2011年3月11日の東日本大震災発生から約2カ月。その間に大幅に認知度が上がった防災システムの一つが、携帯電話に搭載された「緊急地震速報受信機能」である。各通信事業者が指定する対応機種を持っていれば、予想最大震度が5弱以上の地震を観測した場合に気象庁が発表する「一般向け速報」を受信できる。 配信回数は、3月の1カ月間だけで45回に上った。2009年の配信回数は年間で3回、2010年も年間5回にすぎなかったことを考えると、いかに異常な事態かということが分かる。 このように、3.11以前にはあまり接する機会が少なかった通知なだけにユーザーからすると受信の仕組みや、設定可能な項目など、不明な部分も多い。日経コミュニケーション編集部が4月中旬に実施した、読者モニターへの意識調査にも、そうした様子が見て取れた(集計結果をまとめた記事は本誌6月1日発行号に掲載予定)。 例えば、一例を挙げると「受信対