社長まで務め、祖父は現在の日展（日本美術展覧会）に連続10回入選するほどの、日本を代表する歴史画家・林雲鳳という家庭環境で育ち、幼稚園時代には毎日黒塗りの車がお出迎えするほど裕福な生活だったという。 小学校に上がると図書館にある歴史書を片っ端から読みあさり、「3年かけ、
TSUTAYAとゲオ泥沼競争の果てに…ビデオレンタル業界がヤバイ！
本サイトでも既報の通り、レンタルビデオチェーン最大手のTSUTAYAが、独占戦略を強化している。 『批判殺到！ 『スパイダーマン』新作がTSUTAYA独占のワケ』 『TSUTAYA、独占レンタルを倍増…ゲオの1本50円に高値戦略で対抗？』 現在、80円、50円といった低料金を打ち出すGEOとの価格競争が泥沼にはまりこんだTSUTAYA。この状況を打開するための戦略の一つとして『アメイジング・スパイダーマン』など、人気タイトルのレンタルを独占。これによって下落するレンタル価格を維持したい考えだ。こうしたTSUTAYAの動きに対して、横浜でビデオレンタル店「ファレノ」を経営するヤタ企画・矢田公司氏が待ったをかけている。昨年、TSUTAYAの『アメイジング〜』独占レンタルを差し止めるために訴訟を起こした原告団の一人だ。 「ソフトメーカーであるソニー・ピクチャーズエンタテインメント（SPE）が、『
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